水.土壌.心の汚染や、アジア太平洋の歴史を現場で考え真実を伝える

パチンコの創始者はマッカーサー！！！！！

http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/39077046.html
より転載

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パチンコをやめろ／高山正之(ジャーナリスト)
Voice2月20日(金) 12時33分配信 / 国内 - 政治

マッカーサーは戦後の日本で過去に例のない専制と独裁政治を展開した。

彼はまず罪を犯した米兵への裁判権を日本に放棄させ、新聞が米兵の犯罪を報道することも禁止された。おかげで米兵は強姦も強盗もし放題、殺人も構わなかった。調達庁の調べでは占領期間中2500人が殺された。

彼の占領政策の柱は、日本人の誇りを奪い堕落させ2度と白人支配の脅威にならないようにすることだった。そのために東京裁判で日本を侵略国家に仕立て、A級戦犯はわざと皇太子殿下の誕生日に死刑を執行した。横須賀港にあった戦艦三笠はいかがわしいダンスホールに改造された。

日本では賭博は禁止だったが、マッカーサーは朝鮮人が国に帰還するまでのあいだ、パチンコ屋をやることを日本政府に認めさせた。

賭けごとは日本人の堕落を促すと読んだためだ。さらに彼は、軍歌いっさい厳禁のなかでパチンコ屋に限って軍艦マーチを流すことを認めた。どこまでも日本を貶めた。

　パチンコで日本人を堕落させる計画は彼の期待以上にうまくいった。なぜなら朝鮮人は帰還しないでパチンコとともに日本に居座ったからだ。経営者の95％が朝鮮人という業界は、日本人の射幸心をあおっていまも年商20兆円を稼きだしている。

対支那のODA総計6兆円をはるかに凌ぐ上がりは南北朝鮮を潤し、社民党への献金から北の核開発までを支えてきた。

一方、日本ではパチンコ屋の駐車場で子供が蒸し殺される悲劇が続く。3年前の一斉巡回で56人の乳幼児が蒸し焼き寸前で救出された。借金漬けの主婦が売春に走り、景品交換所では強盗殺人事件が後を絶たない。

松戸市の市営住宅で火事があり、3人の子供が焼け死んだ。23歳の母はそのときパチンコに熱中していた。マッカーサーの思うとおり日本人は堕落した。百害あって一利もない違法パチンコはまだ廃止もされず、悲劇を生みつづけ、南北朝鮮だけが笑っている。

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そしてパチンコは小林よしのり氏を見事に堕落させた！
http://deliciousicecoffee.blog28.fc2.com/blog-entry-3737.html

---

こうして見ると、この点に関して小林よしのりは恥を知るべきだ。

小林よしのりは、自分の漫画のキャラクター『おぼっちゃまくん』をパチンコにしてしまった。


小林よしのり


パチンコ『おぼっちゃまくん』

小林よしのりは、
「身を持ち崩すような毒もパチンコにはあるかもしれないが、それこそ自己責任だ」
と自己責任論を展開した。

また、批判に対しては、
「ネット右翼は、商売を汚いことだと見なす社会主義的な体質がある。」

「パチンコひとつでガタガタ言っているような匿名のカスなど眼中にない！」
と反論した。

どうやら小林はパチンコを立派な商売と見なしているようだが、とんでもない。

パチンコ屋（朝鮮玉入れ屋）やパチンカスらが行っている換金行為は違法行為であり、犯罪だ。

犯罪をしているのだから自己責任では済まされないし、批判に対して「社会主義」だとか「匿名のカス」との反論はお門違い甚だしい。

――――――――
風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律

風俗営業者の遵守事項等

（遊技場営業者の禁止行為）
第23条　第２条第１項第７号の営業（ぱちんこ屋その他政令で定めるものに限る。）を営む者は、前条の規定によるほか、その営業に関し、次に掲げる行為をしてはならない。
1．現金又は有価証券を賞品として提供すること。
2．客に提供した賞品を買い取ること。
――――――――

---

そしてパチンコ業者であるマルハンはキム・ヨナを応援し日本人に地獄を見せつけた！
http://azplanning.cocolog-nifty.com/neko/2010/12/a-1b59-3.html

転載元: やぶれた翼で・・・・・

[オランウータン]

お早うございます。マッカーサーは、日本びいきと聞いていましたが、全然違うんですね。もっと勉強します。

[テラノ助]

マッ元は、表面上は綺麗だが裏から見ると日本が立ち上がれない様にする政策を多く行っています「農地解放−大規模農業が行われない」「財閥解体−大企業が無くなった」「マ憲法−自国自身が守れない」等

[若者の雇用を守って]

正にその通り。
韓国はパチンコを廃止しました。
見習うべきですネ。

パチンコのてら銭で、朝鮮半島でミサイルが作られ日本に飛んできます。

パチンコを全廃し、公営ギャンブルにすべきです。

朝鮮玉いれ屋（パチンコ屋）の労働党員（店員）を怒鳴り飛ばして失神させた玉いれ師（パチンカス）を逮捕・怒鳴り声を凶器と認定・主体思想（パチンコ依存症）は病気・驚愕！！パチンコ遠隔操作

怒鳴り声を凶器と認定し、パチンカスを逮捕

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080106-00000901-san-soci

怒鳴り声を凶器と認定　パチンコ店員失神させた男逮捕

1月6日1時34分配信 産経新聞

　パチンコ店員を怒鳴なり飛ばし失神させたとして、鹿児島県警鹿屋署は５日、傷害などの疑いで無職、漆道輝之容疑者（３３）を逮捕した。同署は怒鳴り声を「凶器」としてとらえ、立件に踏み切った。

　調べでは、漆道容疑者は昨年９月４日午後７時４０分ごろ、市内のパチンコ店で遊戯中、パチンコ台を繰り返したたいたことを男性店員（３３）に注意されて逆上。店員にパチンコ玉を投げつけた上、「外に出ろ！」「なんだこら！」と怒鳴りちらし、店員を失神させた疑い。

　店員は驚いたのかその場で意識を失って倒れたが、目立った外傷はなく、一過性の意識消失と診断されたという。あまりに強力な漆道容疑者の怒鳴り声に、署員も「相当負けが込んでイライラしていたのか」とあきれ顔だった。

――――――

玉入れ師（パチンコする奴＝パチンカス＝養鶏所の鶏＝朝鮮人の家畜）が怒鳴って朝鮮玉入れ屋（パチンコ屋）の労働党員（店員）を失神させたので、警察が玉入れ師（パチンカス）を逮捕したという馬鹿馬鹿しいニュースだ。

ちなみに主体思想（パチンコ依存症・中毒）は、ＷＨＯ（世界保健機構）も認定している病気だ。

◆パチンコする人→玉いれ師 
◆パチスロする人→絵合わせ師 
◆収支マイナス→賠償 
◆来店・入店→訪朝 
◆ドル箱→ウォン箱 
◆フィーバー→火病（ファビョン） 
◆常連客→ライン工 
◆新装開店→アリラン祭 
◆交換所→総連所 
◆場内アナウンス→朝鮮中央放送 
◆宣伝カー→軍事パレード 
◆サクラ→工作員→ホロン部 
◆パチンコ中毒→主体思想 
◆パチンコから足を洗う→脱北 
◆両替機→マネーロンダリング機 
◆出玉計算機（カウンター）→テコンV 
◆男性店員→労働党員 
◆女性店員→喜び組

ムーブ（AERAより）

パチンコ屋

５０％が韓国籍

４０％が朝鮮籍（北朝鮮）

●関連記事

３歳女児転落死・大阪・守口のマンション４階から 両親はパチンコ中？・【警告】パチンカスによる子供殺し・【犯罪・違法】パチンコ・パチスロ【警察は恥を知れ】

西山被告、死刑確定へ＝広島の独居女性殺害−最高裁・パチンコに熱中し、金融業者から借金を重ね、返済に窮して犯行・パチンカス＝病人＝朝鮮人の家畜

パチンカスによるパチンコ中の子供車内放置・分かっているだけで昨年度３７件５６人救助・▲パチンカスによる子供焼き殺し▲・パチンコの問題点【まとめ】

パチンカスが生後２カ月の乳児を車に５時間も放置して蒸し焼きにしたのに「保護を怠ったとまでは言えない」・名古屋地裁←アホか？！・乳児放置死夫婦に執行猶予・保護責任者遺棄罪認めず

（一部抜粋）

１．毎年、多くの子供たちがパチンカスによって車中で蒸し焼きにされている。

２．パチンコ依存症は医学的にも認められている病気である。

３．パチンコ屋やパチンカスが行っている行為は違法であり、パチンコ屋やパチンカスは犯罪者である。警察関係者が業界団体や業界企業に天下りしているから野放しにされているだけであり風営法２３条に明確に抵触している。

４．在日朝鮮人がパチンコ屋で稼いだ資金が北朝鮮を支えている。

５．パチ屋の入り口からパチンカスを見ると、まるで養鶏所の鶏のようだ。朝鮮人の家畜そのものである。

驚愕！！

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転載元: 正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現

北朝鮮の資金源としてのパチンコと警察との癒着

北朝鮮の資金源としてのパチンコ

　自民党の武藤嘉文元外務大臣は1993年の国会答弁にて「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と述べている。 各メディアにおいても北朝鮮送金問題に関して北朝鮮の資金源として、朝鮮総連に関係するパチンコ業界があるのではないかと言われ、韓昌祐は「パチンコ経営をしている北朝鮮に忠誠を誓う在日韓国・朝鮮人は、その収益を北朝鮮へ送金していることは確実である」と述べている。AP通信では「パチンコで負けた損失が核開発に流用されている可能性を危惧（きぐ）するパチンコファンの声や、ドラッグとともにパチンコの収益が北朝鮮政府や軍の手に渡っている」とする宮塚利雄の見解を伝えている。

警察との癒着

　警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安電子通信技術協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなど、業界の生殺与奪の権を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。

　例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。

 

　パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている。

　また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している。このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからです。」と問題視している。

　近年では、在日特権を許さない市民の会や主権回復を目指す会などの右翼色の強い「行動する運動」が「警察とパチンコ業界は癒着している」として抗議デモをが行っている。

 

 

パチンコと在日韓国・朝鮮人の関係

　パチンコ産業は在日韓国・朝鮮人の割合が高く、韓国の中央日報によれば、日本に約1万6000〜7000店ほど存在するパチンコ店の経営者に占める割合は90%である（2010年2月現在の店舗数は1万1600店程度に減少している）。

　パチンコチェーン店マルハンの韓昌祐会長は、2005年にテレビ番組のインタビューで、「現在日本にあるパチンコ店の約7割が在日韓国・朝鮮人による経営」という見解を示した。また、『AERA』（2006年2月13日号）では「全国のパチンコ店オーナーの出自の内訳は、韓国籍が50%、朝鮮籍が30〜40%、日本国籍、華僑が各5%」としている。また、2008年1月10日のハンギョレの記事ではパチンコ業界の6割が在日韓国・朝鮮系としている。

 

　また、別冊宝島『嫌韓流の真実』の野村旗守の記事によると、1949年に全国で5千店しかなかったホールが、3年後に4万店以上に激増し凄まじいブームが起き、はじめの頃は日本人経営者が多数派であったが、加熱し過ぎた射幸心を抑制するとの理由で1954年に「連発式パチンコ機の禁止令」を施行されてから、日本人業者の多くが撤退して、規制後は7割を在日が占めるようになり、この比率は現在も変わっていないという。

　民団傘下の「在日韓国商工会議所」では、所属する1万社のうち約7割がパチンコ業に係わっており、民団、朝鮮総連の幹部、団員に多数のパチンコ店経営者、関係者が存在するため、日本の公安当局はパチンコ業界が民団、朝鮮総連の資金源と見ている。

パチンコと政界

　パチンコ関連の議員連盟として自民党遊技業振興議員連盟、民主党娯楽産業健全育成研究会などがあり、パチンコへの課税、換金合法化などの案が発表されている。また業界団体パチンコチェーンストア協会には政治分野アドバイザーとして多数の政治家が挙げられている。

　2008年には、在日本大韓民国民団の代表団が、韓国の李明博次期大統領当選を祝うために訪韓し、「パチンコ産業への規制による経営の苦しさ」を訴えた。李は、小沢一郎民主党代表との会談の際、民団から聞いたこととして、この話を小沢に伝え、「関心を持ってほしい」と要望した。

　小沢は「後日民団から聞く」と応じた^[51][52]。後日、民団と在日韓国商工会議所が母体の「レジャー産業健全化推進協会」の協会幹部たちが「遊技業業界の規制緩和を訴える陳情書」を小沢へ提出することとなった。上記と同様の陳情が2007年12月、泉信也国家公安委員長、森喜朗日韓議員連盟会長に対しても行われている。

　2010年には、カジノの解禁を目標とした超党派の議員連盟、国際観光産業振興議員連盟が発足した^[19]。

パチンコ関連議連

• 国際観光産業振興議員連盟 (通称カジノ議連)　2010年発足
• 自民党遊技業振興議員連盟　2005年発足
• 民主党娯楽産業健全育成研究会　1999年発足
• 民主党新時代娯楽産業健全育成プロジェクトチーム (民主党政策調査会の一組織)　2008年発足
• パチンコチェーンストア協会 (政治分野アドバイザー51名 2010年5月10日現在)

パチンコ規制運動

　第170回国会（2008年9月24日 - 2008年12月25日）では、「パチンコ店における出玉の換金行為を取り締まり、完全に違法化することに関する請願」が西村真悟の紹介により提出された。

 

 

 

転載元: 復興ガンバロウ！日本を良くする内部統制（公徳心を高めよう）

[オランウータン]

パチンコ店ってほとんど経験者は日本人と思ってました。私も以前何度か行きましたが、遠隔操作されてるなんて、思いも知りませんでした。パチンコ依存症の人達にも是非見てもらいたい記事ですね。

[大阪花博で6月2・3日は環境祭りだ]

北の「人工衛星」、田中防衛相が破壊命令検討


. 北朝鮮
田中防衛相は１９日の参院予算委員会で、北朝鮮が人工衛星を打ち上げると発表したことについて、「自衛隊法第８２条の３第１項に基づき、首相の承認を得た上、破壊措置を命ずることを考えている」と述べ、日本飛来に備え、自衛隊に破壊措置命令を出すことを検討する考えを表明した。


質疑で田中氏は「危険があると判断したら手続きを取るということで準備している。ＩＭＯ（国際海事機関）と緊密に連携を取っている」と語った。

石原東京都知事は東京都がパチンコを違法ギャンブルと認定して都条例でパチンコ屋を営業禁止にせよ、違法で危険な日本人を堕落させるパチンコは根絶すべきだ

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良識ある日本国民の皆様には、東京都知事選で４選を果した石原都知事が節電のためにパチンコ屋へ国が政令を出すべきと述べたのはご存知だと考えます。

「パチンコ我慢、自販機なくても」石原氏が持論

　東京都知事選で４選を確実にした石原慎太郎氏は１０日夜、都内の事務所で報道各社のインタビューに応じ、東京電力福島第一原子力発電所の事故による電力不足について、「パチンコと自動販売機で合わせて１０００万キロ・ワット近い電力が消費されている国は日本以外にない。こういう生活様式は改めたほうがいい。（節電のために）国は政令を出せばいい。パチンコする人は我慢なさい、自販機がなくても生きていける」などと持論を展開した。

（産経新聞）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110410-00000573-yom-pol

＞「パチンコと自動販売機で合わせて１０００万キロ・ワット近い電力が消費されている国は日本以外にない。こういう生活様式は改めたほうがいい。（節電のために）国は政令を出せばいい。パチンコする人は我慢なさい、自販機がなくても生きていける」

石原都知事は、９日の東京都知事選の街頭演説でも「パチンコはジャラジャラと音を立てるために電気を煌々（こうこう）とつけるのは、世界中で日本だけだ」・「２つの電力がなけりゃ、福島の原発はいらない」と述べ、節電のためにパチンコ屋へ国が政令を出すべきとは正論ですが、私は本ブログで再三再四書き記したように、民団が支持してパチンコ議員の多い「菅民主党政権」では無理ですし、パチンコ中毒の人間には我慢できません。

「石原慎太郎氏 東京都知事４選　会見で石原節全開」（動画）http://www.youtube.com/watch?v=D_J3G-zZka8

↑　パチンコホールの全国組織「全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）」のサイトには、「２００９年度　ホールにおける電気使用量等調査」の実施結果として、「２００９年度のホールにおける総電気使用量は、８１億１,２０４万７,８２６kWhです」とあります。（平成１９年はパチンコ屋の合計が１３５８５店、回答が９６６６なので回答率７１％。東電年間１５億１５１５万kWh）

「全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）」http://www.zennichiyuren.or.jp/activity/release/ondanka_index.html/397

↑　東京電力管内の「パチンコ屋」の「１日あたりの電力消費量」は、東京ドームの野球１００試合以上、東京ディズニーリゾート（ディズニーランドとディズニーシー）の１週間分以上、一般家庭の４３万世帯分！

私は本ブログで再三再、「パチンコは根絶すべきだ」と書き記しましたが、パチンコは「在日韓国・朝鮮人」の利権産業で「北朝鮮へ資金」が流れており、「パチンコ」の換金とは「刑法」・「風営法」に反した「違法」行為ですし、医学的にも「依存症」は立証されている「危険な遊技」で、「パチンコ代欲しさからの強盗」・「負けた腹いせでの放火」・「借金苦での自殺」・「子供が車内で蒸し焼きになり死亡」するなど、「犯罪」や「事故」が多発していますし、「日本人を堕落」させる目的での「占領軍」の置き土産です。

パチンコをやめろ

マッカーサーは戦後の日本で過去に例のない専制と独裁政治を展開した。彼はまず罪を犯した米兵への裁判権を日本に放棄させ、新聞が米兵の犯罪を報道することも禁止された。おかげで米兵は強姦も強盗もし放題、殺人も構わなかった。調達庁の調べでは占領期間中２５００人が殺された。

彼の占領政策の柱は、日本人の誇りを奪い堕落させ２度と白人支配の脅威にならないようにすることだった。そのために東京裁判で日本を侵略国家に仕立て、Ａ級戦犯はわざと皇太子殿下の誕生日に死刑を執行した。横須賀港にあった戦艦三笠はいかがわしいダンスホールに改造された。

日本では賭博は禁止だったが、マッカーサーは朝鮮人が国に帰還するまでのあいだ、パチンコ屋をやることを日本政府に認めさせた。賭けごとは日本人の堕落を促すと読んだためだ。さらに彼は、軍歌いっさい厳禁のなかでパチンコ屋に限って軍艦マーチを流すことを認めた。どこまでも日本を貶めた。

パチンコで日本人を堕落させる計画は彼の期待以上にうまくいった。なぜなら朝鮮人は帰還しないでパチンコとともに日本に居座ったからだ。経営者の９５％が朝鮮人という業界は、日本人の射幸心をあおっていまも年商２０兆円を稼きだしている。対支那のＯＤＡ総計６兆円をはるかに凌ぐ上がりは南北朝鮮を潤し、社民党への献金から北の核開発までを支えてきた。

一方、日本ではパチンコ屋の駐車場で子供が蒸し殺される悲劇が続く。３年前の一斉巡回で５６人の乳幼児が蒸し焼き寸前で救出された。借金漬けの主婦が売春に走り、景品交換所では強盗殺人事件が後を絶たない。松戸市の市営住宅で火事があり、３人の子供が焼け死んだ。２３歳の母はそのときパチンコに熱中していた。

マッカーサーの思うとおり日本人は堕落した。百害あって一利もない違法パチンコはまだ廃止もされず、悲劇を生みつづけ、南北朝鮮だけが笑っている。

（Voice／高山正之(ジャーナリスト)より引用
http://sakura4987.exblog.jp/9661964/

競馬などの公営ギャンブルは、法律により「現金の払い戻し」が認められて、宝くじやサッカーくじも「賞金の受取り」が認められていますが、公然と行われている「パチンコの換金」（３店方式）とは「刑法」１８５条と「風営法」第２３条により「違法」であり、それを取り締まる立場である「警察」は「天下り」などにより「パチンコ業界と癒着」して、パチンコ合法化を企てています。

「パチンコ利権"を貪る上場貸金業者と警察の天下り」http://www.cyzo.com/2008/10/post_1040.html

「パチンコ業界と警察」http://pachinkokouryaku.fc2web.com/shugoshin.html

これまでにも、パチンコに課税する「パチンコ税」導入や、東日本大震災の復興資金に「パチンコ課税」を主張する方もいますが、私は一民族主義者として絶対反対の立場ですし、「本当に日本と、日本国民を考えているのか？」との疑問さえあり、パチンコ税導入とは、依存症で日本人を堕落させ、犯罪や事故などで日本人を死亡させる危険な「パチンコを合法」だと認めることになり、韓国でさえパチンコを禁止しているのを考えれば「危険」なのは明白です。

国税庁が発表した、「２００９事務年度における法人税の調査実績について」でも、「不正発見割合の高い１０業種」（小分類）と、「不正申告１件あたりの不正脱漏所得金額の大きな１０業種」の「両方でトップ１０」に入っているのは「パチンコ」のみですし、２０１０年に東証１部上場のパチンコ機メーカー「ＳＡＮＫＹＯ」の資産管理会社は、東京国税局の税務調査を受け「約１０億円」の所得隠しを指摘され、これら発覚したのは氷山の一角で「パチンコメーカー・パチンコホール」の脱税を考えれば、パチンコ税とは「脱税」の拡大により、実際にはほとんど「税収」にはなりません。

石原東京都知事は、東京都がパチンコを違法ギャンブルと認定して都条例でパチンコ屋を営業禁止にすべきで、違法で危険な日本人を堕落させるパチンコは根絶すべきです。

良識ある日本国民の皆様、パチンコ禁止についてご考慮下さい。

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転載元: 近野滋之・民族主義者の警鐘

生活保護をパチンコに使う受給者たち・テロ朝「ＪチャンネルＳＰ」大反響！働きたくない生活保護者たち・生活保護受けながらタワーマンション暮らし 詐欺容疑で組幹部逮捕・金の支給をやめて収容所で衣食配給しろ

2月11日放送テレビ朝日「ＪチャンネルＳＰ」の【大反響！“働きたくない”生活保護者たち】
18歳で健康なのに生活保護を受けている少女を紹介



生活保護受けながらタワーマンション暮らし　詐欺容疑で組幹部逮捕

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110210-00000605-san-soci

生活保護受けながらタワーマンション暮らし　詐欺容疑で組幹部逮捕
産経新聞 2月10日(木)19時23分配信

　住所を偽り、大阪府和泉市から生活保護費約２７０万円をだまし取ったとして、府警捜査４課と和泉署は１０日、詐欺容疑で、山口組系暴力団幹部、金子勲容疑者（３７）＝大阪市中央区松屋町＝と母親の山口美代子容疑者（６７）＝和泉市肥子町＝を逮捕した。２人は平成１６年以降、和泉市から総額約１千万円の生活保護費を受け取っており、府警は大半が不正受給だったとみて調べる。

　逮捕容疑は２２年１月、金子容疑者が山口容疑者と和泉市内で同居すると偽り、市役所に生活保護の受給変更を申請。同年２〜１０月、引っ越し代や生活扶助費など計２６８万円をだまし取ったとしている。

　府警によると、山口容疑者は１６年５月から、金子容疑者は２０年１２月から生活保護を受給。金子容疑者は２１年８月から、大阪市中央区の家賃月額３１万円のタワーマンションに居住していたが、２人は和泉市内のマンションに他の同居人らと住んでいるとうそをつき、月３０万円以上の保護費を受給していたという。

＞住所を偽り、大阪府和泉市から生活保護費約２７０万円をだまし取ったとして、府警捜査４課と和泉署は１０日、詐欺容疑で、山口組系暴力団幹部、金子勲容疑者（３７）＝大阪市中央区松屋町＝と母親の山口美代子容疑者（６７）＝和泉市肥子町＝を逮捕した。


金子勲という名前は、典型的な在日朝鮮人の通名（偽名）だ。

ただ、産経新聞がそう書いていないので帰化して日本国籍となっている可能性が高いが…

今回、この朝鮮ヤクザは明確な詐欺を働いたので逮捕されたが、このような露骨な詐欺を働かなければずっと月３０万円以上の生活保護費を受給し続けたことだろう。

ヤクザが生活保護費を受給することは勿論許されない。

しかし、実際には今回のようにヤクザの生活保護受給は日常的に行われている。

●ヤクザが生活保護を受給している事例

生活保護費１０００万搾取　「収入ない」元組員の韓国籍の趙英樹容疑者に逮捕状
2007/03/05, 産経新聞

　生活保護費を水増し請求するなどして東京と大阪の福祉事務所から計約１０００万円をだまし取ったとして、警視庁組織犯罪対策３課が詐欺容疑で、元指定暴力団会津小鉄会系組員の逮捕状を取ったことが４日、分かった。５日に逮捕する。

　暴力団員が資金源に生活保護を不正受給するケースは全国で問題になっており、厚生労働省は平成１８年３月、「働く能力があるのに働いていない」と、暴力団員の申請を却下する方針を自治体に通知。一方で手口は巧妙化しており、警察当局は徹底した取り締まりを進めている。

　逮捕状が出たのは、韓国籍の趙英樹容疑者（３９）。趙容疑者は１６年２月〜今年２月、大阪から東京への引っ越し費用の水増しや、収入があるのに「収入はない」と偽るなど、生活保護費名目で足立、杉並両区と大阪府内の福祉事務所の計３カ所から計約１０００万円を詐取した疑いが持たれている。
（以下略）

 

生活保護費、深谷市職員が言いなり支給…元組員のどう喝恐れ
２００８年7月1日、読売新聞


　埼玉県深谷市の元暴力団組員夫婦が生活保護費（医療扶助）を不正受給したとされる事件で、市は３０日、担当職員が元組員のどう喝を恐れて言うがままに支給していたことを認めた。

　市は２００３年１月から５年余りにわたり生活保護費計約１９４０万円を支給してきたが、「処遇困難者」として担当職員間で引き継がれていたという。新井家光市長は記者会見で、「職員の『ことなかれ主義』が暴力に屈した」と謝罪した。

　生活保護法違反容疑で県警に逮捕されたのは深谷市上野台、指定暴力団稲川会系元組員の韓国人、無職崔鳳海（６０）と妻、育代（４４）の両容疑者。崔容疑者は０２年に交通事故で身体障害２級と認定され、「働けなくなった」などとして市に生活保護を申請。０３年１月から支給が始まった。

温泉に行くのもタクシーを使っていた（生活保護者が通院などにかかるタクシー代は無料）指定暴力団稲川会系元組員の韓国人、無職崔鳳海（６０）と妻、育代（４４）







さて、２月１１日の夕方、テロ朝のニュース番組「ＪチャンネルＳＰ」で【大反響！“働きたくない”生活保護者たち】というタイトルの特集を放送した。

私もその報道を見たのだが、もう生活保護の制度は廃止しなければならないと痛感した。

月に１回の生活保護費の支給日になると、多くの受給者たちが朝早く区役所に８０人の行列をつくり、８時３０分に金を受け取ると次々とタクシーに乗り込んでパチンコ屋（朝鮮玉入れ屋）に駆け付け、何万円も費やしている。

中には、ハローワークから仕事を紹介されても、拒否している奴も居た。

生活保護費は、国民の税金から支給されている。

それなのに、働きもせず生活保護費を受給すると、すぐにタクシーを飛ばしてパチンコ屋に行き、その日のうちに６万円損したりしている。

私は、怒り心頭に発するというか、連中に対して殺意さえ抱いた。



★２月１１日放送テレビ朝日「ＪチャンネルＳＰ」
【大反響！“働きたくない”生活保護者たち】


大阪市の受給者は１４万人以上で全国最多



ここ浪速区では区民の１０人に１人、隣の西成区では区民の５人に１人の割合で生活保護費（公費）を受けており、西成区の毎月の支給額は２０億円超となっている。



生活保護費を受け取った受給者たちは、すぐ近くに地下鉄の駅があるにもかかわらず、何故か次々とタクシーに乗り込む。

いったいどこに？

なぜ急いでいるのか？




生活保護の受給者たちが集まる場所は、朝鮮玉入れ屋（パチンコ店）だった！

支給直後にギャンブル三昧！

朝鮮玉入れ屋（パチンコ屋）の店員に聞くと、生活保護の支給日は非常に混み、客の半分が生活保護受給者らしい。
店内に居る２００人の客のうち、１００人が生活保護受給者となる。



店から出て来た客に聞いてみると、生活保護者で、この日は６万円負けたという。
「生活保護で１０万円くらい負けることはしょっちゅうや！」



酒を買いにパチ屋から出てきた別の客「金もうらうようになると、みんなそれでやっていこいうと思って、働く意欲がなくなる。」
そう言って酒を飲み干すと再びパチ屋に入って行った。




次に登場した客は覚醒剤後遺症で２年前から生活保護を受けている。
その使い道は、７割がパチンコで使い、それを使い果たすと、あとは無料の炊き出しに通う。



この「ナマホ」受給者は２４万円のブレスレッドをしていた。

しかし、これは生活保護受給のルール違反！

生活保護の需給要件
あらゆる資産などを生活の維持に活用することが前提




（別の客に）生活保護費でギャンブルをやっていはいけないと指摘すると、「そやけどみんなやってるやんか」





生活保護受給日に札束を剥き出しにして歩いている受給者が居た。
「俺　生活保護だもん　ウハハハハ」


その支給された現金の使い道について、競艇で高配当を当てたことを自慢し、取材班に１０００円札を押し付けようとした。
「１０００円あげるよ　ウワハハハハ」




信じ難い若者に遭遇


徹夜でカラオケを楽しみ、ハローワークでは採用面接を自分から断わった。


働けるのに働かない生活保護受給者の実態


根底にはある深刻な問題






ユウ（１８歳）
中学２年生から不登校で、現在は生活保護を受けて暮らしている

１８歳で健康なのに、なぜ生活保護を受給しているのだろう？
就職活動もせず、アルバイトもしていない。

入居費は、食費や光熱費込みで毎月８万円。
彼女に支給される１１万円の生活保護費の中から直接振り込んでいる。



何もしないで生活保護を受けているくせに、８万円の部屋になんか住むな！

部屋を良く見ると、生活に不要な物も沢山ある。

ゲーム機や電動マッサージ器まで持っている。

ゲーム機や電マも、「生活保護の需給要件：あらゆる資産などを生活の維持に活用することが前提」のルール違反だろ！


実は、ユウの母親も生活保護受給者。
その母親の存在がユウの人生を大きく左右した。
４年前、母親は交際中の男性と入り浸り、ユウの面倒は全く見ていなかった。

両親が働いていないと、子供は働くイメージが湧かないらしい。

実はユウの母親の両親も生活保護受給者だった。


ユウは、「すぐに諦めてしまう癖があるから、仕事が出来ない」と言っている。
「夢とかは考えたくない」とも…




私がこの番組を見て痛感したことは、「生活保護の制度を廃止しないとどうにもならない」ということだ。

今のように、生活が出来なくなった人たちに現金を支給するのではなく、収容所を作って収容し、そこで最低限の食事や衣服だけを与えれば良い。

そうすれば、今よりかなりコストを削減できる。

また、日本で生活が出来なくなった外国人は、祖国に強制送還する。

外国に居て生活が出来なくなったら祖国に帰るのが当たり前だ。


日本国憲法は、外国人が日本の福利を享受することを認めていない。

生活保護も本来は日本国民だけが受給できて外国人は受給できないはずだが、生活保護法の準用措置によって外国人登録をされた自治体はその外国人への支給を認めることとした。

この生活保護法の準用措置は「申請は外国人登録をした自治体に行う」としているが、実際には、外国人登録地と異なる自治体も外国人への生活保護を認めている。

これは、明らかな不当行為だ。

その結果、在日特権を有する在日朝鮮人・韓国人たちの生活保護受給率は、日本国民の生活保護受給率と比べると５倍も高い。

平成16年度の生活保護受給率

日本国民＝１．０８％

在日朝鮮・韓国人＝５．０９％

これは、もう、日本国民だけが厳しく審査され、在日朝鮮・韓国人は碌に審査をされていないということだ。

このブログ記事の上の方での列挙した事件の例なども、外国人への生活保護支給に係る審査は全くと言って良いほどしていないことを証明している。


昨年、自称「支那残留孤児」だった日本人（実際は支那人）の親族として５〜６月に来日した支那人４８人が、入国直後に大阪市に生活保護を申請していた問題が発生した。

その時もやはり審査はすんなりとパスし、問題が発覚した時には既に３２人への受給開始が決定していた。

2010年、支那人４８人が大阪入国管理局の審査で1年以上の定住資格を得、来日直後に生活保護申請し、問題発覚時には既に受給３２人。
入国審査もザル！

 

 

 

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転載元: 正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現

これほど 悪法はない
生活保護費の不正受給 病院無料 等
これは即刻改正するべきだ
政権担当のアホ政府ばかりだ。