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“マイケル・ケイン”が演じた“ジョン・プレストン”は−
оピエロ(決して腕利きではなかった)
−である。この映画(原作)の主役は、
о“イアン・リチャードソン”が演じた“MI6(イギリス情報局秘密情報部)のチーフ”の“ナイジェル・アーヴィン卿”
−であろう。この物語は冒頭、
о怪盗が厳しいセキュリティーを破って強奪した宝石類と機密書類カバン
−から始まった。困った、
оフレデリック・フォーサイス(Frederick Forsyth、1938年8月25日 - 73歳)イギリス、ケント・アシュフォード
−は、
о短期間に方々に飛ばされる“MI5課長：ジョン・プレストン”
−を創造したが、
о大失敗
−であったと思う。映画は後の＜００７＞の“ピアース・ブロスナン”が、
оKGBのエース秘密工作員：ペトロフスキー少佐
−を演じた。“ペトロフスキー少佐”に直接指示した、
оソ連書記長の名前は不明である
−のだが、
о命令は粛々と実行にうつされた
−から、この企みは成功するかにみえた。
■THE FOURTH PROTOCOL
http://www.ac.auone-net.jp/~oknehira/DaiYonNoKaku.htm
原題”The Fourth Protocol”はそのまま訳せば『第四議定書』
※『第四の核』英国赤化作戦“オーロラ計画”
第1段階 スーツケース型核爆弾を在英米軍核施設で爆発させ、反核運動を激化させる
→総選挙で穏健左派政権を樹立→マルクス・レーニン主義者の英国首相誕生
“有権者は穏健左派の伝統主義者、少なくとも改良主義者による政治に一票を投じたつもりなのに、気がついたときには強硬左派が、改めて選挙などと言う面倒な手続きを抜きにして政権の座に就いていた、ということになるのです”
第2段階 イギリス革命宣言(M.B.R)を実施し、英国を赤化
“初めの15案はイギリスの国内関係の諸政策で、イギリスを経済的に破綻させ社会を潰乱状態に陥れる効果を持つという点を除いて、ソビエトの政策に直接適合するものではありません。しかし、最後の5政策はソ連邦に多大の影響を及ぼし、且つ計り知れないほどの利益をもたらすはずです。”
1．医療分野における全民間セクターの廃絶。私立の診療所及び病院は、その施設、機器、スタッフを含めて全て国有化し、適当と認められた場合にのみ補償を与えます。
2．教育分野における全民間セクターの廃絶。全ての初等中等学校及び大学はその建物、敷地、機材及び各種施設を含めて、国営セクターに吸収し、やはり適当と認められた場合にのみ補償を与えます。
3．四大発券銀行と商業銀行の内上位二十行を国有化すると共に、他の下位校についても一定規模に成長した場合、国有化できるよう立法措置を講じます。また国有セクターの資金及び預金を民間セクターに移すことを禁じます。
4．商工業の民間企業上位五百社の国有化。補償には国有化終了後3ヶ月の平均株価に基づいてその額を算定し、支払いは満期10年の国債にても可能とします。
5．上(貴族)院とその立法拒否権の即時廃停止。これは既に労働党の施政方針案の一部として、「その立法拒否権」なる軸を含めて公表されていますが、幸い大方のイギリス人ははしなくも右方針案に現れたこの字句の意味に気づいておりません。上院は、実際には下院に対して法案の修正ないし再審を要請することによって、その成立を遅らせるという権限を有しているに過ぎません。1911年の国会法第2条によって上院は、下院が自己永続化の動きを見せた場合を除いて、拒否権の行使を禁じられてしまったのです。上院のこの権限喪失は今日、イギリスに在る我々の友人たちにとって極めて重要な意味を持っております。イギリス革命は有権者の恣意によって停止或いは後退させられるようなことが有ってはならないからです。従って、今後は総選挙も一切停止されるでしょう。それは下院の自己永続化を正当化する「緊急権限法」を成立させることによって容易に実現しうるでしょう。
6．「編集指導全国委員会」の設置。本委員会はその本部を首都に置きますが、全国各地のあらゆる新聞、雑誌等の編集部に支部を設置します。各支部は当該編集部のスタッフ1名、同印刷部労働組合の代表1名及び本部の指名する地元市民代表1名によって構成され、何を印刷すべきかは、これら3名の投票による単純過半数によって決定されます。編集長はオブザーバーとしてのみ出席を許されます。
7．BBCの「経営委員会」、「BBC憲章」および「独立放送管理委員会」に代わるものとして、新しい「全国放送管理委員会」の創設。本委員会は全ての視聴覚メディアに於て、全ての番組内容及び全てのスタッフの任免に関して指導権を有します。
8．「裁判並びに司法を改善する為の全国評議会」の設置。これは裁判の退屈きわまる遅延を改善することを表向きの目的としておりますが、実際には、偏見に毒された裁判官の追放、新しい裁判官の任命、司法部内の全ての公的任命者の適否の判定、多くの控訴手続きの簡略化ないし廃止、公共の秩序を乱した者あるいは反社会的行為を行った者に対する非公開審理の適用拡大等を意図するものです。
9．「教育指導全国評議会」の設置。本評議会は、全ての講師、学校長、助教諭の任命を承認或いは拒否し、国の教育計画を初等中等教育機関及び大学に於て、より社会性の強いカリキュラムを採用できるよう改める権限を有します。
10．「労働組合法(軍隊並びに警察に適用)」の制定。これは軍隊および警察全ての成員に対してしかるべき組合への加入を強制し、軍隊及び警察に民間組合のオルグ及び教宣担当者を導入することを目的とします。組合は全てクローズドショップ制であり、組合からの脱退或いは追放は即、軍隊・警察からの辞任あるいは追放を意味します。
11．「警察管理法」の制定。これによって、全ての地区警察は各地域の警察管理委員会の指揮監督下に置かれます。委員会は各地方自治体の進歩派並びに労働組合から選抜された者で構成され、署長から平巡査まで全ての人員を任免する権限を有し、地域警察活動の戦略・戦術の立案に主導権を発揮します。
12．「公共秩序(地域社会保安)法」の制定。この法律の主規定は、特別警察に替えて労働者からなる市民軍を創設することを目的としています。市民軍は公共秩序の維持、特に親政府デモの安全と秩序の保護及び体制に不満を抱く反社会分子の追放等において地区警察を支援します。
13．「通貨交換管理(返還)法案。説明の要もない事柄です。資本並びに財産の国外持ち出しを全て禁止する措置が必ず必要となります。
14．「私有財産届出制」の施行。この法律によって、個人の所有する全ての土地、絵画、宝石類、株式、株券、預金、車両、年金資金、家屋等は課税或いは国有化に先立って登録することを義務づけられます。
15．「投資指導法」の制定。生命保険会社、損害保険会社等の所有する企業資金を全て登録せしめ、将来の投資を政府任命の専門家による勧告(強制力を持つ)に基づいて政府関連プロジェクトに振り向けます。
16．ヨーロッパ経済共同体(EEC)から、条約上の義務如何に関わらず、即時脱退する。
17．イギリスの通常兵力を全て、遅滞なく、現有規模の5分の1に削減する。
18．イギリスの全ての核兵器の即時廃棄並びにハーウェルおよびアルダーマストンにある2つの先進兵器研究施設の即時解体。
19．イギリスに駐留する全ての米軍−核戦力並びに通常兵力−を、その兵員及び装備一切を含めて、遅滞なく撤退せしめる。
20．北大西洋条約機構(NATO)からの即時脱退並びにその否認。
“最後の5項目が西側同盟の防衛力を、少なくとも我々が生きている間には修復不可能なまでに弱体化せしめるであろうことは改めて強調するまでもありません(ハロルド・エイドリアン・ラッセル・フィルビー)”
−米ソ冷戦末期、
о英米分断作戦
−をソ連(書記長)が企んで、
оソ連(KGB副議長)が阻止した
−ということになっている。ブルジネフの後に書記長に就任した、西側通で有名だった、
оユーリ・アンドロポフ(1914年6月15日 - 1984年2月9日(満69歳没))ロシア帝国スタヴロポリ地方ナグツカヤ
−は、
оソ連第4代国家保安委員会議長(任期：1967年 - 1982年)
оソ連共産党第3代中央委員会書記長(任期：1982年11月12日 - 1984年2月9日)
оソ連第6代最高指導者(任期：1982年11月12日 - 1984年2月9日)
оソ連第8代最高会議幹部会議長(任期：1983年6月16日 - 1984年2月9日)
−であり、
оKGB議長経験者
−である。アンドロポフなら、
оフィルビー
−にも通じており、ＫＧＢ工作員の選抜も可能だったはずであった。(つづく)＜記12年2月22日＞
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