デイトレーダー シヴァ

9月10日(月)から検査入院となりました。(詳しくは手記参照)

株式市場の現実

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

全2ページ

[1] [2]

[ 次のページ ]

勝率について

皆さん、こんばんは!
今回はプロトレーダーは本当に稼げているのか、又はその勝率などについてです。

皆さんは株式のプロと聞けば、どういった印象をお持ちでしょうか?
株式のプロと聞きば一見、さぞや大金を稼いでいる事だろうと思われがちですが、
実はプロでも稼いでいる人は極僅かに過ぎないのです。
理由は簡単で、どの世界のプロでも上のレベルと下のレベルでは雲泥の差があるからです。
それに実際の市場には様々な不正や騙しが横行していますので、
この格差は他のどの分野よりも顕著に表れるというのが原因と考えられます。。
ここでいうプロとは一般的には機関投資家、(ファンドマネージャー)などをさしていますが、
投資信託などで凄いパフォーマンスを上げている人がほとんどいない事からもその事実が伺えます。

さてここで気になるのがプロの勝率ですが、皆さんはどうお考えでしょうか?

プロなら当然、勝率9割は当たり前と思っていたらそれは大間違いです。

安定した勝利を重ねるプロでさえ、勝率はせいぜい4〜5割程度、
どんなに凄いプロでも長く続けていれば5〜7割程度に収束、
(一年で資産を114倍にした世界的なトレーダーであるラリー・ウィリアムズでも6割程度なのです)
もしこれ以上の勝率を生涯に渡って維持出来る者がいるとすれば、
そのトレーダーはインサイダーをしているか、
自らの資金で相場を操る事の出来るような極一部のトレーダーだけです。
勿論、これは違法行為であり、断じて許し難い行為です。(とは言え、普通に横行していますが・・・)
利益を出せないプロの場合はせいぜい勝率2〜4割程度というのが現実なのです。
デイトレードの勝率はそれよりも更に低くなる場合が多いのですが、
センスがある人や地合いが良い場合、
細かく1〜3ティック抜きや慎重に売買すれば一時期、勝率が7〜9割にも及ぶ事はあります。
しかし生涯、その勝率を維持するのはまず不可能であり、
最終的にはどんなに凄腕のトレーダーでも勝率は5〜7割程度に落ち着いていきます。

しかし例え勝てないプロであっても個人よりは株式についての知識は豊富ですし、
企業などについての情報網も私達よりも遥かに勝っています。
機材も設備も皆さんが使用している物とは比較にならないほど良いものを使っていますし、
当然、遅延などとは無縁です。(皆さんの板よりも表示が早いです)
また手数料を考慮する必要もありません。
つまりプロは私達に比べ、圧倒的に有利な立場に立っているにも関わらず、
勝率が低く負けている人が多いのです。

ですから例えあなたの勝率が1〜2割に満たなくても決して不思議な事ではないのです。
良く自分が買った途端に下がり、自分が売った途端に上がり、
まるで自分の売買が何者かによって常に監視されているのではないか、と思う人もいるようですが、
それは元々株式市場で安定して資産を増やす事が出来るのは市場全体の10%未満しか存在しない事や
常に値動きに翻弄されて売買しているからこそ、
勝率1〜2割という普通では考えられない非常に低い勝率になってしまうのです。
最もそれだけ負ける投資家が多く存在するからこそ、ハイリターンが可能な世界とも言えます。
(皆がほどほど勝っていたら、株式で大きく稼ぐのは不可能になります。)

しかし常にこの程度の勝率しか出せない場合は

基本的にトレードのやり方が間違っている、
材料やCMなどで買い判断を行っている、
アナリストや雑誌のお薦め銘柄を買っている、
株式の掲示板を参考にしている、
ギャンブル感覚で売買している、
運や勘、占い師や神頼みに頼っている、
仕手系やマネーゲーム様相の強い銘柄ばかりでトレードしている、
スキャルピングやデイトレードをしている、
板情報中心の売買で値動きに翻弄されている、
指標などを全く参考にしないで手法や勢いだけで売買している、
テクニカル指標に拘りすぎている、若しくはテクニカルの用い方が間違っている、
仕掛ける理由と手仕舞いする理由、ロスカットの理由を他人に明確に説明出来ない、
利益目標やロスカットポイントが分かっていないのにエントリーしている、
地合いを完全に無視したトレードをしている、
株価が下げているにも関わらずロスカットポイントを変更している、
短期目的でエントリーしたにも関わらず、いつの間にかスイング、若しくは長期運用になっている、
単なる勉強不足、
心理的な問題を抱えている、

などが考えられます。


一般的に投資家の間では勝率に拘わる人が多いように思いますが、
私は勝率についてはそれほど拘らなくても良いと考えています。
元々株式市場での目的は勝率を上げる事ではなく、資産を増やす事だからです。
つまりは勝率が1〜3割に満たなくても資産が安定して増えている投資家は
間違いなく成功している投資家と言えます。

一応、今回は勝率についてのお話しですので、
結論から言えば、現在のあなたの勝率が3〜5割程度なら全く問題はありません。
もしその勝率で勝てない場合はリスク管理についての知識や
利益を伸ばす為の金融工学的な知識が不足している為と思われます。
勝率が良くても基本であるリスク管理についての勉強が不足している為、
資産が減り続ける投資家というのも確かに存在しますので、
そういう人はもう一度リスク管理と利益確定についての基本を学ぶ必要があります。

しかし前述した通り、常に勝率が1〜2割程度しか維持出来ない場合は、
自分のトレードスタイルや考え方を一から見直す必要がありますので、
何故、自分の勝率がこれほど低いのか、原因をもう一度良く考えてみましょう。
(紙に負ける理由を書き出してみるのも良いでしょうね)

考えても原因が一つも分からない場合は、(一つでも分かれば見込みはあります)
残念ながら、あなたは相場には向いていないと言わざるを得ませんので、
資産が減る前に早目に退場する事をお薦めしておきます。
人には得手不得手というものがありますので、
別に株式の世界で成功しなくても別の分野で成功する事は可能ですので、
無理に相場に参加する必要はないでしょう。

私の知り合いに常に勝率に拘り、勝率8割(去年)を自慢していたデイトレーダーがいましたが、
自らの負けを認められず、またリスクについての知識や徹底が不足していた為に、
今年の3月には退場に追い込まれた、(地合い悪化の影響で)という事がありましたので、
皆さんも勝率に拘り過ぎず、基本的なリスク管理についてもう一度良く考えてみましょう。

閉じる コメント(0)

閉じる トラックバック(0)

株式に措ける情報操作(補足)

今回は以前、株式情報の中で記載した「書籍に措ける情報操作」の補足についてです。
※読んでいない方は株式情報の「書籍に措ける情報操作」を読んで下さい。

何故、今回このような事を補足しようと思ったのは、
相変わらず、書籍やネット上にはデタラメ、若しくは中途半端な情報ばかりが流れているからです。
そこで皆さんに再認識して欲しいのは
株式の書籍を沢山読む事自体は参考になりますが、、
決して書籍にある手法をそのまま実行してはならない、という事です。

何故なら書籍の手法は既に使い古された手法が有効とされているか、
また例え有効な手法であっても、それだけでは有効ではなく
実際の市場で試すには説明不足である場合が多いからです。
つまり何も知らないトレーダーが見たら株はこんなにも簡単に勝てるのか、
と誤解をする内容ばかりなのです。
最も簡単に勝てると誤解をさせて素人を市場に誘い込み
その資産を奪うのが書籍を発行する側(トレーダー)の目的である場合も
ありますので気をつけなければいけません。

この辺りは以前にも記載した通りなのですが
そもそも数千円の書籍の中で自分が実際に利益を出している手法を簡単に他人に教えるでしょうか?
それにもし自分の手法や考え方など包み隠さずに事細かく説明したら
自分が市場で勝てなくなるばかりか、
機関投資家や仕手筋にその対応策(マークされる)まで練られてしまう事になります。
どんな分野でもそうなのですが、自分の手の内をそう簡単に明かす者はいません。

それに場合によっては株式をした事がない、
若しくは利益を上げる事が出来ていない人が
「勝率90%以上の〇〇投資法」「何億稼いだ〇〇投資法」
などを発行している場合もありますので、こういう情報に踊らされてはいけません。
特に最近は情報商材と言い、
「株式で簡単に勝てる手法」みたいな物がネット上に蔓延していますが、あれは全て偽りです。
そもそも株式で実際に稼げている人というのは、
自分で稼げますので、お金を取ってまで人に自らの手口を明かす必要は全くありません。
お金を取る本当の理由は実際に市場では稼げていないからなのです。
私は自分が市場に参加して実際に利益を上げていますので、
それが嘘だと言うのは読まなくても分かります。
何故なら、そんなに簡単に勝てる手法や方法などは
株式市場には存在しないという事を身をもって知っているからです。
彼らの目的は株の有効な情報を提供する振りをして
ただ情報料としてあなたの資産を奪うのが目的なので、
この「情報商材」という物にはくれぐれ注意して下さい。

実は私も知り合いから幾つかその情報商材の資料を見せて貰ったことがあるのですが、
その内容は投資をした事がない素人か利益を上げられない人の著者である事が直ぐに分かりました。
詳細な内容については何の役にも立ちませんのでここでは省きますが
簡単に言えば、自分の仕事先の情報を元に銘柄を買えば儲かる、とか
投資信託に任せれば儲かる、といった買った本人に全て丸投げの内容で
手法でも何でもない酷いものも結構ありました。
またチャートなどについて書かれているものもあり、
全く役に立たない訳ではありませんが、
本屋に普通に売っている数千円のチャート本でも同様な事が書かれており、
そういうものを何万〜何十万も出して買う必要は全くありません。

また株式セミナーに何十万も払って通う人もいますが、
私の知り合いの話しでは私から直に聞いた相場の話しの方がよっぽど役に立つ、と言っていました。
聞けばそのセミナーではブレイク買いを教えていたみたいなのですが、
ブレイクで最も大事な部分の説明が欠けているだけでなく、
ただ、ブレイクの成功例だけを淡々とチャートを交えて説明するだけだったようです。
それで十万も取られたみたいでまるで詐欺にあったようだ、と話していました。

勿論、上記にある事が全てデタラメや役に立たないという訳ではありませんが、
本当に市場で勝ちたいのであれば人に頼らず自分でやるしかないというのが現実なのです。

私の周りには株で大負けしている人が多いのですが、
その負けている原因はこういった一見有効に見える情報に踊らされている場合が多いのです。
中にはセミナーや情報商材に100万以上も注ぎ込んでいる人もいますが、
そういう人が株式で儲かった、という話しは一度も聞いた事はありません。

しかし私は本当に努力をしていて
真剣に相場で利益を上げたいと思っている人には相場で稼ぐ権利があると考えています。
ですが例え私がどんなに正しい教え方をしてもそう簡単には勝てないのが株式市場というものなのです。
ですから、まずはその厳しい現実を知り、安易に楽な方向(簡単に勝てる手法のような)
に流れないようにして欲しいと思います。

最後に私のブログの中の手法や投資の考え方についてもかなり説明不足になっている部分がありますが、
これは仕事の都合上、更新する時間がないので、補完出来ていないだけです。(泣)
ですが真剣に学びたいと考えている方や毎回読んでくださる熱心なファンの方には
相場で勝つ為に必要な事を一つづつ学んでいって欲しいと考えていますので、
補完するまで時間はかかると思いますが、今後に期待していて下さい!

閉じる コメント(6)

閉じる トラックバック(0)

投資サイトの罠

今回は投資サイトの手口について説明したいと思います。
どうしても自分では投資判断が出来ない、
或いは自分で売買してみたが損するばかりで少しも儲からない。
そういう時、皆さんはどうするでしょうか?

賢明な人は何故勝てないか分析してもう一度やり直すか、諦めると思いますが、
人によっては諦めきれずに投資サイトに手を出してしまう事があります。

投資サイトとはその名の通り、
近々上がる銘柄を有料で教えてくれるサイトの事です。
しかしそんな上手い話しが本当にあるのでしょうか?
結論から言いますと、こういったサイトは詐欺である可能性の方が高いと言わざるを得ません。

大体、こういった所の投資顧問は
株式で儲けた事がないか、酷い場合は株式の売買すらした事がない
素人だったりする事がほとんどなのです。
また場合によっては実在の人物ではない時もあります。
あたかもその投資サイトにはスーパートレーダーが専属しているように見せ掛けて
実はそんな人物はおらず、ただ投資家からお金を集める為に
適当に素人を投資顧問、凄腕トレーダーと仕立て上げているか、
もしくは初めから居もしない人物の偶像を作り上げているのです。

そもそも良く考えてみれば分かる事なのですが、
もし、本当に上昇する株が分かっていたら、見ず知らずの他人にその情報を教えたりするでしょうか?
本当に親しい間柄なら別かもしれませんが、
誰にも言わずに、周りに気づかれない様に静かに買い集めるのが普通だと思います。
ましてはその銘柄を紹介するのに有料でお金を取っている訳ですから、(無料なら別ですが)
明らかに利益目的であり、
どんな理由をつけようとも個人投資家の為のサイトなどではなく、
自分のサイトが儲かる為の手段に利用しているだけに過ぎません。
大体、本当に良心的な気持ちからやっているサイトであるならば、お金は取りませんし、
サイト内に宣伝広告を沢山貼り付けるような真似もしません。
本当にそういう凄腕トレーダーがいてかなりの利益が出ているのであれば、
その凄腕トレーダーが市場で稼げば良いからです。
いちいち他のトレーダーからお金を取る必要はありませんし、広告費も必要ないでしょう。
つまりお金を集っていたり、宣伝を沢山貼り付けているような投資サイトは
実際に儲かっている凄腕トレーダーが存在しないか、
投資では儲かっていないサイトである、と言えます。
早い話し、宣伝広告費と投資家から集めたお金だけがそのサイトの利益になっているのです。

しかも問題なのは、有料であるにも関わらず、必ず自己責任を謳っている所です。
確かにどんなに凄腕トレーダーでも負けるときはありますので、
自己責任、と記載するのは当然ではありますが、
逆に言えばどんなに負けても「自己責任」の一言で逃げる事が可能になります。
万が一、訴えられたとしても「たまたまその時期は予想が上手くいってなかった」
と言えば、法的に裁くのは不可能です。
しかしあまりにそういう被害が続出すると流石に特定の機関から注意を受ける事があるでしょう。
その為に投資サイトが使う手口が幾つかあるのです。

まずは低料金である事です。
上昇する銘柄を教えるのに1ヶ月3000〜10000円ほどと聞けば安くはないでしょうか?
多くの投資家はそれぐらいの金額で実際に株式で勝てれば直ぐに取り戻せると考えてしまいます。
また万が一勝てなかったとしても、それくらいの金額なら仕方がないか、と諦めが付く為に
あえて安い値段に設定して、多くの投資家から資金を集めやすくしているのです。
これならば騙されたと思っても、
サイトの利用料が少額なだけに多くの人は泣き寝入りする事となり、
そういったサイトがいつまでものさばっている原因になっているのです。

次は投資サイトで良くある謳い文句なのですが、
当サイトで紹介した銘柄の暴騰率+50%達成とか、紹介銘柄が値上がり率堂々2位とか、についてです。
これは果たして本当なのでしょうか?
私はこれ自体が騙しのテクニックである、と思っています。
例えば投資サイト立ち上げから現在までで累計100銘柄ほど紹介したとします。
無作為に適当に銘柄を選んだとしてもその中には実際に暴騰した銘柄が出てくるでしょう。
つまりたまたま暴騰した銘柄だけをサイト内であたかも予想が的中したかのように
自慢気に紹介しているだけなのです。
他の下がった銘柄については一切触れないので、
サイトを見た限りでは、いつも勝っている、予想はほぼ確実、見たいな印象を与えてしまうのです。
また元々選んでいなかった銘柄を以前、買い推奨した銘柄として紹介してる投資サイトもあります。
株式は株価操作出来る筋以外は確実な予想は不可能だというのが現実なのです。
私でも株価予想は半分も当たりませんし、予想が出来るくらいなら、デイトレードしていません。(笑)

また実際に買う銘柄が上がる事が多いと言う投資サイトの手口についてです。
前述した通りなのですが、株価の方向性はある程度分かっても、実際の株価予想は不可能です。
しかしサイトの中には高い実績を誇る所もあるというのです。
これは一体どういうことなのでしょうか?
実はこれにも騙しの手口があるのです。
手口は以下の通りです。
まずは前回説明した通りに客を「上客」「中客」「下客」に分けます。
そしてある程度出来高があればどの銘柄でも構わないので、
まず先に「上客」に推奨銘柄を買わせます。
この時、一気に株価が暴騰しないように買うように指導されます。
上客は大口であるが為に、自分の買いが原因で株価が暴騰してしまう事があるからです。
しかし上客が密かに買い集めたとしても建て玉が多いので、
やはりチャート的にも株価は少し上向きしてしまいます。
そこでこの銘柄は上昇基調があり有望、として中客に買い推奨します。
中客はこぞって買うために、株価は一気に上抜けして暴騰を始めます。
しかし株式というものは例えどんなに上がったとしても皆が儲かる訳ではないのです。
多くの損する(高値掴み)投資家がいて、初めて大きな利益が出ると言う仕組みになっています。
この場合の損する人とは一体誰なのでしょうか?
もうお解かりだと思いますが、投資サイトは最後の仕上げに下客に
この株は暴騰していて勢いがありますので、まだまだ上がるのでお薦めです、と買い推奨するのです。
そこで一斉に下客は我先にと買いますが、その時には既に上客は売り抜けてしているのです。
その成功報酬が投資サイト側に支払われるので、サイト側は絶対に上客が負けない様にしています。
また中客が負けても利益が減ってしますので、(上客ほどではなくとも成功報酬がありますので)
ある程度下客が買い始めた時期に売り推奨して、
そこそこに儲けさせてあげます。では下客はどうなるのでしょうか?
ここまで書けば分かると思いますが、
下客は投資の情報料金だけでなく、高値掴みという被害も受ける事になります。
しかし投資サイト側は下客に対し、株価が下がり始めても未だに買い推奨をしたままなので、
サイト側が言うからと、なかなか損切り出来ずに含み損が拡大してしまい、
最後には取り返しの付かない事になるのです。
もし投資サイト側に抗議しても必殺の「自己責任」で全て片付けられてしまうのです。
しかもちゃっかりした事に投資サイト側は暴騰させる予定の銘柄を
先に仕込んでいたりしますので、どちらに転んでも彼らだけは絶対に利益が出る仕組みとなっています。

またサイトの利用者が多い所では利用者全員に適当な銘柄を買い推奨します。
すると次の日からそのサイトの情報を信じ、利用者は一斉にその銘柄を買い始めます。
つまりこれは株価予想などではなく、小口投資家でも皆が一斉に買えば株価が上がると言う
株の共同購入をしている投資サイトもあります。(サイト内ではあくまで予想的中、と言っていますが)
しかしここでも上客やサイト側だけは先にその銘柄を仕込んできたりしますので、
結局は推奨されて買った利用者の多くが高値掴みさせられるだけの嵌め込みとなるのです。

このように株式の投資サイト(有料)の多くはほとんどが詐欺だと思った方が良いです。
もし本当に簡単に儲かるのであれば、誰も苦労はしませんし、
投資サイト側が本当に投資で儲かる実力があるのであれば、
有料にせずに自分達だけ株式投資で儲かれば良い筈です。
わざわざ多くの宣伝広告を貼ったり、利用料を取ってまで運営する理由は
実際には株式投資で儲ける事が出来ないからなのです。

ですから、もし株式で儲からなかったとしても、
安易に有料投資サイトに手は出さないようにしましょう。
例え利用料が安かったとしても、
高値掴みという嵌め込みに合う危険性が高いという事を認識する事です。
現在では無料でも参考になる株式のブログが多いので、
そちらを参考するべきだと私は思います。

閉じる コメント(2)

閉じる トラックバック(0)

証券会社の体質

今回は証券会社の体質についてです。
皆さんは証券会社の投資顧問(証券マン)などに相談して売買した事はあるでしょうか?
今でも多くの投資家が自分では判断出来ずに証券会社(投資会社)の投資顧問に助言を賜っています。
しかしそこに大きな問題があるのです。
例えば、投資顧問(以下、証券マンも同様)にA社の株を薦められたとします。
しかしA社の株が暴落して、どうすればよいのか?と訪ねた所、
多くの投資顧問は買い増し(ナンピン)を勧めるらしいです。
そのまま買い増しをして、もし株価が更に下がったら彼らはこう言います。
「だから切らなければ駄目、と言ったでしょう」若しくは「投資は自己責任」と。
つまり彼らは金融工学的(確率論的)にもナンピンをすれば
勝率が上がるので個人には無理にでもナンピンを薦めているのです。
しかし、もし一度でもナンピンが失敗したら、どれだけ危険なのかは決して言いません。
あくまで「これだけ下がったら割安で買いですよ」と良い部分しか言わないのです。
どうしてこんなにいい加減な買い方を勧めるのかと言えば、
彼らの多くは小口の個人投資家が儲けようが損しようが
手数料さえ払ってくれればどうでも良い、と思っているからです。
早い話し、その投資家の株価がどうなろうが知った事ではない、というのが本音なのです。
彼らは株価が少しでも上がったら直ぐ売るように勧めますが、
株価が下がった時は直ぐに売るようには勧めず、
どこまでも買い増しさせるか、別の銘柄を買うように勧め、親身になって相談しているつもりで、
実は単に売買を多くする様にし、手数料収入を増やす事が目的だったりします。
しかし株式の世界の仕組みや知識がないとプロが言うから間違いないと
安易に信じてしまう人が多いのが現実です。
こういった投資顧問の言う通りに売買していたら
いつかは信用取引を勧められて(信用なら下げ相場でも楽に儲かるとか言われて)
何れ借金をするのは目に見えています。

そもそも皆さんがプロだと思って相談している当人に問題があるケースがあります。
実はプロ(投資顧問)とは名ばかりで
投資など一度もした事のないような素人だったりする場合がほとんどなのです。
投資顧問と名乗れば信用と資金が集まりますので、そう名乗っているケースが多いのです。
証券マンにしても同様です。
証券マンをプロだと思って相談している方も多いと思いますが、
元々証券会社の証券マンは株式の売買自体が禁止されている事が多いので、(インサイダーを避ける為)
彼らは例え株式の知識があったとしても、
実際には売買をした事もないような素人ばかりというのが本当のところなのです。
また各証券会社には投資部門というのが確かにありますが、
1社辺りで凄腕トレーダーと呼ばれる人は僅か1〜3人程度しかいません。
そういうトレーダーは証券会社(自社)やお得意様(法人や上客)の資金を運用していますので、
小口の個人を相手にするような事は絶対に有り得ません。

本当に稼げるのなら小口個人投資家を相手にする必要はないからです。

つまりは小口の個人が相談出来る相手は例えプロだったとしても、
稼げているトレーダーではない、という事なのです。
実は例えプロであっても株式で安定した収支を得ているのは極僅かだったりするからです。
早い話し、プロトレーダーでも損をしているのが結構いる、という事です。
この辺りはどの分野でも同じだと言えるでしょう。
例えばスポーツの世界でもプロとは言え、
上のレベルと下のレベルでは技術や能力に雲泥の差があるのは明白ですし、
プロの歌手でも売れている歌手と売れていない歌手がいるというのと同じ事だと思います。
株式の世界でもプロだから必ず稼げている、とは言えないのです。

さて、証券会社の体質で最も悪い所と言えば、
内緒でお客を大きく「法人」「上客」「中客」「下客」と分類している事です。
法人は別として、資産1億以上の個人投資家を「上客」
1千万円以上の個人投資家を「中客」
1千万円以下の個人投資家を「下客」
更に言えば、資金1000万以下の小口投資家を「カス」
100万以下の小口投資家を「ゴミ」と呼んでいる所が未だにあるらしいです。
(※1000万以下を「ゴミ」と呼ぶ所もあります)
実際に証券会社に訪ね、投資を始めたいが少額だと聞くと、
明らかに嫌な顔をされた、軽くあしらわれた、という話しは今でも良く聞きます。
証券会社に長く身を置いてしまうと、どうしても巨費が動くのを日々見てしまうが為に、
1000万以下は「ゴミ」と誤った認識で人を区別してしまいがちになってしまうのかもしれません。

法人では何十、何百億という資金を運用する為、その手数料も成功報酬も大きいですし、
大口の手数料も成功報酬も馬鹿になりません。
ですから大口以上が損するのは証券会社ではあってはならない事なのです。
また中客の手数料も大きいので、彼らが儲かる必要はないのですが、
市場から撤退されても困るので、常にトントンくらいでいて欲しいと考えています。
下客以下の「ゴミ」については手数料さえ払ってくれればどうでも良い、と考えています。
例え彼ら(小口投資家)が損して市場から徹底しても
新規の小口投資家はどんどん市場に参加してくるので、
丁寧に対応している振りをして、「ゴミ」は相手にしない、というのが証券会社の本音なのです。

最近の話しではライブドアショック時に
マネックス証券がライブドア関連株の信用掛け目をゼロにするという事を
一部の上客だけに先に伝えた(上客だけに逃げ場を作った)という事が明らかになりましたが、
これは完全なインサイダーです。(これが故にマネックスショックとも呼ばれています)
この辺りの詳細な真偽については有耶無耶になってしまいましたが、
アメリカだと大企業や証券会社がインサイダー取引に関わりますと、
数千億以上の罰金は取られる事があるくらいに大きな罪になりますが、
日本ではこの辺りの法整備進んでおらず、ほとんど厳重注意か
数週間〜数ヶ月の業務停止命令のみとなっており、
事実上、インサイダーや証券会社などの不正が野放しになっているのです。

また抽選とは言いつつも、IPO(新規上場銘柄)などは証券マンの商品(国債や投信など)
を買う代わりにその投資家に密かに配られたり、
上客に優先的に配られている、という事実もあります。
つまり株式の世界は純然たる資本主義の世界なので、
資金力がある者が全てに措いて優遇されているというが現実なのです。
今はどこでも同じような事が行われてしまいがちだというのが現実なのかもしれませんが、
株式市場は日々、巨費が動きますので、
その資本主義的な考え方は他のどの分野よりも厳しいものがあるのです。

最後に証券会社の体質は昔に比べればかなり改善した部分はあるのですが、
未だに小口投資家にとっては厳しい世界であるのは疑い様のない事実だと思います。
ですから皆さんも仮に証券マンや投資顧問の話しを聞いたとしても、
参考程度に留めておき、最終的には自らの自己判断を優先して、
完全に人任せのトレードはしないように心掛けましょう。

閉じる コメント(14)

閉じる トラックバック(0)

評価損益率に潜む現実

イメージ 1

イメージ 2

イメージ 3

まずは株式市場では果たしてどれだけの人が儲かっているのか、
気になっている方も多いかと思います。
これを知るには多くの個人投資家の投資資金の推移データが必要なので確実な事は言えないのですが、
信用の評価損益率を見れば、統計学的にかなり精度の高いデータが予想出来ます。

まずは松井証券の調べによる信用評価損益率、
2001年6月1日〜2005年11月4日の評価損益率をご覧下さい。
上の赤線が0%、つまりこの水準になって初めて含み損益が±0となる訳です。
ですが過去4年のデータを見ても市場全体の信用の含み益が+1%以上になったのは
2004年に1度だけだったという衝撃的な結果があります。
しかしこの時期は株価が低迷していた時だから当然ではないのか?
と思う人もいるかと思いますが、日経平均が2度目の底値圏で推移していた2001年頃を見ますと、
確かに市場の評価損益率は-30%以上にも達していますが、
その後、2005年10月には日経が6000円近くも上昇しているにも関わらず、
結局は未だに評価損益率がマイナスに推移しており、0(損のない状態)にも達していなかったのです。
しかしバブル期やITバブル期ならさぞや楽に儲かった事だろうと、
思っている方も多いかもしれませんが、実はバブル期の絶頂期でさえ、
評価損益率はほぼ短い期間だけ+1〜2%程度でしかなかったというデータがあるのです。

それを身近に実感して頂く為に、
次は去年05年6月17日〜05年12月末の上昇相場に措ける信用の評価損益率をご覧下さい。
こちらも松井証券調べで、
青の線が(赤線は松井証券の口座のみの損益率)市場の信用買残の評価損益率なのですが、
やはり評価損益率が+2%を超えたのは去年12月の外国人買いが最高潮に過熱した
僅か1ヶ月間だけに過ぎなかったのです。
残りの月は見ての通り、ほとんどの個人投資家が常に含み損を抱えていた事になります。
実際に去年の上昇相場を肌で感じていた方は
日経があれだけ上昇していたのにも関わらず、
自分だけ上昇に乗れなかったと感じていた方が多かったと思いますが、
実は市場参加者のほとんどが上昇に乗れていなかったというのが現実なのです。

しかもこれらのデータはあくまで信用買残のみのデータなので、
これに現物、信用売りを含めると更に含み損の比率は増大しますので、
市場がどんなに絶好調な時期であっても、
常に市場の90%の人は損しているという現実が浮き彫りになった事だと思います。
つまり、市場が絶好調な時期だけはあまり損はない状態なのですが、
ひとたび市場の地合いが悪化すると大損をしているだけで
儲かっている人の比率はどんな地合いであろうとも常に一定だという結果が出ている訳です。
早い話し、地合いが良くなっても多くの個人投資家は儲ける事が出来ず、
僅か10%の勝っている投資家達のパフォーマンスが上がっているだけ、というのが現実なのです。

最後の日足は外国人のオイルマネー買いが炸裂した去年の日経平均の推移ですが、
こんなに強い上昇相場でも結局は最後の12月だけが市場の信用評価損益率+2%程度、
この時期に欲張らず手堅く手仕舞いした個人投資家は儲かったかもしれませんが、
実際にはもっと株価が上がるのではないか、と多くの個人投資家は利益確定せずに
そのまま保有してしまい、ライブドアショック、
2月の投機的な暴落を迎えてしまった人が多かったみたいです。
つまり一時的に株価が下げても何れ株価は戻るのでは?と個人の多くは考えてしまい、
その間に外国人投資家や機関投資家が退去し、投機筋が売り崩し、個人は逃げ遅れてしまったのです。
ですので、結局は地合いがどんなに良くなろうとも個人の損が少し減るだけで
儲っている人の比率は市場全体の10%の法則に変わりはないのです。

厳しいかもしれませんが、まずはこの現実を知る事が大事です。
巷では株式で儲かった成功例ばかりが先行してしまい、
株式で損した話しはあまり聞きません。
しかし、それは当然の事なのかもしれません。
何故なら本当に株で大損したのであれば、もう株式の世界には関わりたくないというのが本音であり、
失敗談や損失額を自分の胸にしまっておくのが普通ですので、周囲に伝わる筈もありません。
また株式で成功したという本は売れますが、株式で失敗したという本は売れませんし、
成功者はマスコミに大きく取り上げられたりはしますが、
失敗者が堂々とマスコミに取り上げられたりする事もありません。

そういった日本の風潮もありますので、成功談だけが先行してしまう訳です。
しかも一部の成功者の儲かった額が普通に働いてはなかなか稼げない額であるのも、
何も知らない人には安易に一攫千金の夢や誤解を与えてしまう、原因になっているのだと思われます。
夢をみる事も希望をもつ事も成功する上では非常に大事な要素だと私は思いますが、
まずは現実を知った上で、自分が成功する為には
今の自分には何が足りないのか、今の自分には何が出来るのか、自らの得手不得手などを
冷静に正しく自己分析して真剣に臨む気持ちが大事だと私は思います。

閉じる コメント(5)

閉じる トラックバック(0)

全2ページ

[1] [2]

[ 次のページ ]


.

fd******
人気度

ヘルプ

Yahoo Image

  今日 全体
訪問者 0 118583
ブログリンク 0 180
コメント 0 6184
トラックバック 0 37
1 2 3 4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30 31

標準グループ

開設日: 2005/8/30(火)


プライバシーポリシー -  利用規約 -  ガイドライン -  順守事項 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2012 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.