「遥かなる絆」

残留孤児２世の城戸久枝氏の「あの戦争から遠く離れて」がテレビドラマで放映されるます。

「遥かなる絆」

４月１８日（土）から毎週土曜日（全６回）　NHK総合　午後９時〜

http://www9.nhk.or.jp/drama/dramalist/kizuna.html

第１回予告
「はじまりの河」（4月18日放送予定）
　城戸久枝（鈴木杏）は留学先の中国で父の血のつながらない親戚や親友から歓待を受ける。
父・幹（加藤健一）は中国残留孤児だった。残留孤児などという言葉もまだない日中国交回復前に自力で帰国を果たしていた。久枝は初めて父の生い立ちを聞かされる。
　養母となった淑琴（岳秀清）は貧しい暮らしの中、その子に玉福と名づけ懸命に育てた。母の愛情を一身に受けた玉福は中学進学で寮生活となる頃、母への恩返しを心に誓う。
　久枝もまた異国での生活を始めながら、父の真実に向き合おうとしていた。

=

写真展：中国残留孤児の苦難の人生伝える 宗景さん、伊丹で１０日まで ／兵庫

写真展：中国残留孤児の苦難の人生伝える　宗景さん、伊丹で１０日まで　／兵庫

　中国残留孤児の苦難の人生を伝える写真家の宗景正（むねかげただし）さん（６１）＝尼崎市＝の写真展が５日、伊丹市千僧１の市立中央公民館で始まった。１０日まで。期間中、残留孤児２世のノンフィクションライター、城戸久枝さんの講演（９日）や市民と孤児の交流会（１０日）など、多角的な視点で孤児問題を考える。

　６３年前の８月９日、旧満州（現中国東北部）に旧ソ連が侵攻し、逃避行する途中で肉親と死別するなどした子どもたちが残留孤児となった。同市には多くの孤児と２世、３世が暮らしており、同公民館は「市民に身近な問題として知ってほしい」と企画した。

　写真展は、日本語が話せず孤独な暮らしをしている孤児の日常や国の責任を問う裁判闘争など、２年余りかけて撮影した約９０枚を展示している。

　城戸さんの講演会は９日午後１時半から。城戸さんは父の半生を描いた著書「あの戦争から遠く離れて〜私につながる歴史をたどる旅」で大宅壮一ノンフィクション賞を受賞した。伊丹市などに住む孤児２世も参加する。

　孤児との交流会は１０日午後１時半から。孤児が自らの体験を語るほか、県立伊丹北高校放送委員会が孤児を追ったドキュメンタリービデオ「絆（きずな）」を上映する。同公民館（０７２・７８４・８０００）。【樋口岳大】

〔阪神版〕

毎日新聞　2008年8月6日　地方版

日本人としての誇り誓う 原告ら新支援策に期待

中国残留孤児訴訟：終結　日本人としての誇り誓う　原告ら新支援策に期待　／徳島

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　4月1日18時0分配信 毎日新聞

　中国残留孤児への改正支援法成立を受けて、県内に住む残留孤児４人が、１億３２００万円（１人当たり３３００万円）の国家賠償を求めた控訴審の第１回弁論が３１日、高松高裁であり、原告側が訴えを取り下げて終結。孤児らは「日本人として、誇りを持って生きていく」と誓い合った。【向畑泰司】
　控訴審には、原告の長田国夫さん（６５）＝徳島市末広４▽村岡鋭子さん（６９）＝吉野川市山川町▽米田春子さん（７７）＝東みよし町足代＝の３人が出廷した。
　原告を代表して村岡さんが「どうか日本政府は、私たちを含めたすべての残留孤児に対し、誠意を尽くして、新しい支援策を実施してくれることを、心からお願いします」と言葉をふり絞りながら、最後の意見陳述を行った。
　弁護団の瀧誠司弁護士が「孤児の人々にはさらなるきめ細やかな施策が必要。施策が実現できるよう、一層努力しなければならない」と締めくくった。「訴えを取り下げます」。との吉成務弁護士の言葉に、村岡さんは深くうなずき、長田さんと米田さんは何かを訴えるようにじっと裁判長を見つめていた。
　その後、高松市丸の内の香川県弁護士会館に場所を移して記者会見。長田さんは「裁判は終わったが、新しい政策はまだはっきりわからない。これからも一丸となって国と闘っていかなければならない」と力を込めた。
　林伸豪弁護士は「この新支援法が孤児の方々にとって良かったと言えるかどうかは、これからにかかっている」と今後の適切な法案実施に期待を込めた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４月１日朝刊

祖国にて

　　祖国にて：残留孤児３世代のいま／上　１世玉恵さん、４８歳で知った真実　／宮城

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　3月26日12時1分配信 毎日新聞


　◇「普通の生活」切望
　文字はすりきれ、ほつれた背表紙をテープで補修した日本語の辞書。寝ている時にも手が届くベッド脇に置いている。５２歳でやっと帰ってきた「祖国」で生き抜くため、一生懸命勉強した証しだ。
　９６年に帰国した中国残留孤児、並木玉恵さん（６４）は今、仙台市太白区の団地に夫妻で住む。隣室には長女一家、団地内の別棟には長男一家。
　並木さんは中国で約３０年、建築士をしていたが、「５０代で日本語の読み書きはできない」という条件では仕事はなかなかない。生活を切り詰め、家族３世代で暮らしてきた。日本生まれの５歳の孫と話すためにも、日本語の習得は欠かせない。
　そんな並木さんも原告の一人となった中国残留孤児訴訟が全国で次々終結している。背景になった政府の新支援策はこの春、本格的に始まる。３世代それぞれの「祖国・ニッポン」。瞳に映る街並み・人並みは、優しさを増していくだろうか――。
　　　◇
　生い立ちは突然知らされた。
　吉林省長春市で暮らしていた４８歳の秋。勤め先の建物から出ると、父の古い友人が待っていた。「あなたを探していた」と口を開くと、路上で一気に語り続けた。「あなたは日本人です」
　すべてが、初めて聞く話だった。終戦直後の４５年秋、職人や修理工の家が建ち並ぶ狭い路地に、片足をひきずり、汚れきった服装の日本人女性が現れた。女性の腕には、薄い着物一枚を羽織った赤ん坊。子供のなかった養父母の家を日に何度も訪れ、時には疲れ果てて座り込む様子を、その友人は見ていた。
　「うちでは預かれません」。靴を作る日系企業で技師をし、日本語が話せた養父は何度も断ったが、必死の頼みを、最後には受け入れたという。
　腑（ふ）に落ちることはいくつもあった。幼いころ、「小日本鬼子（シャオリーベンクイツ）」といじめられた記憶。働いても働いても、昇進がかなわなかった不思議。
　「私は、日本人なのですか」。数カ月後、病弱な養母の退院を待って、聞いた。ベッドの上で、養母は涙を流し、うなずいた。
　　　◇
　養母も実の両親のことは知らなかった。
　「残留孤児」であることは、近隣住民の話で認定された。だが、一時帰国を果たし血液鑑定をしても、本籍地も肉親も、判明しなかった。事情を知るはずの養父は突然の病で６３年に世を去っていた。
　日本人であることに喜びを感じたわけではない。でも、やはり、「ふるさとは日本」だった。日本人支援者の「顔立ちと背の高さは、東北出身かもしれない」という言葉を信じて、夫婦と学生だった長男（３２）と３人で仙台市に移り住んだ。
　　　◇
　日本に帰国した１世の６割が生活保護に頼らざるを得ない中、並木さん夫婦の家計は、夫の楊玉符さん（６４）が１０年間、月額１１万円のビル清掃で支えた。
　楊さんは、中国では同じく建築士で、部長級の役職を務めていたが、経験が日本で役立つことはほとんどない。「どんなに苦労をしても家族は一緒にいるのが当たり前」。それが来日の決め手だった。
　並木さんは「普通の日本人になり、普通の生活がしたい」の思いから原告の一員となった。支援法施行でようやく金銭的な心配からは解放される見通し。「本当の親に会いたい」。その悩みは今も続くが、むしろ心配は、子や孫の未来だ。
　「日本の国は、いつまで私たちのことを気にかけ続けてくれるのだろう。日中のはざまで、どんな未来が待っているのだろう」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３月２６日朝刊  

残留孤児長野訴訟が終結、国側「誠実に支援策」

　　　　残留孤児長野訴訟が終結、国側「誠実に支援策」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　3月7日（金）

訴訟終結を受け、支援者らに手を振りながら笑顔で長野地裁を後にする原告団＝７日午前１１時３５分

　日本への早期帰国策を取らず、帰国後も十分な自立支援を怠ったとして、県内外の中国残留孤児や遺族７９人が１人当たり３３００万円の損害賠償を国に求めた訴訟の第１２回口頭弁論が７日、長野地裁（近藤ルミ子裁判長）であり、孤児側は政府の新たな支援策の実施を受け、訴えを取り下げた。国側は同意し、近藤裁判長は提訴から約４年に及んだ訴訟の終結を宣言した。

　全国の都道府県で最多の約３万３０００人の開拓団を旧満州（現中国東北部）に送り出した長野県。２００４年４月、県内の孤児や遺族６７人が長野地裁に提訴。０５年１２月には山梨県内の孤児１人を含む１２人が第２次提訴をした。孤児は７８−６１歳で、係争中に１人が亡くなった。

　この日の弁論で原告側の下平秀弘弁護団長は、新支援策について「残留孤児が求めてきた老後の生活保障を大きく前進させた」としつつ、残留邦人への社会の理解が十分でないことなどに課題があると指摘。原告団は解散せず「課題解決について厚労省や自治体と協議する母体になる」とした。

　国側は「厚労省としても新たな支援策を誠実に実行していく」と述べた。

　原告団副団長の石坂万寿美さん（６５）＝松本市＝は通訳を通じて中国語で「支援策は完ぺきではないが、多数の残留邦人は助けられ、一応の生活が保障されることになった。この支援策をさらに改善できるようお願いしたい」と意見陳述した。

　閉廷後、原告団は長野市内で報告集会を開いた。

　全国の残留孤児集団訴訟のうち「中国残留邦人等帰国促進・自立支援法」の改正を受け、訴えを取り下げたのは東京や福岡などに続き９カ所目（一部高裁控訴審）。長野地裁での取り下げで、全国の原告計２２１２人のうち、三分の二の１４９７人が取り下げたことになる。

　改正支援法に基づく新支援策では、残留孤児らの帰国前の年金保険料などを国が代わりに納め、老齢基礎年金（月６万６０００円）を支給。さらに多くの孤児が受けている生活保護とは別の生活支援給付金（月最大８万円）を上乗せした。