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5月からは、スキー用具のニューモデル展示会など、次のシーズンへの仕掛けが始まります。

スキー栄枯盛衰

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おんたけ２２４０　アルペン競技練習場で再生

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おんたけ２２４０　アルペン競技練習場で再生


新指定管理者マックアース　一ノ本社長に聞く
 王滝村のスキー場「おんたけ２２４０」の新たな指定管理者になる運営会社「マックアース」（兵庫県養父市）の一ノ本達己社長（４４）が１６日、読売新聞社の単独インタビューに応じた。

最上部２２４０メートルという国内有数の標高を生かし、スーパー大回転や滑降などのアルペン選手が日常的に練習できるスキー場として再生を目指す考えを明らかにした。

　マックアースは１９８５年設立。兵庫県養父市にある屋外教育施設のほか、アイスクリーム店のチェーン展開や全国１２か所のスキー場など多角的に経営し、グループ全体で年商約６０億円。

　王滝村とは１日、５年間の指定管理者に関する基本協定を締結した。地元の第３セクターと共同出資会社を作り、今冬から本格的に再建に乗り出す。

　おんたけは、御嶽山（３０６７メートル）の山腹に広がり、最上部は標高２２４０メートル。

一ノ本社長は、地元の意向を聞きながら経営プランをまとめる考えで、おんたけの魅力に関して「２０００メートル以上の山で、ロングコースを楽しめるスキー場は国内に少ない」と強調した。

　国内のアルペン選手については、「スーパー大回転などを、いつでも練習できる環境が欧州に比べて少ない。シーズン中も、平日の午前中や週末の朝など限定的にでも提供したい。高速系のレースセンターを作れないか検討している」と語った。将来的には、国際スキー連盟公認の国際大会の誘致も目指すという。

　一般客向けには、５月の大型連休まで春スキーを楽しめる名所にしたい考え。

ピーク時の１９９３年度に６０万人以上を集めながら、近年は約４万人まで激減した客入りを取り戻すＰＲ策に関しては「中京圏を狙い撃ちにする」と力を込めた。

　一ノ本社長は「交通の便が悪いだけで（集客が）１６分の１まで落ちるのか。露出が減り、足元（おんたけ周辺）のマーケットもないから、そこまで落ちた」と分析。

グループ傘下で、広告宣伝費として年１億円超を投じている岐阜県内のスキー場の連携に、おんたけも加える考えで、「雪質の良さや標高の高さを、もう一度、打ち出していく。それだけで違ってくるはずだ」と展望を語った。

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スキー場:利用客１３．２％増　早い降雪が影響　１１年度シーズン４７７万人

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スキー場:利用客１３．２％増　早い降雪が影響　１１年度シーズン４７７万人　／新潟


新潟県のまとめによると、県内の１１年度シーズン（昨年１２月?今年３月）のスキー場利用客数は、前年度比１３・２％増の４７７万５０００人に上った。

前年度は東日本大震災の影響により大幅に落ち込んだが、１１年度は再び持ち直し始め、降雪が早かったことも増客につながったとみられる。

　県交流企画課によると、月別では豪雪に見舞われた２月だけが前年度を下回り、他の月はいずれも前年度を上回った。

特に今年３月の利用客数は１１２万３７７０人で、東日本大震災の影響を受けた前年同月比１２７・７％増と大幅に増加した。

利用客数の内訳では県内客が１２１万９０００人（前年度比２２・１％増）、県外客が３５５万６０００人（同１０・５％増）だった。

　同課によると、統計が残る８６度年以降、県内のスキー場利用客数は９２年度の１５９７万４０００人をピークに年々減少し、０９年には５００万人を切った。

「子どもがスキー20+件をしなくなると今後のスキー人口が減る」（県観光振興課）として、県は１０年度から小学生を対象に無料のスキー教室を開くなど対策を講じている。

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岩手県内のスキー客、10年比4.6％減　2012年シーズン

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岩手県内のスキー客、10年比4.6％減　2012年シーズン


岩手県は１７日、２０１２年シーズン（１１年１２月〜１２年５月）の県内スキー客入り込み数を発表した。入り込み数は延べ９７万３３５３人で震災が起きた１１年シーズンに比べ１４・１％増えたが、１０年シーズン比は４・６％減。２月の大雪による落ち込みなどが響き、長年の減少傾向に歯止めはかからなかった。

　県内２１スキー場を対象に調査。

主な入り込み数は安比高原（八幡平市）４６万３１７１人（１０年比５・７％減）、岩手高原（雫石町）７万５２２１人（同１・６％増）、夏油高原（北上市）７万４７０４人（同１０・１％減）など。

　１２年シーズンは雪不足でオープンが遅れたが、昨年１２〜１月は週末が好天に恵まれ、高速道路無料化の効果もあり前年同期比３・４％増。

一方、２月は青森県や秋田県など日本海側を中心とした大雪で客足が鈍り、同１５・２％減と低迷した。

　県観光課は１３年シーズンに向け、首都圏やオーストラリアなどからの誘致活動の継続などで入り込み増を図りたい考えだ。

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長野県内スキー場利用動向:スキー客、前年度上回る　１１年度延べ４９７万人

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長野県内スキー場利用動向:スキー客、前年度上回る　１１年度延べ４９７万人−−長野経済研


長野経済研究所はこのほど、１１年度の長野県内スキー場利用動向をまとめた。県内主要スキー場（２４カ所）の延べ利用者は前年度５・５％増の４９７万人で４年ぶりに前シーズンを上回った。

　月別の動向は、昨年１２月は降雪が少なく一部のスキー場でオープンが遅れ、前年度１・８％減▽今年１月は記録的な豪雪で北信を中心に利用者が減り、同２・２％減▽２月も天候不順で同１１・１％減。

１２〜２月は前年度実績を下回った。

　３月は震災の影響が直撃した昨年度と比べて大幅に増加。同８１・８％増と利用者が回復し、シーズンを通じても前年度を上回った。

研究所は「前年度は東日本大震災や県北部地震の影響を受け、利用者が減ったことの反動」と分析した。

　一方、０９年度比では利用者は６・８％減で「９２年度（調査開始）のピークから続く減少傾向に歯止めはかかっていない」とした。

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スキー場、スケート場の減少続く　競技人口減で厳しい環境

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スキー場、スケート場の減少続く　競技人口減で厳しい環境


スキー離れ、スケート離れが指摘されて久しいが、ウインタースポーツに接する機会に恵まれた長野県内でも、経営環境の悪化などからスキー場、スケート場の減少傾向に歯止めがかからないことが、県の平成２３年度スキー場等現況調査からうかがえる。

今季は県内にスキーが伝わって１００周年の節目にあたり、スキー場関係者らもさまざまな集客イベントを展開した。

ゴールデンウイークの終了とともにシーズンの幕は閉じたが、かつてのにぎわい再興に向けた取り組みは続く。

　調査によると、今シーズンの県内スキー場は９５カ所で、そのうち営業しているのは８７カ所。

木島平村の「やまびこの丘」が「北信州木島平」から一部独立して新設された一方で、松本市の「乗鞍高原いがや」と長野市の「聖山パノラマ」が廃止となり、前年度よりも１カ所減少した。

過去１０年をみると、スキー場は１４、１５年度の１０７カ所（営業は１０２カ所）がピークで、スキー人口減少による経営環境の悪化がうかがえる。

各スキー場に設置された設備や営業状況に目を向けると、スキーに欠かせない索道施設（リフトなど）は５１５基で、前年度より１４基減少。

１４年度と比べて９５基も減少した。スノーマシンの設置スキー場は前年度比２カ所減だが、設置基数は１１基増の２０１５基で雪不足に備えて滑走環境を整える事業者の努力がうかがえる。

一方、ナイター営業は前年度より２カ所減の３６カ所。キッズパークの設置は７カ所減の６２カ所となった。

　スケート場も苦境にあるのは同じで、１２カ所ある県内スケート場で営業しているのは１０カ所。

「記録製造リンク」と呼ばれて国際的な競技会で多くの名勝負が生まれた松本市の「浅間温泉国際スケートセンター」の廃止により、昨年度より１カ所減少した。

１３年度と比べるとスケート場は設置数、営業数とも４カ所も減っている。

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