意気消沈：ネットでも9.11事件はタブーだらけ
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新ベンチャー革命2010年9月10日 No.191
タイトル：意気消沈：ネットでも9.11事件はタブーだらけ
１．米国戦争屋（D系）が存在する限り、9.11事件、JFK暗殺の真相は永遠に闇の中
明日は、3000人規模の犠牲者を出した9.11事件の10回忌（満９年）です。本事件への筆者の個人的見解は、昨年9月の本ブログ（注１）にアップしてあります。
9.11事件に関して、ネットでは世界規模でさまざまな疑惑が指摘されています。しかしながら、この9年、米国政府はそれに応えていません。2009年、オバマ政権になっても同じです。1963年に暗殺されたJFK（ケネディ）大統領の事件も同じです（注２）。
なぜでしょうか、筆者の答え、それはタブーです、このブログではアップできません。
２．9.11事件真相暴露：オバマ政権とウィキリークスに強く期待したい
ネットには、9.11事件そのものに存在する数々の疑惑を指摘するものばかりですが、これら無数の疑惑を指摘しても、空しいだけです。この9年、なんら、真相が公式に暴かれていませんから。米国の当局が動かない限り、何も進展しません。その意味で、ベトナム戦争勃発にかかわるトンキン湾事件（注３）、あるいはCIA謀略の闇が発覚したイラン・コントラ事件（注４）は、米戦争屋による自作自演を米政府が公式に認めた稀な事例です。9.11事件に関して、アンチD系戦争屋であるJ系のオバマ政権と、ウィキリークスのジュリアン・アサンジ氏の挑戦に強く期待したい（注５）。
３．９．１１事件は、壮大な戦略シナリオの一環だった？
9.11事件は、世界を震撼させた世紀の大事件でしたが、9.11事件の背景に関する筆者の見方は、ブログ検閲があるらしく、当ブログでは公開できません、悪しからず。
４．米国民の3分の2が9.11は米国政府（ブッシュ政権）の自作自演と思っているのに、なぜ、許しているのか
米国民の3分の2が、9.11はブッシュ政権の自作自演（注６）だと思っているようですが、米国民は、それをやむを得ないと考える傾向があります。9.11はまさに疑惑のデパートですから、米国人だってバカではないので、ハラのなかでは、アルカイダではできるはずがないと、よくわかっているはずです。それより、問題なのは日本人の方です。9.11事件を、他人事として、無関心な日本人が大勢いることです。彼らは、この事件は日本に関係ないと思っています。
５．9.11事件が日本国民へ及ぼした間接的被害とは
9.11事件で何人かの日本人が犠牲になっていますが、日本人との関係はそれに留まりません。9.11をトリガーに、2003年に米国戦争屋が始めたイラク戦争で、ネット・ロス１００兆円（１兆ドル）、周辺被害コスト・ロスを含めて計300兆円（３兆ドル、今日の米経済の不況の元凶）（注７）が失われていますが、小泉・竹中政権時代の日本政府が特別会計から30〜40兆円(3070億ドル)も負担させられています（注７）。なお、この数字はノーベル賞受賞のジョセフ・スティグリッツ博士(クリントン政権ブレイン)の分析によりますが、小泉・竹中政権時代の異様なドル買いと符合しています。
さらに、小泉政権は、ブッシュのイラク戦争を、即、支持して、自衛隊をイラクに送り、中東海域で活動する米艦船（パキスタン艦船給油は口実）への無料給油サービスを強制されています。これもわれらの血税です。この日本の惨状を見るに見かねて、この小泉政権に反旗を翻したのが、あのアンチCIAの旗頭・亀井・国民新党総裁でした。先日の7.11参院選で国民新党を見限った国民よ、大人なら、もっと人を観る目を身につけてください。
６．米国9.11事件(2001年)と9.11小泉郵政民営化選挙(2005年)は見事につながる
上記、イラク戦争への日本負担30〜40兆円は特別会計から支出されていますが、戦争屋の壮大なシナリオでは、9.11事件をトリガーに始めたイラク戦争の次は、本命のイラン戦争を計画しており、それをそっくり、日本国民の虎の子・郵貯・簡保で負担させようと企んでいた可能性が大です。
ところが、2010年9月現在、戦争屋は、イラン戦争開始に成功していません、その要因は、戦争屋の郵貯・簡保収奪作戦に、途中から、アンチ戦争屋の銀行屋（J系および欧州寡頭勢力）が割り込んできたからと思われます(注８)。子羊日本国民の虎の子資産総額1500兆円（郵貯・簡保300兆円および財務省の対国民借金・国債残高900兆円含む）を巡って、戦争屋ｖｓ銀行屋の争奪戦が起きたのです。
2000年5月、経世会・小渕総理が突然死、清和会・森ダミー総理がワンポイントで誕生後、2001年2月、えひめ丸撃沈事件が起き、同年4月、清和会・小泉政権という対戦争屋傀儡政権が実現、その後、2004年、北朝鮮のキムジョンイルが脅かされて、日本拉致被害者帰国劇パフォーマンスにて小泉ヒーロー化プロパガンダが仕掛けられ、悪徳ペンタゴン総動員の国民だましの末、2005年、9.11郵政民営化選挙で小泉大勝利が実現しています。
筆者の仮説的見方では、戦争屋は、9.11トリガーのイラク戦争の次に計画しているイラン戦争の戦費捻出のため、日本国民資産である郵貯・簡保を狙ったのではないかと考えます。
ところが、途中で、戦争屋に横やりが入った、それはアンチ戦争屋である銀行屋の割り込みです。現実に、ブッシュ政権に銀行屋系のヘンリー・ポールソン(ゴールドマンサックスCEO出身)が入閣した時点の2006年7月以降に、銀行屋が割り込んでいます(注９)。そして、同年12月、9.11事件当事者ネオコンが一掃されています。
その後、ブッシュ政権は半分、銀行屋に乗っ取られ、2009年初頭、ついにオバマ政権(銀行屋系)が実現しています。もし、銀行屋の割り込みがなければ、2006年、日本国民の郵貯・簡保は戦争屋に渡り、今頃、イラン戦争が起きていたはずです。
なお、戦争屋と銀行屋と悪徳ペンタゴンを知らない方は、本ブログNO.191の前号をご覧ください。
注１：本ブログNo.20『9.11事件に関する個人的見解』2009年9月12日
注２：ベンチャー革命No.68『２０世紀最大の謎：ケネディ暗殺』2004年4月6日
注３：トンキン湾事件、ウィキペディア参照
注４：イラン・コントラ事件、ウィキペディア参照
注５：本ブログNo.178『民主党菅政権の日本：四面楚歌に陥った米国戦争屋（D系）に抱きつかれ心中の運命か』2010年8月22日
注６：Scripps news 2007年11月23日
注７：ジョセフ・スティグリッツ他[2008]『世界を不幸にするアメリカの戦争経済』徳間書店
注８：ベンチャー革命No.302『国民資産700兆円の対米債権：戦争屋より銀行屋に奪われたい！』2009年6月6日
注９：ベンチャー革命No.210『米国中間選挙：戦争屋から銀行屋へバトンタッチ』2006年11月12日
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