新ベンチャー革命

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新ベンチャー革命20161211日 No.1554
 
タイトル:米大統領選の選挙人投票(20161219日)を目前にしてCIAはトランプへのネガキャンを開始:この作戦に失敗すれば、次はトランプ暗殺作戦(偽装事故死など)が待っている
 
1.露プーチンと9.11偽旗テロの秘密情報を共有しているトランプに対して、CIAがネガキャンを開始
 
 次期米大統領選にてトランプが勝利し、すでに新政権の人事が決まりつつあります。ところがここに来て、CIAがトランプに対するネガキャンを始めています(注1)。トランプは以前、モスクワにカジノをつくろうとしてロシアにコンタクトしており、そのとき、プーチンと知り合っています。そして、トランプは選挙運動中にプーチンと連絡を取り合っています。本ブログの見方では、もし、トランプが米国戦争屋CIAネオコンに暗殺されたら、プーチンが、ロシアに亡命中のエド・スノーデン(元NSAエンジニア)経由で入手している9.11偽旗テロの秘密情報をばらすことになっていると思われます(注2)。
 
 世界的に悪名高いCIAにとっても、トランプ勝利はシナリオになかったのでしょうから、CIAのあせりがよく伝わってきます。
 
 ところで、20161219日に選挙人投票があり、もし、何人かの選挙人が造反すれば、トランプの勝利確定ができなくなるそうです(注3)。もしそうなれば、前代未聞の出来事となります。
 
 選挙人が造反しても、その罰は軽いので、水面下で米国戦争屋CIAネオコンがトランプ政権誕生の阻止に動いているのは間違いないでしょう。しかしながら、もし選挙人の造反者が出たら、トランプ陣営から訴訟を起こされるのも確実であり、よほどの覚悟がないと造反も難しい状況です。
 
なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
2.ロシアはほんとうにヒラリー陣営にサイバー攻撃を仕掛けたのか
 
 現在の国家対国家レベルのサイバー攻撃に関して、本ブログの見方では、サイバー攻撃されたと主張して被害者ヅラする国家こそが、実は自作自演の隠れ加害者国家であるというものです。要するに、サイバー戦争の世界では、なりすまし(スプーフィング)攻撃が可能であり、それがサイバー攻撃の常套手段なのです。
 
 ところで、2013年、中国が対米サイバー攻撃しているという情報が米国発で流されましたが、その情報源はマンディアントというITセキュリティ企業でした。ところが、その経営者は米軍のサイバー部隊出身者でした(注4)。
 
 今回の米大統領選における対米サイバー攻撃に関する本ブログの見方では、ロシアによって対米サイバー攻撃が行われたと騒いでいるCIA(被害者ヅラ勢力)の方がよほど怪しいわけです。CIAの背後で米サイバー部隊NSA(注5)が暗躍している可能性が非常に高いと思われます。
 
 彼らはすべて米戦争屋CIAネオコン一派であり、今回の選挙でヒラリーを勝利させて米露戦争を起こして第三次世界大戦勃発を企んでいたのです、米軍事産業をもうけさせるため・・・。
 
 もし、ヒラリーが勝って、来年、シリア発で米露戦争が起これば、それは第三次世界大戦に発展します、そうなれば、安倍政権(米戦争屋傀儡政権)下で安保法制改悪を強行させられた日本の自衛隊は確実に動員されるでしょう(注6)。
 
 なぜ、日本は強引に安保改悪をさせられたのか、まさに、米戦争屋CIAネオコンの米露戦争勃発シナリオに沿って、自衛隊を米軍傭兵として動員させるためだったのです。
 
 ところが、米戦争屋CIAネオコンの上記のような企みを打ち砕くかのように、ヒラリーがトランプに敗北しました。米国民の多くは米戦争屋CIAネオコンの企みをもう見抜いているのです。そして、あせった米戦争屋CIAネオコンは最後のあがきとして、トランプ新政権誕生の阻止作戦を展開し始めたのです。
 
 上記、CIAが主張するように、ロシアがほんとうにサイバー攻撃してヒラリーを敗北させたとしたら、それは露プーチンにとって、米戦争屋CIAネオコンの米露戦争シナリオを阻止するためだったわけです。その結果、日米の一般国民にとって第三次世界大戦に巻き込まれる危険がひとまず回避されたことを意味します。しかしながら、ネット情報の普及で、一般の米国民はCIAの正体を見抜いていますから、CIAはもう信用されていません。
 
3.懲りない米国戦争屋CIAネオコンは、トランプ新政権誕生阻止作戦に失敗したら、次はトランプ暗殺作戦を企てるだろう
 
 上記、米戦争屋CIAネオコンは、まず、トランプ新政権誕生阻止に動いていますが、この作戦に失敗して、トランプ新政権誕生を許したら、必ず、次の作戦を実行するはずです。それこそが、トランプ暗殺テロ作戦です。
 
 トランプ本人もそれは百も承知です、だから、大統領専用機の新型エアフォース・ワン(強制的遠隔操縦システム搭載)への更新を拒否しているのです(注7)。
 
 ところでトランプはすでに、副大統領にマイク・ペンスを決めていますが、ここに重大な落とし穴が仕掛けられているのです。
 
 トランプは米共和党(米戦争屋CIAネオコンが寄生している政党)から出馬した関係で、共和党による副大統領候補・ペンスの推薦を拒否できなかったはずです。
 
 このペンスの背後に、米戦争屋CIAネオコンのエージェント・マケインが控えています(注8)。
 
 そして、来年1月、トランプが無事に大統領就任したとしても、その直後にトランプが偽装事故死などで暗殺されたら、自動的に、ペンスが大統領に昇格します。もしそうなれば、ヒラリーが勝ったのと同じことになり、米戦争屋CIAネオコンは米国およびその属国・日本や韓国を再び、戦争国家に引き摺り込むでしょう。われら日本国民はトランプが暗殺されないことを祈るのみです。
 
注1:ハフィントンポスト“「トランプ氏当選のためロシアがサイバー攻撃」CIAが報告 オバマ大統領、退任までに調査を指示”20161211
 
注2:本ブログNo.1320ケネディ兄弟暗殺事件と9.11事件の闇を暴露しそうなトランプ氏は暗殺される危険を察知して、それらの証拠を露プーチンに預けているのか』2016221
 
注3:時事通信“くすぶる「トランプ降ろし」=選挙人投票で逆転狙う−米大統領選”20161126
 
注4:本ブログNo.762中国が対米サイバー攻撃しているのに、オバマ米国大統領はなぜ、日本の安倍首相ポチより習近平中国主席を大歓迎するのか?』201369
 
注5:アメリカ国家安全保障局
 
注6:本ブログNo.1508次期米国政権をなんとしても奪還したい米国戦争勢力は、結局、選挙不正でヒラリーを強引に勝たせるかもしれない:我ら日本国民は第三次世界大戦を覚悟するしかない』20161013
 
注7:本ブログNo.1551福岡で起きたタクシー暴走事故と次期米大統領トランプによるエアフォース・ワン更新拒否の関連性とは:IoTInternet of Things)時代の偽装事故暗殺テロの恐怖』2016128
 
注8:本ブログNo.1433トルコ・クーデターと次期米大統領選はつながっている:トランプを無力化してシリア戦争を始めたい勢力の暗躍を感じる!2016717
 

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新ベンチャー革命20161210日 No.1553
 
タイトル:東電福島事故原発の廃炉費は21.5兆円とぶちあげる経産大臣:チェルノブイリの廃炉工事を請け負った米国ベクテルの黒幕による壮大なマッチポンプ営業の餌食になるのか、われらの日本は!
 
1.米国の電力専門家は以前から、原子力がもっともコストの高い電源と言っていたが、ほんとうだった:日本政府も電力会社も日本国民をだましてきた
 
 日本政府は東電福島事故原発の廃炉費用が21.5兆円となることを発表していますが(注1)、日本政府の収入源は国民から強制的に徴収する税金しかありませんので、結局、この負担はすべて、そのツケが国民に回ってきます。なんたることでしょうか。
 
 ところで、筆者は個人的に、90年代、電力規制緩和問題にて、米国調査を何年もやったことがあります。この調査過程でもっとも印象に残ったのは、米国の電力専門家は、米国で最も安い電源は天然ガスであり、もっとも高い電源は原子力と言っていた点です。日本では原子力がもっとも安い電源と言われていましたから、なぜ、日米で原子力に対する考えが異なるのか、大変疑問でした。
 
 米国では原子力発電の運転コストは確かに安いが、いったん事故を起こしたら、膨大なコストが発生するので、総合的に見て、原子力はコスト的にもっとも高い電源とみられていました。今、振り返ってみると、米国人の方が、原子力発電の真実を的確に認識していたことがわかります。
 
 要するに、日本政府も日本の電力会社も日本国民にウソをついてだましてきたと言えます。みんなこのことにもっと怒るべきです!
 
 ところが、マスコミも野党もすっかり骨抜きにされており、このことをまったく取り上げないので、国民はすでに怒ることすら忘れています。朴政権打倒に立ち上がっている韓国民とは大きな違いです。
 
2.日本の原発導入の真の目的は核兵器の燃料を確保することだった
 
 さて、戦後日本に原発を導入したのは、読売グループの正力松太郎でしたが、当時の正力は、日本国民の原爆アレルギーを払拭するため、核技術の平和利用の代表として原発を日本に導入したと言っていたようですが、これはとんでもない詭弁でした。正力の本音が実は日本の核武装のためだったことがばれています(注2)。
 
 ところで、経産大臣が東電福島事故原発の廃炉費が20.5兆円かかる見込みと唐突に発表して国民を仰天させるウラで、九電の川内原発の再稼動がこっそりと行われています(注3)。
 
 国民はみんな腹が立たないのでしょうか、日本政府も安倍自民ももう、おとなしい日本国民をなめ切っている証拠です。
 
 なぜ、日本政府も安倍自民も、これほどまでに原発運転にこだわるのでしょうか。本ブログの見方では、日本には産官学の原子力ムラが存在し、彼らがしぶとく原発を続行しようとして粘っているからでしょう、その一方で日本には石原慎太郎など、隠れ核武装派が暗躍しており、彼らは原発がいかに危険であっても、原発運転続行を主張しているのです(注4)。彼らの狙いは、核兵器用燃料を確保して日本を核武装国家にすることなのです。
 
 最近では、安倍氏と親しい右翼団体・日本会議がもんじゅ続行を主張して、核武装派の正体をあらわにしています(注5)。
 
 彼らは安倍氏も含めて、これまで、親米(親・米国戦争屋)の似非右翼のように見えていましたが、その正体を現して、もんじゅ(核兵器用高純度核燃料製造装置)続行を唱え始めています。
 
 さて、本ブログでは、東電原発に致命的被害を与えた3.11地震津波はテロ事件だったのではないかと疑っていますが、これが3.11テロだとして、それを起こした黒幕は、米戦争屋ネオコン(イスラエル・ネオコン含む)と観ています(注6)。
 
 彼らネオコンは、日本の核武装を極度に警戒しています、なぜなら、彼らは広島・長崎を原爆攻撃した勢力、すなわち、戦時中の米国戦争屋ネオコン勢力の末裔だからではないでしょうか。彼らは、日本人の核武装を許すと、日本人はいつか彼らネオコンに復讐してくると恐れているからです。
 
なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
3.3.11地震津波テロを仕掛けた黒幕は、東電福島事故原発の廃炉工事でぼろもうけを企んでいるのではないか
 
 さて本ブログでは、戦後、起きた原発大事故であるスリーマイル原発・チェルノブイリ原発・東電福島原発の事故はすべて、何者かによるテロであったと疑っています(注7)。
 
 そして、その黒幕はやはり、広島・長崎への原爆攻撃を実行した勢力の末裔・米戦争屋ネオコン(ステルス勢力)ではないかと観ています。そして狡猾な彼らは、事故を装ったテロによって破壊された原発の廃炉プロジェクトの受注に参加してぼろもうけを企みます。
 
 チェルノブイリ原発の廃炉工事を手がけたのは、典型的な米戦争屋系企業・ベクテルでした。そしてベクテルは、チェルノブイリの廃炉ノウハウを引っさげて、今度は東電福島事故原発の廃炉工事に参入してくるでしょう(注8)。
 
 この流れはまさに米戦争屋ネオコンによる自作自演のマッチポンプ営業そのものです。
 
 米国留学で米国のエージェントになっていると疑われる今の経産大臣が、上記のように、21.5兆円とぶち上げた背後には、廃炉でぼろもうけを企む米戦争屋勢力の影がちらつきます。
 
 東電福島原発事故で20兆円超の大損害を被っている今の日本は、戦時中の日本とよく似てきました。戦時中の米戦争屋ネオコンは日本を全滅させるまで、原爆攻撃を続ける予定だったのですが、当時の日本の軍部には徹底抗戦を唱える勢力がいたのです。この勢力は今の日本の隠れ核武装派とよく似た体質を持っています。

 ちなみに、戦時中、日本に使用された原発が2発にとどまったのは、昭和天皇が無条件降伏を決められたからです、さもなくば、日本が全滅するまで原爆攻撃が続けられたはずです、現に、戦争終結直後の米国は13発の原爆を備蓄していたようです(注9)。
 
 東電福島原発事故であれだけひどい目に遭っても、隠れ核武装派は、原発続行をあきらめないのです。みんな覚醒しましょう、戦時中の日本に似てきた今の日本の真実に・・・。
 
注1:読売新聞“福島賠償・廃炉に215兆円従来試算の2倍”2016129
 
注2:本ブログNo.15191960年代より日本の隠れ核武装派と米国戦争勢力の暗闘が続いている:日本の核武装派や核技術を持つ東電や三菱重工は常にステルス攻撃に晒されている』20161027
 
注3:朝日新聞“川内原発1号機が再稼働 三反園知事、事実上の容認2016128
 
注4:本ブログNo.1543『高純度核燃料製造装置・もんじゅ開発続行主張で米国から警戒され始めた日本会議:安倍氏が隠れ核武装派と米国から疑われると昭恵夫人の大麻グループ応援が表沙汰となるのか』20161128
 
注5:本ブログNo.1545『天皇に対して失礼極まる退位問題検討委員ともんじゅ廃炉に反対する日本の隠れ核武装派は同じ勢力と気付け!:彼らは日本を破滅させようとしていると疑われるほど狂気の集団に見える』2016121
 
注6:本ブログNo.10692015年春、第二の3.11事件は起こるのか:東電原発が致命的損害を被った原因は、日本がイスラエルの脅威国・イランに高濃度プルトニウムを密輸出した罰だったという説を改めて検証する』2015225
 
注7:本ブログNo.423NHK放映中途遮断:東電福島事故機の非常用炉心冷却装置のスイッチが切られていた?スリーマイルおよびチェルノブイリと同じなのは偶然か?』2011818
 
注8:本ブログNo.1518『東電福島第一原発廃炉工事は年に数千億円かかると経産省試算:日本を乗っ取っている米国戦争勢力配下の米企業にとってよだれが垂れるほどおいしい案件か』20161026


注9:ファットマン

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新ベンチャー革命2016129日 No.1552
 
タイトル:2016129日のソロモン諸島M8海底地震は地震津波兵器の実験か:アンチ朴の韓国民デモと山陰での日露首脳会談に対する一石二鳥のショック・ドクトリンが実行される危険あり
 
1.11月のニュージーランドでのM7.8大地震後、日本を含むアジア太平洋地域で巨大地震が頻発している
 
2016129日未明、南太平洋ソロモン諸島海域にて、M8.0の巨大地震が発生しています(注1)。非常に不気味です。
 
 上記、巨大地震発生に先立つ20161113日(日本時間)にもM7.8のニュージーランド地震が起きています(注2)。
 
ところで、ネット情報によればニュージーランドの法則というのがあって、ニュージーランドで大地震が起こると、次に必ず、その後、日本でも大地震が起こるという法則(経験則)です(注3)。
 
 近年、上記、ニュージーランドの法則はことごとく当たっています。それは単なる偶然かもしれませんが、これだけ当たれば、もう到底、無視できません。
 
 ちなみに、上記、ニュージーランド地震後に起きたのは、ソロモン諸島地震だけではあリません。20161122日、東電福島事故原発の沖でもM7.4の大地震が発生しました(注4)。さらに、2016127日には、インドネシアでもM6.5の地震が起きて大きな被害が出ています(注5)。
 
2.第二の3.11地震津波テロが日本を襲う危険が迫っている
 
 さて、本ブログでは、上記、ニュージーランドの法則は地球物理学上の自然法則と見ているわけではなく、何者かが地震津波兵器を使用するときの人工的法則とみなしています。
 
 したがって、最近、ニュージーランドでまたも大地震が起きたので、近未来、日本にて第二の3.11地震津波が起こるのではないかと本ブログでは予想しています(注6)。
 
 そうような流れから、このたび起きたソロモン諸島海域のM8の巨大海底地震は自然地震ではなく、海底核爆発による地震津波兵器の実験ではないかと疑われます。
 
その根拠は、地球上には、すでに地震津波兵器が存在するからです、しかもそれは、戦時中に米国戦争屋配下の米軍が完成させていたという事実(注7)があるのです。
 
 さらに言えば、ソロモン諸島に近いマーシャル諸島海域では、戦後、米国戦争屋配下の米軍が67回もの海底核実験を行った実績があります(注8)。
 
 以上より、日本を乗っ取る米戦争屋ネオコンは核兵器を使用する地震津波兵器をすでに秘かに保有していると観るべきです。ちなみに、この地震津波兵器を運用するのは米軍内の特殊部隊と思われます。
 
なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
3.第二の3.11地震津波テロが起こされるとすれば、それはいつか
 
 本ブログの読みでは、ニュージーランドの法則に沿って、第二の3.11地震津波テロが日本で起こされるとすれば、それは128日か1215日の前後ではないかと観ていました。128日は、真珠湾攻撃75周年(127日米国時間)に該当します、そして、1215日は露プーチンが訪日する日です。
 
 128日には日本近海では特に地震津波は起きなかったので、次に警戒すべき日は1215日です。
 
 日本を乗っ取る米戦争屋ネオコンにとって、プーチンは宿敵であり、当然、暗殺テロのターゲットです。一方、プーチンは今の日本が米戦争屋ネオコンに乗っ取られていることを先刻承知ですから、プーチンが危険を察知したら、訪日をただちにキャンセルするでしょう、だから、直前まで、プーチンがほんとうに来日するかどうか、まったく予断を許しません。
 
4.安倍氏はなぜ、日露首脳会談を山口県の山陰地方(朝鮮半島に近い)に設定したのか
 
 20161215日に予定されている日露首脳会談はなぜか、山口県の山陰地方にある湯本温泉となっています。オモテムキの理由は、安倍氏の地盤が山口県だからです。湯本温泉のある長門市は、安倍氏の父方祖父・安倍寛(注9)の地盤です。なお、岸信介(米戦争屋CIAのエージェントだった)は母方の祖父です。
 
 安倍氏の祖父・安倍寛は東大卒の秀才ですが、脊髄カリエスと肺結核の持病がありました。そして、安倍氏の実父・安倍晋太郎が、東京で生まれて80日後に晋太郎の母と離婚しています。晋太郎はその後、安倍家に引き取られて実母を知らないようです。
 
 問題は、安倍寛は安倍氏の父・晋太郎が生まれてすぐに、離婚したのはなぜかという事実です、ここに、大きな謎があります。
 
 安倍氏は周知のように、米戦争屋の傀儡ですから、プーチンとの会談も、その場所をあえて山口県湯本温泉(山口県出身の筆者の祖父がよく行っていた温泉)に設定したのも、すべて、米戦争屋ネオコンが了承していることと推測されます。
 
5.第二の3.11テロを企むと思われる勢力は韓国の混乱も視野に入れているのではないか
 
 山口県の山陰沿岸は朝鮮半島に近いことに地理的特徴があります。その朝鮮半島では今、韓国の朴大統領が窮地に追い込まれています。彼女は統一教会に操られていたこともわかっています。本ブログの見方では、統一教会は安倍自民にも入り込んでいるのです、その証拠に、統一教会が岸信介らとつくった国際勝共連合には、朴大統領の父(元韓国大統領で統一教会と親しい)も関与しています(注10)。
 
 本ブログでは、日韓で暗躍する統一教会は米戦争屋CIAの極東工作機関と観ていますが、朴大統領を窮地に追い込んでいるのは、韓国内の親中勢力(米戦争屋と対立する勢力)ではないかと推測しています(注11)。
 
 そこで、日本とともに韓国を属国化している米戦争屋は、朴大統領を追い込んでいるアンチ朴の親中勢力を排除したいはずです。
 
 もしそうなら、朝鮮半島と山口県山陰地方の間の日本海海峡にて、1215日の日露首脳会談中に地震津波兵器が使用される可能性が否定できません。
 
 ちなみに、日韓を乗っ取る米戦争屋ネオコンが何か謀略を仕掛けるときは、必ず、一石二鳥、三鳥を狙うクセがあります。
 
 日本海海峡での地震津波兵器使用は、山陰での日露首脳会談を大混乱に陥れ、朝鮮半島でのアンチ朴の国民デモに冷水を浴びせるショック・ドクトリン効果があるでしょう。本当に起こるかどうかは不明ですが、一応、警戒しておく必要があります。
 
注1:NHK NewsWeb南太平洋ソロモン諸島で大きな地震 太平洋で津波のおそれ”2016129
 
注2:BBCニュース“ニュージーランドでM7.8の地震、2人死亡 M6.3の余震も”20161114
 
注3:不思議探偵社“[前兆]ニュージーランドでM7.8M6.2の地震が発生!『NZ→日本』の法則”20161113
 
注4:エキサイトニュース“福島沖「1122M7.4地震は前兆」専門家が不気味警告”2016125
 
注5:朝日新聞“インドネシア地震、死者94人に 建物倒壊、捜索続く2016125
 
注6:本ブログNo.1534『ニュージーランド・クライストチャーチ近傍でまたもM7.8 の大地震発生:第二の3.11地震津波が日本で起こされる危険が高まる!』20161114
 
注7:Tsunami Bomb
 
注8:核実験
 
注9:安倍寛
 
注10:国際勝共連合
 
注11:本ブログNo.1523『韓国・朴大統領の側近・崔氏が逮捕される:日本と同様に米国戦争勢力の属国・韓国には、東南アジア諸国同様に親中派が育っているのか』2016111
 

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新ベンチャー革命2016128日 No.1551
 
タイトル:福岡で起きたタクシー暴走事故と次期米大統領トランプによるエアフォース・ワン更新拒否の関連性とは:IoTInternet of Things)時代の偽装事故暗殺テロの恐怖
 
1.福岡のプリウス・タクシー暴走事故の原因は徹底的に追究すべき
 
 2016123日、福岡で個人タクシーが暴走し、病院ロビーに突っ込み、悲惨な死傷事故が起きました。事故車の運転手の証言によれば、ブレーキが効かなかったとのこと。この車はトヨタ・プリウスのようでしたが、プリウスは過去、リコールが起きていたそうです(注1)。ただし、当該事故車はリコール対象ではなかったそうです。
 
 筆者は個人的に、この事故を知ったとき、ブレーキが効かなくなったという運転手の証言が信じられませんでしたが、プリウスは回生ブレーキ(注2)搭載車のようです、燃費を向上させるため、回生ブレーキが採用されているのです。
 
筆者の個人的感覚では、回生ブレーキは当然ながら、一般の車のブレーキとは構造が全く異なりますし、どうしてもその構造や仕組みが複雑となってトラブルも起きやすいと思います。
 
 そしてネットには、この事故の原因究明の記事がアップされています(注3)。
 
 例によって、マスコミはこの事故の原因究明はやりません、なぜなら、この車はトヨタ車だからでしょう。マスコミにとってトヨタは大スポンサーですから、とてもトヨタの追及はできません。
 
 一方、トヨタは今、必死で原因究明に取り組んでいるはずです、なぜなら、この事故の原因がブレーキのトラブルにあるならば、それはトヨタにとって、大問題となるからです。最近もエアバッグのメーカー・タカタは会社の存続が危ぶまれるほどの大規模リコール事件を起こしています(注4)。
 
2.プリウスを含む最新のコンピュータ制御車はハッキングされる危険もある
 
 さて、ネット情報によれば、最新のコンピュータ制御車ほど、悪意のある第三者に容易にハッキングされる危険があるそうです(注5)。
 
 そう言えば、トランプ次期米大統領も選挙中に、乗っていた最新型SUV SportUtility Vehicleが何者かにハッキングされ、危うく事故になるところだったようです(注6)。このときも、車が制御不能になってブレーキが効かなかったようです。
 
 トランプの場合、たまたま電話で会話中であった息子バロンがITに詳しく、彼の助言で車が正常に戻り、危機一髪で無事だったようです。
 
3.なぜ、トランプ次期米大統領は自分の使用する予定の新型エアフォース・ワン(大統領専用機)の発注をキャンセルしたいのか
 
 ところで、最近、トランプは、オバマ政権下ですでにボーイング社に発注されている新型の大統領専用機エアフォース・ワンの発注取り消しを主張しています(注7)。
 
 なぜ、トランプはエアフォース・ワンの更新を拒否するのでしょうか、トランプはオモテムキ、コストが高いと文句を言っていますが、自家用大型機を保有するトランプにとって、本音ではコストの問題で拒否しているのではないでしょう。本ブログの見方では、ボーイング747以降のボーイング大型機には、無人偵察機に搭載される遠隔操縦システム(オートラン)が搭載されているからではないでしょうか。
 
 トランプは9.11偽旗テロ作戦の真相に精通しているでしょうから、このとき、ペンタゴンに突入したのは、ボーイング旅客機ではなく、開発されたばかりの無人偵察機・グローバルホークだった疑いがある(注8)こともトランプは知っているはずです。そういえば、ペンタゴンに衝突する瞬間の航空機の動画が存在するのに、FBIはその航空機の部分をカットにて、その動画を公開しています。このことから、この航空機はボーイング旅客機ではない可能性が大なのです。その後、最新鋭のボーイング旅客機にはすべて、この無人偵察機と同様の遠隔操縦システム・オートランが密かに搭載されているのです。
 
 ちなみに、この秘密をばらしたのは、マレーシアのマハティール元首相です(注9)、なぜなら、20143月に行方不明になったマレーシア航空370便(ボーイング777)はオートランにて、何者かに操縦権を奪われたとマハティールは指摘しているのです。
 
 本ブログの推測では、このようなボーイング大型新型機の操縦システムに勝手に侵入して遠隔操作で操縦権をパイロットから強制的に奪うことができる勢力は、ボーイング社を配下に置く米戦争屋ネオコン(CIANSA含む)しかいないと観ています。もしそうなら、マレーシア航空370便は、何者かがパイロットから操縦権を奪って、インド洋のディエゴガルシア島の米軍基地に強制着陸させられた疑惑が濃厚です(注10)。
 
なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
 ちなみに、今回の米大統領選の際、米戦争屋ネオコンの傀儡候補・ジェブ・ブッシュを早々に撤退させたトランプは米戦争屋ネオコンにとって、偽装事故死による暗殺テロの対象です。そして、トランプ本人も常に、暗殺の危険を自覚しています。
 
4.近未来の車や航空機は、要人の暗殺テロを企む勢力にとっては、偽装事故死による暗殺テロの絶好の兵器となる
 
 1960年代、日本のみならず、米国をも乗っ取る米戦争屋CIAネオコンにとって、彼らに不都合だったケネディ大統領は、狙撃プロの銃撃による暗殺テロを仕掛けられた疑惑(オズワルドは犯人に仕立てられた犠牲者)が濃厚ですが、現代のハイテク(IoTなど)時代には、要人の暗殺に銃を使用することはもうないでしょう。
 
 それに代わって、要人の搭乗する車や航空機の操縦システムに遠隔操作でハッキングして偽装事故で暗殺する方法が主流になりそうです。この場合、テロ実行犯の特定が非常に困難となりますし、誰かを偽の犯人に仕立てる必要もなくなります。
 
 上記、トランプはこのような偽装事故による暗殺テロの危険を十分、承知なのでしょう。
 
 ちなみに、米国同様に、日本の政府専用機もオートランのない時代につくられた旧式のボーイング747から、オートラン搭載のボーイング777に更新することが決まっています(注11)。この更新が決まったのは20148月ですが、マレーシア機370便(ボーイング777)がオートランでハイジャックされたと疑われたのは20143月です。
 
 本ブログの大胆な推測では、マレーシア航空370便(ボーイング777)は、オートランによって、強制的に航空機をハイジャックできるかどうか、実物実験に使用されたと疑われます。
 
 ところで、皮肉にも、新型旅客機へのオートラン搭載は、本来、従来型の航空機ハイジャック対策として開発されたのですが、両刃の剣で、何者かによって悪用することもできるのです。
 
注1:毎日新聞“福岡タクシー暴走 縁石に乗って走行、事故直前混乱か”2016127
 
注2:回生ブレーキとは?仕組みと原理、効率を理解する
 
注3:歩叶コラム“プリウスのブレーキに欠陥か?福岡・病院のタクシー事故の原因は…”2016126
 
注4:タカタ(企業)
 
注5:産スポ“スマホ侵入に2分、プリウス勝手に急加速… ハッカー“遠隔操作”の恐怖“
 
注6:日本や世界や宇宙の動向“ヒラリーとトランプの現況”20161030
 
注7:CNNトランプ次期米大統領、新型エアフォース・ワンの建造に異議”2016127
 
注8:本ブログNo.876『米国覇権技術の象徴・大型旅客機は兵器転用可能になっていると知れ!』2014330
 
注9:本ブログNo.936『ウクライナ軍はなぜ、マレーシア機を狙ったのか:ウクライナ新政権の黒幕・ジョージ・ソロスの指示によるマハティールへの意趣返しか』2014726
 
注10:本ブログNo.872インド洋を7時間も飛行したはずのマレーシア航空機:ディエゴガルシア米軍基地の不気味な沈黙のなぜ2014318
 
注11:日本国政府専用機
 

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新ベンチャー革命2016126日 No.1550
 
タイトル:とんでもない自家撞着に陥った安倍氏は狂ったのか、旧日本軍の真珠湾攻撃犠牲者の慰霊をするとは:靖国の英霊は9.11偽旗テロのアルカイダと同列のテロリストと米国民からみなされているのを知らないのか!
 
1.安倍氏は今月末、ハワイに行き、真珠湾攻撃の犠牲者慰霊を行うと唐突かつ勝手に決めていますが、それは日本人を代表して行くことになり、国民の了解が絶対に必要
 
 安倍氏は今月末、ハワイを訪問、ハワイで休暇中のオバマと合流し、真珠湾攻撃犠牲者の慰霊をすると発表しています(注1)。
 
 筆者は個人的に、このニュースを聞いて、非常に不快感を覚えました。なぜなら、米コロンビア大の教授であったチャールズ・ビアードの著作「ルーズベルトの責任」上下巻(注2)を読んだ経験があるからです。
 
 筆者個人の中では、旧日本軍による真珠湾攻撃は、日本が米国(=戦前の米国戦争屋ネオコン)の仕掛けた壮大なワナに嵌められた国家的大失態であるという認識しかありません。
 
 安倍氏が旧日本軍の真珠湾攻撃にどのような考えを持っているのかわかりませんが、安倍氏が上記の本を読んでいれば、真珠湾攻撃犠牲者慰霊のため日本を代表してハワイに行くことは到底、できないはずです。
 
 安倍氏は韓国の朴大統領と違って、国民が直接選んだ日本の代表ではなく、政権党になった自民党の総裁が自動的に日本の代表になったに過ぎません。したがって、日本の国家存立にかかわる重大事を安倍氏が勝手に決めることはできないのです。その意味で、日本の代表・安倍氏による真珠湾攻撃犠牲者慰霊に関しては、まず、国会で是非を審議して決めるべきです。
 
なお、上記、日本を乗っ取っている米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
2.天皇陛下は旧日本軍の真珠湾攻撃について、あえて、米国民にメッセージを送っておられない
 
 宮内庁のサイトには、平成6年(1994年)に天皇ご夫妻が訪米されるに際して、宮内記者からの質問に答える形で、旧日本軍の真珠湾攻撃に関して、米国民へのメッセージは差し控えるとはっきり述べておられます(注3)。
 
 なぜ、天皇は真珠湾攻撃についてコメントされないのでしょうか、それは、天皇は、米国民が旧日本軍の真珠湾攻撃をどう思っているのかについて、よくご存じだからでしょう。
 
本ブログの見方では、日米太平洋戦争の戦勝国・米国は一貫して、真珠湾攻撃を日本による国家テロとみなしています。その証拠に、ブッシュ・ジュニア元米大統領は、2007年、旧日本軍の真珠湾攻撃はアルカイダによる9.11テロと同列と述べています(注4)。すなわち、ブッシュ・ジュニア元米大統領に代表される米国人はみんな、戦前の旧日本軍をアルカイダと同列とみなしているのです、本音では・・・。
 
3.ブッシュ・ジュニア米国戦争屋ネオコン政権は9.11偽旗テロ作戦実行の際、旧日本軍の真珠湾攻撃を米国民洗脳のプロパガンダに利用している
 
 さて、本ブログでは、9.11テロ(2001年)はブッシュ・ジュニア米戦争屋ネオコン政権による偽旗テロ(自作自演テロ)とみなしています、そして、それを裏付けるかのように、次期米大統領・トランプは選挙中にテレビでそれを公言しています(注5)。だから、トランプのライバル・ジェブ・ブッシュ(ブッシュ・ジュニア元米大統領の弟)が早々に大統領選から撤退したのです。
 
 ブッシュ・ジュニア米戦争屋ネオコン政権は、9.11偽旗テロ作戦を実行する際、米国民の脳裏に、アルカイダ=旧日本軍=憎き敵とインプットさせようとしたのです。そのために、彼らは9.11偽旗テロ作戦実行直前の20115月に「パールハーバー」という映画をディズニー(戦前は戦争映画製作会社だった)につくらせて公開しています(注6)。そして、20119月に、9.11テロが勃発したとき、ブッシュ政権は米戦争屋配下の米マスコミに指示して、いっせいに「リメンバー・パールハーバー」コールを繰り返させたのです。
 
 これらの事実から、米国民は旧日本軍の真珠湾攻撃をアルカイダ・テロと同列に見ていることがわかります。
 
4.安倍氏は日本国民の代表として米国の言いなりに真珠湾攻撃犠牲者を慰霊することによって、戦前の日本を否定させられる
 
 これまで、安倍氏は靖国神社を参拝してきた自民党右派の国会議員であり、日本会議など日本の右翼団体(本ブログで親米似非右翼と観ている)と親しいわけです。さらに、憲法改悪に血道を上げて、今の日本を戦前の日本に回帰させようと企んできました。
 
 ところが、今回、安倍氏が真珠湾攻撃犠牲者の慰霊をするという行動は、旧日本軍の真珠湾攻撃をアルカイダ・テロと同列にみなす米国民の考えに対し、安倍氏は日本国民を代表して、米国民のその考えを日本として受け入れることを意味します。
 
 したがって、安倍氏の上記の行動は靖国神社の英霊をテロリストとみなすことに同意する行動と米国民から解釈されることになります。
 
 安倍氏を熱狂的に支持してきたネトウヨはこのような安倍氏の行動をどう思うのでしょうか。いずれにしても、安倍氏はどうしようもない自家撞着に陥っていますが、本人はそのことに気付いていないように見えます。もうどうしようもありません。こんな人物を日本のトップに据えている日本国民全体が米国のみならず、世界の笑い者になるのではないでしょうか。
 
注1:NHK Web News安倍首相 今月下旬にハワイへ 真珠湾攻撃の犠牲者慰霊”2016125
 
注2:ルーズベルトの責任
 
注3:宮内庁“アメリカ合衆国ご訪問に際し(平成6年)
 
注4:gooニュース“戦前日本をアルカイダになぞらえたブッシュ米大統領の演説要旨”2007824
 
注5:ドナルド・トランプ氏の重大発言 ブッシュ一族の陰謀を明らかに
 
注6:パールハーバー(映画)
 

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