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新ベンチャー革命2017123日 No.1590
 
タイトル:アカデミー賞受賞のオリバー・ストーン監督の重大証言:日本の原発を含む重要インフラ施設はすべて、いつでもサイバー攻撃で破壊できるようスタンバイされている
 
1.米国映画監督・オリバー・ストーンが、日本の重要インフラはいつでも破壊できるようスタンバイされているとTBS番組で証言
 
 著名な米国映画監督・オリバー・ストーン(アカデミー賞受賞監督)(注1)は今、ロシアに亡命中のエド・スノーデン(元米国NSA技術諜報員)(注2)の映画をつくっていますが、TBSのインタビューにて、重大な証言をしています。それは、日本の重要インフラのITシステムは、米国NSA(注3)によって、いつでもサイバー攻撃で破壊できるよう、すでにスタンバイされているというものです(注4)。
 
 上記、エド・スノーデンは過去、米軍三沢基地に駐在していましたが、ここには、米国NSAの監視・盗聴・傍受システム・エシュロン(注5)が設置されています。
 
 このエシュロン・システムで日本の政官財・産官学の情報はすべて盗聴・監視されています(注6)
 
 このことを、信用のある世界的な著名人・オリバー・ストーンがあらためて認めたということです。この点は極めて重要なポイントです。
 
 さて、本ブログは日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、NSAは米国戦争屋CIAネオコン配下の組織です。彼らが日本を乗っ取って徹底支配するため、NSAによる対日監視は必須なのです。
 
なお、上記、日本を乗っ取ってきた米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
ちなみに、上記、米戦争屋は今、旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると本ブログでは観ています。そして、新・米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.1560の注記を合わせてご覧ください。
 
2.2011年の3.11地震津波襲来で破局事故を起こした東電福島原発もNSAによる監視下にあったはず
 
 上記、エド・スノーデンは3.11事件前の2009年頃から2年間、日本に駐在していますから、2011年、東電福島原発が被災したとき、この原発はすでに、NSAの監視下にあったとみなせます。
 
 ところで、エド・スノーデンと同じく、NSAの技術諜報員であったジム・ストーンは、東電福島事故原発のITシステムには、NSACIAやイスラエル・モサドが開発したサイバー攻撃用ウィルスソフト・スタックスネット(注7)が仕込まれていたと証言しています(注8、注9)
 
 上記、オリバー・ストーンの証言を信用すれば、ジム・ストーンの主張していることが信憑性を帯びてきます。
 
 また、日本の原発にはイスラエルの監視システム企業・マグナBSP(注10)の監視システムが設置されており、東電福島事故原発にもマグナBSP製品が入っていました。
 
 上記、ジム・ストーンは東電福島事故原発に設置されていたマグナBSPの監視塔の中に小型核兵器が仕込まれていたと主張しています。
 
 ちなみに、米国はすでに20kgの小型核W54400発も生産しています(注11)。また、元・米国務長官・パウエル氏によれば、マグナBSPのあるイスラエルは、米国で開発・生産された核兵器を200発持っていると証言しています(注12)
 
 したがって、マグナBSPの監視塔に小型核が仕込まれていた可能性を否定できません。今では、小型核・W54をさらに進化させた超小型核がすでに開発されている可能性が大です。
 
3.東電福島原発事故の真相を追究しなければ、第二の原発破局事故が日本で起こされることを避けられない
 
 日本政府は、東電福島原発の事故は自然災害を装ったテロだった可能性について、国民にはまったく何も知らしめていません。
 
 いずれにしても、上記、オリバー・ストーンの証言から、日本の重要インフラのITシステムはすべて、いつでも、NSAなどによるサイバー攻撃で破壊できるようスタンバイされていることがわかります。したがって、日本の重要インフラのひとつである原発のITシステムも当然、NSACIA、イスラエル・モサドなどから常時監視されているとみるべきです。そして、東電福島原発のように、彼らから攻撃ターゲットにされると、いつでも破壊されてしまいますし、原発を暴走運転させることも可能です。
 
 日本国民の安全確保のため、日本政府は、東電福島原発事故はテロだったのではないか再度、追究する必要があります。
 
 ところで、安倍首相は二言目には、日米同盟の深化を強調しますが、東電福島原発事故の真相究明は喫緊の課題です。さもないと、第二の原発破局事故が日本でまた起こされる危険があります。
 
注1:オリバー・ストーン
 
注2:エド・スノーデン
 
注3:アメリカ国家安全保障局(NSA
 
注4:阿修羅“NEWS23 オリバー・ストーン監督が明かした衝撃情報 「日本は昔持っていた主権がない。アメリカの衛星国で人質なのです」2017119
 
注5:エシュロン
 
注6:米軍基地のNSAは、日本を盗聴・監視している

注7:スタックスネット
 
注8:Kazumoto Iguchis  blog“日本政府と東電の「21世紀最初の真実」:日本がイランにプルトニウムを売っていた!?”2011612
 
注9:本ブログNo.10692015年春、第二の3.11事件は起こるのか:東電原発が致命的損害を被った原因は、日本がイスラエルの脅威国・イランに高濃度プルトニウムを密輸出した罰だったという説を改めて検証する』2015225
 
注10:Magna BSP
 
注11:W54(核弾頭)
 
注12:毎日新聞“パウエル氏 「イスラエルは核兵器200発保有」”2016917
 

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新ベンチャー革命2017122日 No.1589
 
タイトル:世界規模でアンチ・トランプの大規模女性デモが発生:トランプに下ネタ・スキャンダル攻撃を仕掛けてマイク・ペンスにチェンジする失脚工作が始まる気配あり
 
1.トランプが米大統領に就任したタイミングで、全米のみならず世界規模で大規模女性デモが発生しているのはなぜ
 
 トランプが米大統領に就任して早々に、全米のみならず、世界規模で、アンチ・トランプの大規模女性デモ(三百万人規模)が起きています(注1)。これまでも、アンチ・トランプのデモはありましたが、トランプの女性蔑視を非難する今回の大規模女性デモは異様です。トランプが米大統領に就任した直後のタイミングで、世界同時多発デモとして、女性のみの大規模デモが繰り広げられたのは過去に例がないのではないでしょうか。このデモに参加した女性は、米国初の女性大統領を誕生させようとしたヒラリー支持の女性が中心なのでしょう。
 
 それにしても、これだけの大規模女性デモを絶妙のタイミングで実行できるのは、背後に、巨大な組織が暗躍しているからと思われます。その組織とは一体、何者でしょうか。
 
 これまで、アンチ・トランプのデモは主に、ヒラリーを推していたジョージ・ソロスが組織していたわけですが、その延長線上に、今回の大規模女性デモが出現したのでしょうか。このデモを組織化している黒幕の狙いは何でしょうか。
 
 さて、本ブログは日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、米戦争屋CIAネオコンの中には、トランプを失脚させて、彼らの傀儡・マイク・ペンスにチェンジしたい勢力・反露ネオコンが存在すると観ています(注2、注3)。彼らの狙いは、ペンスを大統領に昇格させて、米露戦争を始めることです、米軍事産業を潤すために・・・。
 
 本ブログでは、彼らが企んでいるトランプ失脚工作は、野蛮な暗殺テロではなく、下ネタ・スキャンダル辞任劇ではないかと観ています。なぜなら、トランプは、ケネディのように、みせしめの公開処刑にする必要性が低いからです。さらに、トランプ失脚工作の目的は、彼を消すことではなく、彼らの傀儡・ペンスにチェンジすることにあるからです。
 
 このように観ると、今回の大規模女性デモを仕組んだ勢力は、ソロスなどの非・米戦争屋系の反露勢力および米戦争屋CIAネオコン内の反露勢力ではないかと疑われます。
 
なお、上記、日本を乗っ取ってきた米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
ちなみに、上記、米戦争屋は今、旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると本ブログでは観ています。そして、新・米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.1560の注記を合わせてご覧ください。
 
2.下ネタ・スキャンダル攻撃によるトランプ失脚工作計画と今回のアンチ・トランプの大規模女性デモはリンクしているのではないか
 
 筆者は個人的に、16年半、米国シンクタンクに所属していた経験がありますが、その経験から言えば、一般米国人の言うレディ・ファーストは、インチキと観ています。一般米国人の一部はトランプと同様に、本音では女性蔑視というか、性の対象とみているわけです。そして、彼らはその本音をカムフラージュするため、オモテムキ、レディ・ファーストとキレイごとを言っているにすぎません。
 
 筆者個人から見れば、トランプは若いときから、大富豪でチヤホヤされてきたため、油断して、一般米国人男性が隠し持つ女性観(女性蔑視につながる)をオモテに出すクセがあるように感じられます。トランプを失脚させたい勢力はトランプのこのクセ(弱点)を狙ってくるのです。
 
 トランプの失脚工作を仕組む勢力にとって、トランプが生来、持つ女性観が、トランプの弱点にみえるわけで、そこを上手く突けば、トランプを辞任に追い込めるとみているのでしょう。だから、女性好きトランプの失脚工作に関しては、リスクを冒して、あえて暗殺(偽装事故死も含む)のミチを選ぶ必要はないのでしょう。
 
 さらに言えば、下ネタ・スキャンダル攻撃によりトランプを辞任に追い込めれば、今回の選挙でトランプに投票した米国人にも、やむを得ないと納得させることができます。
 
3.トランプをペンスにチェンジしたい勢力はすでに、トランプの下ネタ・スキャンダルの証拠を握っているのではないか
 
 本ブログの見方では、トランプをペンスにチェンジしたい勢力はやはり、トランプの下ネタ・スキャンダルの決定的証拠を握っているのではないでしょうか。この証拠は、必ずしも、モスクワ・ホテルのネタ(注2)だけに限らず、他にいくつもありそうです。
 
 さて、本ブログではすでに、クリントン元・大統領のモニカ・ルインスキー事件に言及していますが(注2)、他に、IMFの専務理事であった仏人・ストロス=カーン事件もあります(注4)。彼も下ネタ・スキャンダル攻撃でIMF専務理事を辞任させられています。
 
 ストロス=カーンは、2012年の仏大統領選挙にて人気が高まり、現職の仏大統領であったサルコジのライバルでした。サルコジは米戦争屋CIANATOの傀儡でしたから、サルコジを続投させるため、ストロス=カーンには米国CIANATOによる下ネタ・スキャンダル攻撃が仕掛けられたのです。この下ネタ・スキャンダル攻撃は成功し、ストロス=カーンは2012年の仏大統領選挙への出馬を断念させられています。ところが、米戦争屋CIANATOの思惑がはずれ、サルコジはオランドに敗けたのです。おそらく、仏国民は、ストロス=カーンが米戦争屋CIANATOの失脚工作で嵌められたことを見破ったのでしょう、だから米戦争屋CIANATOの傀儡・サルコジを再当選させなかったのです。その後、仏ではISテロが頻発、サルコジを負かしたオランドは苦境に立たされています。
 
 以上より、要人の失脚工作のプロである米戦争屋CIAネオコンは、上記、ストロス=カーンの例のように、トランプを下ネタ・スキャンダル攻撃で辞任に追い込みそうです。
 
注1:AFP反トランプデモに三百万人=全米各地で女性蔑視にノー−新政権、異例の船出”2017122
 
注2:本ブログNo.1587『日本を乗っ取る米国の戦争勢力は、トランプを下ネタ攻撃で辞任に追い込み、傀儡・ペンスを大統領に自動昇格させるかもしれない:われら日本国民はその失脚工作が失敗するのを祈るしかない!』2017120
 
注3:本ブログNo.1588『トランプがシリアかウクライナ・クリミア半島に米軍派兵を認めなければ、米国の戦争勢力はトランプをマイク・ペンスにチェンジするための失脚工作を展開するだろう』2017121
 
注4:ドミニク・ストロス=カーン
 

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新ベンチャー革命2017121日 No.1588
 
タイトル:トランプがシリアかウクライナ・クリミア半島に米軍派兵を認めなければ、米国の戦争勢力はトランプをマイク・ペンスにチェンジするための失脚工作を展開するだろう
 
1.トランプは、日本を乗っ取る米国戦争屋の中の反露派と対立している
 
 2017120日、トランプの米大統領就任式が無事に終わりました。米国大統領ポストは米国寡頭勢力にとって、極めて重要ですから、彼らの事情次第で、米大統領は簡単に暗殺されたり、スキャンダル暴露で中途辞任させられたり、事故死や病死を装って消されたりするのが常です、戦争国家・米国の場合は・・・。そのため、今回のトランプの就任式はすでに、暗殺の危険に満ちていたのです。
 
 さて、本ブログは、日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、米戦争屋は欧米銀行屋とともに、上記、米国寡頭勢力を構成していると観ています。
 
なお、上記、日本を乗っ取ってきた米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
ちなみに、上記、米戦争屋は今、旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると本ブログでは観ています。そして、新・米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.1560の注記を合わせてご覧ください。
 
 トランプの場合、旧・米戦争屋ボス・デビッドRFおよび、その番頭・キッシンジャーとは親しいのですが、米戦争屋も一枚岩ではなく、トランプは米戦争屋CIAネオコンとは必ずしも、親しくないのです。その証拠に、旧・米戦争屋CIAネオコンのエージェント・マケイン上院議員は典型的なアンチ・トランプ派です。そして、マケインは反露派の代表ですから、トランプは米戦争屋CIAネオコンの中の反露派からすでに失脚工作のターゲットにされているとみなせます。なお、米戦争屋CIAネオコンの反露派は米軍事産業をスポンサーとしていると推測されます。
 
2.トランプが失脚すれば、副大統領・マイク・ペンスが自動的に大統領に昇格する
 
 暗殺のプロである米戦争屋CIAネオコンは、その気になればいつでもトランプを消すことが可能です。実際、選挙中、トランプの乗った最新型SUVがハッキングされて、彼は事故死するところでした(注1)。
 
 トランプに関しては、ケネディのときのような派手な暗殺劇は不要であり、米戦争屋CIAネオコンは偽装事故死をトランプに仕掛ければよいのです。
 
 いずれにしても、トランプが今後、4年間、無事に任期を全うするシナリオは非常に考えにくいのです。
 
 トランプは、偽装事故死、偽装病死もしくは下ネタ・スキャンダルなどで任期中途で辞任させられるなど、危険に満ちています。なぜなら、トランプが失脚すれば、副大統領・マイク・ペンスが自動的に大統領に昇格できるようすでに準備されているからです(注2)。マイク・ペンスの人選はトランプではなく、米共和党の推薦でしょう。そのペンスは、アンチ・トランプの代表・マケインの子分なのです。
 
 本ブログでは、ペンスが副大統領に指名された時点で、米戦争屋CIAネオコンは、トランプが大統領になったら、必要に応じて、傀儡・ペンスに取り替えればよいと判断していたと推測されます(注1)。
 
 ペンスはかつてのブッシュ・ジュニアと同じく、米戦争屋CIAネオコンにとっては楽勝の米戦争屋CIAネオコンの傀儡政治家です。
 
3.トランプが米露戦争に反対すれば、大統領就任後、半年以内に失脚工作が実行される
 
 トランプは完全なアンチ米戦争屋ではないので、米戦争屋CIAネオコンの米露戦争計画を黙認すれば、失脚工作は実行されない可能性が大となります。
 
 トランプ自身、自分が失脚しないためには、米戦争屋CIAネオコンの行動を追認すればよいだけと自覚しているでしょう。一方、露プーチンは米露戦争をなんとしても回避したいので、トランプを説得するでしょうが、戦争中毒の米戦争屋CIAネオコンはありとあらゆる手を使って、米国民を米露戦争に引き摺り込もうとするでしょう。
 
 その際の米露戦争は、シリアかウクライナが戦場になると思われますが、シリアに関しては、露軍がシリアから撤退すれば、米露戦争は回避されるでしょう。しかしながら、ウクライナ(紛争中のクリミア含む)が戦場になった場合、露プーチンは徹底抗戦するはずですから、ウクライナでの米露戦争は、下手すると、第三次世界大戦の様相を呈するでしょう。
 
 いずれにしても、現時点では、米戦争屋CIAネオコンがどう動くのか、トランプは米戦争屋CIAネオコンに屈するのか、そして、露プーチンがどう動くのか、その予想は非常に困難です。上記、米戦争屋CIAネオコンを支える米軍事産業が地球上に存在する限り、近未来、またも戦争が起こされるリスクはなくなりません、しかも、米戦争屋の傀儡となっている安倍氏率いる日本は、米戦争屋の仕掛ける戦争に巻き込まれるのは必至です。
 
注1:本ブログNo.1527『ヒラリーは今、米国捜査当局から強制捜査されているらしい:日本のマスコミのヒラリー報道は日本を乗っ取る米国戦争勢力に厳しく検閲されて偏向しているのではないか』2016115
 
注2:NAVERまとめ“暗殺の場合は昇格も!米国「副大統領」マイク・ペンスとは”2017121
 

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新ベンチャー革命2017120日 No.1587
 
タイトル:日本を乗っ取る米国の戦争勢力は、トランプを下ネタ攻撃で辞任に追い込み、傀儡・ペンスを大統領に自動昇格させるかもしれない:われら日本国民はその失脚工作が失敗するのを祈るしかない!
 
1.米国内に潜むアンチ・トランプ勢力はトランプの下ネタ・スキャンダル情報を握っているのか
 
 2017120日米国時間に、いよいよトランプ新米大統領の就任式がキャピトルヒル(米国会議事堂)前で行われる予定です。
 
 このトランプに猛烈なネガキャンを展開している勢力が米国に存在しています。本ブログの見方ではやはり、米国戦争屋CIAのような気がします。CIAと言っても、一枚岩ではないようですが・・・。
 
 ところでトランプは米戦争屋ネオコンとはコネがあるようです、なぜなら、ネオコンの大スポンサー・シェルドン・アデルソン(ラスベガスの帝王)から献金を受けているからです。しかしながら、そのネオコンも、親露派と反露派に分裂しているようです(注1)。
 
 本ブログの見方では、アンチ・トランプのネオコンのオモテの顔は、マケイン上院議員と観ていますが、マケインは反露ネオコンのエージェントのようです。ちなみに、イスラエル・ネタニヤフ首相は、親露ネオコンの代表格です。ただし、親露と言っても、トランプほどの親露ではなく、ネオコンの親露派は単に、ロシアへの敵視度が反露ネオコンに比べて低いにすぎませんが。
 
 そして、反露ネオコンは今、トランプの失脚工作を謀っていると思われます、その最大のネタこそ、トランプの下ネタ・スキャンダルではないでしょうか。
 
 それはどうも、2013年にモスクワで行われたミス・ユニバース・コンテストの際、トランプはそのコンテストの主催者であることから、モスクワを訪問し、ホテルで繰り広げた下ネタ行為をロシア諜報機関に盗撮されたというスキャンダルのようです(注2)。
 
なお、上記、日本を乗っ取ってきた米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
ちなみに、上記、米戦争屋は今、旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると本ブログでは観ています。そして、新・米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.1560の注記を合わせてご覧ください。
 
2.トランプの下ネタ行為の証拠画像が世界に暴露されたらトランプは持たない
 
 本ブログの見方では、トランプと対立する米戦争屋CIAおよび、反露ネオコンはどうも、トランプの下ネタ行為の証拠画像を握っているような気がします。
 
 米戦争屋のアンチ・トランプ勢力は、トランプがホワイト・ハウスに入った後、この証拠画像を暴露しそうです。
 
 米戦争屋CIAは、このような要人への下ネタ攻撃を大得意としています。
 
 そこで思い出されるのが、クリントン元大統領のモニカ・ルインスキー事件(注3)です。彼女は米戦争屋CIAネオコン(イスラエル・モサドを含む)のエージェントだったと言われていますが、クリントンは彼女との不倫を認めたにもかかわらず、米戦争屋CIAネオコンは、クリントンの失脚工作には成功しませんでした。なぜなら、当時、副大統領・アル・ゴアの活躍で、米国はITブームが起きて景気が良かったからです、しかも、クリントン政権は米財政の黒字化に成功しています。
 
 このとき、ネオコンはクリントン失脚には成功しなかったものの、次期米大統領選で、ブッシュ米戦争屋ネオコン政権の誕生に成功しています、ただし、大規模な選挙不正もやっていましたが。
 
 さて、トランプも、クリントン同様に、米戦争屋CIAネオコンから下ネタ攻撃で失脚工作が展開される可能性が大です。しかしながら、クリントンと違って、トランプは実績を出しているわけではないので、もし、彼らから下ネタ攻撃されたら、恐らく持たないでしょう。
 
3.過去に、就任一ヶ月後に病死した大統領がいた
 
 過去、多くの米大統領が暗殺されていますが、就任後1ヶ月で病死した大統領もいます、ウィリアム・ハリソン(注4)です。
 
 この例から、トランプは就任後、アンチ・トランプ勢力から何か仕掛けられる可能性が大です。
 
 その勢力は、今回の大統領選でヒラリーを担いだ勢力、すなわち、米戦争屋CIAおよび反露ネオコンでしょう。彼らにとってトランプが不都合なのは、トランプが親露派だからです。米戦争屋CIAおよび反露ネオコンはシリアやウクライナなどで米露戦争を仕掛けて、第三次世界大戦を企んでいると本ブログでは観ています。一方、米戦争屋内の非・反露勢力は、戦争屋ではあるものの、米露戦争には消極的であり、この勢力にはトランプを失脚させる発想は希薄です。
 
 ところで、上記、ウィリアム・ハリソンが就任一ヶ月で病死した際、自動的に、副大統領が大統領に昇格しています。トランプ政権の場合、副大統領はマイク・ペンスですから、米戦争屋CIAおよび反露ネオコンが下ネタ攻撃でトランプを辞任に追い込めれば、ペンスが大統領になります。
 
4.ペンスが自動昇格で大統領になれば、米国戦争屋CIAネオコンの思う壷となる
 
 上記、ペンスはどうも、マケインと親しいようですから、トランプを下ネタ攻撃に辞任に追い込めば、米戦争屋CIAネオコンは、ペンスを大統領に昇格できるのです。こうなれば、かつてのブッシュ米戦争屋CIAネオコン政権と同じく、ペンス米戦争屋CIAネオコン政権が誕生します。そして、彼らは早速、対露戦争の準備に入るでしょう。
 
 いずれにしても、米戦争屋CIAネオコンは、米軍事産業をスポンサーとする戦争中毒勢力です。
 
 そして彼ら戦争中毒勢力は、安倍氏率いる日本をすでに乗っ取っていますから、米露戦争が起これば、日本が戦争に巻き込まれるのは不可避です。
 
 いずれにしても、われら日本国民は、米国の戦争中毒勢力によるトランプ失脚工作が失敗に終わることを祈るしかありません。
 
注1:本ブログNo.1576『親露ネオコンのネタニヤフ首相が失脚工作のターゲットにされた:IS(イスラム国)をでっち上げたネオコン内の反露勢力が悪あがきして今後、テロが増える』201714
 
 
注3:モニカ・ルインスキー
 
注4:ウィリアム・ハリソン
 

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新ベンチャー革命2017119日 No.1586
 
タイトル: 300億円で買収した米企業の負債が5000億円あった?東芝がこんなヘマをするはずがない:東芝は東電とともに、核兵器至上主義勢力から罰を受けていると疑われる
 
1.東芝が存亡の危機に陥った?
 
 今、東芝が重大な経営危機に陥っています。なんと損失が5000億円にも上るようです(注1)。この原因は、東芝が2006年に買収した米原発メーカー・ウェスティング・ハウス(WH)(東芝の米子会社)がもたらした巨額赤字にあるようです。いずれにしても、東芝の日本事業が原因ではなく、すべて、米国子会社WHの経営がもたらした損失のようです(注2)。
 
 われら第三者には、東芝の巨額損失原因の全容を知ることはできませんが、本ブログの見方は、ズバリ、東芝は米国某勢力から恫喝されているのではないかというものです。
 
 いずれにしても、今日の東芝の蹉跌(さてつ)の始まりは、やはり、2006年のWH買収劇(6400億円ディール)にあるのは間違いないでしょう。
 
 東芝は昔から、GE(ゼネラル・エレクトリック)とのつながりが深く、米企業のことは、他の一般日本企業よりはよくわかっていたと思われます。そのおごりからか、WH買収に際して、極めて強気だったのです、そして、2000億円のWH6400億円というベラボーな高値で買収したのです、まさに、これは社運を賭ける大冒険でした(注3)。
 
 あれから、10年以上経って、今、その大バクチの結果が出たのです、そしてこの賭けは大失敗だったということです。
 
2.東芝は米国戦争屋ネオコンに嵌められた可能性が大
 
 ところで、2006年初頭、なぜ、唐突にWHが売りに出たのでしょうか、本ブログの見方では、当時、ブッシュ・米国戦争屋ネオコン政権の米国防長官であったラムズフェルドの謀略により、東芝またはMHI(三菱重工)など日本の原発メーカーを嵌めるために、そのエサとしてWHが売りに出たと観ています(注4)。
 
 簡単に言えば、米戦争屋ネオコンのエージェント・ラムズフェルドは、2001年に国防長官に就任する直前まで、彼が役員をしていたスイス電機メーカー・ABB経由で、密かに、北朝鮮に核燃料生産用の原子炉を輸出したのですが(その費用はKEDO:朝鮮半島エネルギー開発機構支払い、日韓国民の血税で負担)、その秘密がばれそうになったので、証拠隠滅工作を行ったのです。その隠蔽工作の一環として、WHをいったん、英国核燃料公社・BNFLに売却、そして、BNFL経由で東芝がWHを買収したのです。ちなみに、ABBが北朝鮮に輸出した原子炉の技術は、WHABBにライセンスしたものです。

 そして東芝がBNFLからWHを買収する直前、WHからライセンスを受けたABBの原発事業もBNFLへ売却されていました。
 
 このことからわかるように、北朝鮮の核技術は、日韓を恫喝するため、米戦争屋ネオコン(イスラエル・ネオコン含む)が密かに提供しているのです、しかもそのコストを日韓国民の血税で払っているのです。つまり北朝鮮は米戦争屋ネオコンの敵役傀儡国家なのです。
 
なお、上記、日本を乗っ取ってきた米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
ちなみに、上記、米戦争屋は今、旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると本ブログでは観ています。そして、新・米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.1560の注記を合わせてご覧ください。
 
3.東芝は米国のウラン濃縮会社・USECに出資するなど、核兵器至上主義者・ネオコンの牙城に深入りし過ぎた
 
 ところで、東芝はWHを買収した後、図に乗って、3.11地震津波テロの前の2010年、米ウラン濃縮企業・USECに出資していますが(注5)、核技術を独占したいネオコンにとって、USECは極めて重要な企業です。ところが、東芝は彼らネオコンのインナーサークルに入れてもらったと勘違いして、舞い上がったのです、そして、USEC買収を視野に入れたのです。その結果、ネオコンから警戒され始めたのでしょう。しかしながら、日本の核武装を異様に警戒するネオコンから、ウラン濃縮技術取得にも血道を上げる東芝の野望に疑惑が持たれたと想像されます。
 
 一方、能天気の東芝経営陣は純粋に、原発事業(平和産業)で米国企業を凌いで、世界一になろうとしたのかもしれませんが、核兵器至上主義者のネオコンは、核技術は、核兵器の中核技術とみています。したがって、彼らは、東芝の核技術への入れ込みように、疑惑を持った可能性があります。東芝の背後に、日本で蠢く隠れ核武装派の存在を疑ったとも考えられます。
 
 ところで、元NSAのジム・ストーンは、3.11地震津波は自然災害を装ったテロであり、東電福島原発が3.11テロ攻撃を受けたのは、東電が使用済み核燃料から抽出される高純度プルトニウム(核兵器に使用可能)をイラン(ネオコンの宿敵)に密売した疑惑を持たれたからと主張しています(注6)。
 
 もし、この主張が間違っていなければ、この対イラン密輸取引に東芝も関与していた可能性を否定できません。
 
4.東芝はなぜ、巨額負債を抱えた米原発関連企業をあえて買収したのか
 
 東芝の米子会社のWHは、2015年にCB&Iの子会社・S&W300億円で買収していますが、そのS&Wが数千億円の負債を隠していて、その買収ミスが今回の5000億円損失につながったのではないかとネットでうわさされています(注7)。
 
 いくら東芝経営陣がヘマでも、こんなばかなディールに手を出すはずがありません。
 
 本ブログの見方では、この買収は拒否できないものだったのではないでしょうか。つまり、合法的に、5000億円を支払わされたということです。東芝はすでに、ネオコンに睨まれて、恐喝されているのではないでしょうか。
 
 上記、ジム・ストーンが言うように、3.11地震津波で東電が受けた天文学的被害も、ネオコンによるテロだとすれば、東電と親しい東芝も、東電同様に、イランへのプルトニウム密売関与の罰を受けている可能性があります。
 
 日本政府は、東電がイランにプルトニウムを密売した疑いがあると言う元・NSAのジム・ストーンの主張がほんとうかどうか、確認する必要があります。
 
 さもないと、天下の東芝は、300億円で買った米企業が5000億円の負債をもっているのを知らずに買ったというトンマな会社ということになってしまいます、これでは東芝の社会的信用はなくなってしまいます。

追記:2017119日夕刻、東芝損失は5000億円から一挙に7000億円に突如、急増しました。
 
注1:日経新聞“東芝、米原発事業の損失5000億円超も 政投銀に支援要請”2017119
 
注2:闇株新聞“またまた奇怪な東芝の巨額損失!?”20161228
 
注3:ベンチャー革命No.186東芝のWH買収:高い買い物か?200629
 
注4:本ブログNo.1165『東芝不正会計スキャンダルをリークした黒幕は日本郵政・西室社長辞任を画策しているかも:郵貯簡保300兆円、厚生年金積立金130兆円、農協預貯金400兆円の巨額資産の運用権奪取を狙っている勢力なのか』2015723
 
注5:本ブログNo.1184『日本政府与党はなぜ、緊急性の全くない原発再稼働を急ぐのか:日本を植民地化している黒幕にとって、日本をハックアタックするとき、全国に分散されている原発が稼働している必要があるから?』2015812
 
注6:本ブログNo.10692015年春、第二の3.11事件は起こるのか:東電原発が致命的損害を被った原因は、日本がイスラエルの脅威国・イランに高濃度プルトニウムを密輸出した罰だったという説を改めて検証する』2015225
 
注7:ダイアログニュース“東芝、米原子力会社の買収で5000億円超の損失可能性も 買収で大規模なミス?”20161227
 

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