米株安の原因とされる「サブプライムローン」とは？

新聞担当デスクのＹです。

　今週（３月１２〜１６日）の東京株式相場は、週中の１４日（水）に平均株価が前日比５０１円安という大幅下落に見舞われ、多くの市場関係者が期待していたチャート上での典型的な「２番底」の形成はお預けとなりました。

　１４日の大幅下落の背景は、その前日の１３日のＮＹ株式市場でダウ工業株３０種平均が前日比２４２ドル安、ナスダック総合指数も５１ポイント安と急落したことでした。このＮＹ株相場急落の要因とされたのがサブプライム（信用度の低い顧客向け）住宅ローンの焦げ付き拡大懸念です。

　実は、このサブプライムローンは、米国株相場が下落するたびに蒸し返される問題で、既に半年前から取りざたされ続けてきたことです。ただ、ここにきて同ローン専業大手のニューセンチュリー・フィナンシャルが、住宅ローンの焦げ付きにより巨額な損失が出ると発表したことや、グリーンスパン前米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が、サブプライムローン市場での債務不履行増加による影響が、他の経済セクターに波及するリスクがあるとの見方を示したことなどが問題視されています。

　ただ、米国の事情に詳しい市場関係者によると「米国では住宅産業のＧＤＰ（国内総生産）に占める比率は５％程度、さらに住宅ローン全体に占めるサブプライムローンの比率は６％程度で、実際に米国経済全体に与える影響は軽微。それに同ローンの焦げ付きの背景には、継続して上昇していた不動産価格が最近下落しはじめて、担保価値が低下したことにある。したがって、米国の金利が低下したり、不動産価格が再び上昇に転じれば、焦げ付きリスクが軽減される可能性もある」としています。

　こうしたことから、来週（３月１９〜２３日）現地時間２０〜２１日に開催されるＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）の動向に関心が集まることになるのです。今回は市場関係者のあいだで利下げ見送り（据え置き）の前評判が大半を占めているだけに、もし利下げに踏み切るようなことがあれば大きなサプライズとなりそうです。　

■株式新聞ホームページ

■速報！株式新聞

■インフォ・コモディティー＆ＦＸ 商品先物と外国為替情報

■Yahoo!ファイナンスVIP倶楽部
「株式新聞速報ニュース」の詳細とリアルタイムの株価が閲覧できます。