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東京へニッポン復活の聖火を呼ぼう ２度目の東京五輪開催へ、まずは１次選考を突破した。５月２５日の読売新聞社説は、「ニッポン復活の聖火を呼ぼう」と題し、日本を元気づける起爆剤としての五輪招致を主張している。紹介しコメントする。
「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の理事会は、２０２０年夏季五輪招致に名乗りを上げていた５都市のうち、東京、マドリード（スペイン）、イスタンブール（トルコ）の３都市を候補地に選んだ。
来年９月の開催地決定まで、激しい招致レースが展開されるだろう。東京五輪の開催機運を盛り上げ、招致を実現させたい。ライバルに競り勝つために必要なのは、“なぜ東京で開くのか”という明確なメッセージだ。
東京のキャッチフレーズは、“ニッポン復活オリンピック”である。東日本大震災から復興した日本の姿を世界に示す。各国の支援に感謝の気持ちを伝えたい。そうした開催の意義を、都やＪＯＣで組織する招致委員会は広くアピールしてもらいたい。
東京の開催計画の特徴はコンパクトな大会だ。主要競技会場を都心の半径８キロ圏に集中させる。既存施設も可能な限り活用する。メーン会場は、１９６４年の東京五輪と同じ国立競技場となる。
老朽化が著しいため、文部科学省は１０００億円規模の全面的な改修を施す方針だ。様々な国際スポーツ大会を誘致するためにも、国を代表する競技場の再整備は必要だろう。
都は２０１６年五輪の招致に失敗したものの、その際に準備した約４０００億円の基金を保有している。こうした財政基盤や都心の発達した交通網、良好な治安などもセールスポイントと言える。
東京五輪が開かれれば、海外から大勢の観光客がやって来る。日本の魅力を知ってもらう絶好の機会だ。政府が目指す観光立国へ向け、五輪開催は強力な援軍となるに違いない。
ＩＯＣは原子力発電所の停止などによる電力不足に懸念を示し、“今後も見守る必要がある”と指摘した。五輪招致を支援する政府は、東京電力柏崎刈羽原発の再稼働などで電力の安定供給を回復させ、不安解消を図るべきだ。
世論の喚起も課題だ。ＩＯＣの調査で、五輪開催の国内支持率は４７％とされ、７０％超の他の２都市に及ばなかった。１６年招致でも低支持率が敗因の一つとなっただけに、今後のＰＲ活動でどう引き上げていくかがカギとなる。
招致委は来年１月に詳細な開催計画をＩＯＣに提出する。日本を元気づける起爆剤となる五輪の姿を練り上げてほしい。」
東京への招致がこれまで今一つ盛り上がらなかったのは、石原都政への評価が大きく分かれていた点もあったと思う。しかし今の日本にそうした足の引っ張り合いは無用である。今の日本に必要なのは、国民を団結させ元気づける何かだ。オリンピックの開催は、そのための素晴らしい核となりうる。
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