災害時の医療
 東日本大震災：公衆衛生版ＤＭＡＴ構想 災害医学会分析で ２０１２年２月２３日 毎日新聞より
国内の災害医療の専門家約１５００人は震災後初めて、
金沢市で２２日まで開かれた日本集団災害医学会で討議した。
この中で、自治体関係者や有識者は、
被災自治体に代わって
被災者の健康維持や避難所の管理などを担う新組織の創設準備に入ることを発表した。
次の有事に備え、支援体制の充実が求められる。
◇医薬品「リスト化」議論
震災直後、被災地の医療機関の多くは薬不足に陥った。
被災地には高血圧などの慢性疾患を抱え、
普段から薬を服用する高齢者が多く、
在庫を確認しながら短期間の処方でつながざるを得なかった。
「薬が足らなかったので、
何時間もかけて歩いて医院に来たかかりつけの患者さんに
３日分しか処方できなかった」。
岩手県大船渡市の開業医、山浦玄嗣（はるつぐ）さん（７１）は
震災直後を振り返る。
普段は数週間分、まとめて処方できたが、
津波で薬を失った患者が殺到。
薬局も多くが被災した。
その患者には、３日後にまた来院してもらうしかなかった。
一方、同学会では、「本当に被災地に薬はなかったのだろうか」と
奥村順子・長崎大准教授は問題提起した。
薬剤師でもある奥村さんは
４月１日、宮城県南三陸町で薬の供給拠点となった「ベイサイドアリーナ」に支援に入った際、
救援物資として届いた大量の薬の整理に手間取った。
先発医薬品と後発医薬品（ジェネリック）が混在し、種類は８００以上。
同じ効能でも、メーカーにより名前や容量が異なる薬が多数届き、
一時何が足りて、足らないのか分からない状態に陥った。
そこで、奥村さんは
「まずは、高齢化社会に合わせた
慢性疾患治療薬を含めたリストを作成してはどうか」
と提案した。
備蓄すると薬の期限切れの心配はあるが、
あらかじめ支援医薬品を列挙しておけば、全国から同じ医薬品が届くので、
余計な混乱は少なくて済む。
薬剤師が手間取らず、現地で患者と向き合う時間も増えるという効果もある。
同学会はこの事態を受け「災害時医薬品検討委員会」の設置を決め、
この中でリスト化も議論することになった。
「現地の負担にならない形でどう支援するか。
今、何もしないことは
将来へのある種の罪とも言える」と
奥村さんは警告した。
★ＤＭＡＴとは…災害派遣医療チーム（ＤｉｓａｓｔｅｒＭｅｄｉｃａｌＡｓｓｉｓｔａｎｃｅＴｅａｍ）の略。
大規模な災害や事故現場に発生直後に駆け付けて救命に当たり、
活動期間は発生からおおむね４８時間。
厚生労働省が定める研修を受けた医師や看護師、事務職員ら５人程度で構成する。
医療器具や移動手段はチームごとに自前で確保するのが原則。
災害現場の他、被災地の拠点病院の支援や、空港などの搬送拠点で
患者の処置に当たることも任務。
阪神大震災を教訓に、０５年４月に発足した。 |
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