ドイツ語好きの化学者のメモ

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大学時代に起こったこと、または現在の自然科学研究のニュースの感想・意見
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大学・研究機関・企業などどこでも、採用人事には実力以外の要因があることは既知である。

自分が応募した人事のその後は、知り合いから情報が入ることもあり、
また、該当する研究機関のHPで、採用された人を確認することもできる。

これまでも何度か書いているが、大学人事で完全な公平性が保証されることは稀である。

留学中に声がかかった国立大学助手人事では、公募だということで応募した。
最終候補まで残ったものの、採用されなかった。

有機化学で募集していたものの、採用されたのは物理化学講座出身者であった。
当時の化学科学科長が物理化学講座の教授であり、卒業生を戻したかったようだ。

有機化学講座の助手なのに、最初の一年は物理化学講座で仕事をしていた。
翌年からは有機化学講座に移ったそうだが、教授・助教授の権力争いに人事を使ってほしくない。


帰国半年前に声がかかった私立大学助手人事の場合、有機化学で募集があった。
これは実際には公募ではなく、教授たちが複数の候補を探してくるものだった。

私を含めて3人の候補のうち、一番業績のない大学院生(企業からの派遣)が助手となった。
専門は 「化学工学」 であり、募集分野の有機化学ではなかった。
その企業からの多額の寄付金があったので、人事で報いたと考えられる。

また、私の出身大学が気に入らない教授がいて、理事会に働きかけて、教授会の決定を覆した。
しかも、「本大学出身者を優先する」 という、明文化されていない内規があるそうだ。


帰国後に応募を検討した私立大学助手は、知り合いの教授の研究室だった。
問い合わせをすると、在学中の修士に約束したポストであると告げられた。

この教授は、人事を公募する必要はないと大学事務局に伝えたのだが、
文部省の指導もあり、「人事は原則公募で公開する方針」 なので仕方なかったそうだ。



この、「人事を原則公募する」 というのが、ここ10年で増加し、
研究者人材データベースに登録することが、半ば義務化されている。
http://jrecin.jst.go.jp/

大学院重点化とポスドク1万人計画で博士取得者が増えたことから、
若手研究者の流動化促進のために人事を公募して、適材適所を目指したのが建前だ。

約6年前の資料だが、内閣府・総合科学技術会議の答申がある。
http://www8.cao.go.jp/cstp/output/toushin1.pdf

その29ページでは、「人材の流動性の向上」 のために、人事の公募についても触れている。

[研究者がその資質・能力に応じた職を得られるよう、公募の普及や産学官間の人材交流の促進等を図る。
その際、研究者と産学官の研究機関等とのニーズを合致させることができる「市場メカニズム」が働く
環境の形成が重要である。] としている。

そして続けて、[国立試験研究機関、独立行政法人研究機関、国立大学等の国の研究機関は、(中略)
研究を行う職については原則公募とし、広く資質・能力のある研究者に公平な雇用機会を提供する。

国の研究機関等は、任期制および公募の適用方針(業務や研究分野等により任期制又は公募を
適用できない場合はその理由)を明示した計画を作成するように努める。]

また、[研究機関の評価に当たっては、任期制及び公募の適用状況を評価の一つの重要な観点とする。]


ただ、「原則公募とし」 という表現には、抜け道が用意されているのは既知のことだ。

研究者へのアンケート調査結果が、2005年3月に報告されている。
http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/rep086j/pdf/rep086j.pdf

その中で、「公募が形式的であると思うか」 という質問に対して、
「よくある」と「ときどきある」の合計が90%近い(大学・公的研究機関)のは、私の実感どおり。

国立研究機関での新規採用で、公募制実施率が着実に増加して80%を超えているのに、
不透明な公募人事と感じる人が多いことは、「公募制の機能不全」という意味なのか。


本来は、「研究者の雇用機会を公平に確保する」 が、人材育成の重点のはずだったのに、
現場の研究リーダーとしては、自分の好みで人事をしたいのが本音だ。

また、研究機関の評価では、「公募制の導入」 があるから、「形式的でも公募にした」 だけだ。

公募にしない理由も、研究機関内部と監督官庁には提示する必要があるが、
それは研究機関の評価に響くので、形式的公募として公募制適用率を上げることが目的となる。

つまり公募だと思って応募してしまった、私を含めた研究者は、
研究機関の評価に利用された、「大義名分のために必要な犠牲」 ということか。

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私は、日本学術振興会(学振・JSPS)海外特別研究員としてドイツに派遣された。

帰国旅費は当時は、「低廉航空賃」 との規定で、「エコノミー・片道普通運賃」 だった。
その金額は約35万円と、税金の無駄遣いにも思えた。

往復割引チケットで半分以下にしたが、差額を他目的に流用することを、旅行代理店から勧められた。

私の帰国までは、旅行代理店が見積書を学振に提出し、その金額を学振は旅行代理店に振り込んでいた。

しかし旅行代理店は、学振や文部科学省、会計検査院に知られないように、別の帳簿をつけており、
研究員の要望に従って往復割引チケットを手配し、予算の消化のために、流用を勧めていた。

この流用について、旅行会社からのFAXも含めた証拠書類を、会計検査院に提出した。

この内部告発があったためか、帰国旅費の規定が改定された。

告発後は、見積書の金額を研究員に振り込み、研究員が旅行会社から航空券を買うことにした。
研究員は旅費を一度受け取ったので、もし流用すれば、学振は悪くないと責任転嫁できる。


学振が独立行政法人になってから、本日改めて旅費規程を確認してみた。

最新の、平成19年度の諸手続きの手引きは次のとおり。
http://www.jsps.go.jp/j-ab/data/ab_tebiki/tebiki.pdf

19ページに出てくる航空賃の支給額の規定が、更に変わっていた。

「航空賃は,「外国出張計画書」(様式3)に基づき,原則,
通常最短経路の最下級運賃(エコノミークラス)の割引運賃を支給します。

航空券は片道を手配してください。
なお,往復航空券を購入した場合には,半額のみ本会より支給します。]


平成18年度の手引きで対応する説明箇所は次のとおりで、少し違いがある。

[航空賃は,「外国出張計画書及び旅費請求書」(様式2)に基づき,
通常最短経路の最下級運賃を支給します。

(往路,復路ともに,使用済航空券を本会に提出していただく必要があります)

なお,航空券は片道を手配してください。
やむを得ない事情で往復とせざるを得ない場合でも,半額しか支給しません。]

使用済航空券の提出の規定は、平成19年度版では、別の項目に、
派遣終了後の提出書類の一つとして明記されている。


旅費規程で、「エコノミークラスの割引運賃」 と明記するのは、初めてではないだろうか。

しかし、「割引運賃」 と指定しながら、往復割引で更に旅費を節約することは求めていない。



まあ、それでも、格安航空券のサイトで調べると、4月出発のフランクフルト行きで、
直行便ではないものの、片道でも10万円未満の航空券が売られている。

そうは言っても、学振が指定する旅行代理店があるため、金額は高めに設定されるはずだ。

それに、「最短経路」 と明記していることから、直行便が望ましいとされるため、
エコノミー割引であっても、個人で旅行するよりは旅費はかなり高くなるはずだ。



それに、「片道を手配してください」 と強調していることが、私の告発が効いていると思われる。


学振に出向している文部官僚は、獲得した予算額の大きさしか自慢できないし、
その予算を節約する根拠をなるべく排除して、年度内に使い切ることを目標に仕事をする。

往復割引で更に節約できると会計検査院や財務省に知られると、
翌年度から官僚のステータスを示す予算が削減されて困るそうだ。


学振の言い訳としては、往復割引の格安航空券では、不測の事態で便の変更に手数料がかかるとか、
振り替え便の手配で優先されないことなど、書類どおりの日程で移動できない危険性を挙げている。

しかし旅行代理店は、「学振にも文部科学省にも知られないようにやります。」 と言っている。
だから使用済航空券の提出義務が加わったのだろう。


本来の旅費精算というものは、運賃を事前に渡した場合であっても、
実際に使用した航空券の半券を添付してから、見積もりとの差額を精算するものではないか。

見積書の金額だけを正式なものとして扱うのが、そもそもの間違い・不正の元だったはずだ。

ここでも学振は、過去に旅費流用を黙認していたことを反省せず、
研究員と旅行代理店に責任転嫁し、彼らの不正を防ぐために規定を変えたように匂わせている。

私の帰国について旅行代理店が不正を行い、学振に損害を与えたと主張するならば、
何も私の帰国に関する書類を、旅行代理店からすべて引き揚げて、証拠を隠し、
会計検査院の検査対策をすることはなかったのではないか。


この3月に帰国する研究員、そして4月以降に出国する研究員、
私の告発で、流用ができなくなったようだが、実際にはどうしているのだろうか。

(最終チェック・修正日 2007年03月05日)

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「納豆ダイエット」 と 「レタスで快眠」 という捏造をした、
ニセ科学番組 「あるある大辞典供廖,、Nature でも取り上げられた。

"Japanese TV show admits faking science
Programme makers redubbed interviews and changed experimental results."

Nature, 2007, 445, 804-805 (22 Feb., 2007).

この記事は無料公開で、PDFファイルで提供されている(現在は無料公開終了)。
http://www.nature.com/nature/journal/v445/n7130/pdf/445804a.pdf

Nature 各誌の注目記事については、しばらくすると Nature Digest 日本語版に載るので、
英語記事の内容が完全に把握できなかった場合には、待ってみてもいいだろう。

ちなみに2月号では、科学論文での不正行為や査読についての記事が出ている。
http://www.nature.com/ndigest/index.html


科学番組の振りをした情報エンターテインメント番組で、
視聴率稼ぎに利用された科学者たちへの取材も紹介されている。

最初に紹介された被害者の Kim 博士は、アメリカの大学教授で大豆発酵の研究をしているが、
この一件で警戒心が強まったのか、Nature の取材にも、名前や所属を公開しないように求めた。

"One of the victims is Dr. Kim, ...
He spoke to Nature but asked that his first name and affiliation be withheld."

そして味噌の健康への効果について話していないし、番組内容の60%は不正確だと言っている。


「納豆ダイエット」 でのウソの吹き替えの被害者である Schwartz 博士は、
Nature の直接取材には応じず、代わりに大学広報が見解を発表した。


「レタスで快眠」 でも、ネガティブな実験結果が、全く逆に改ざんされたと紹介された。

実験を依頼された教授のコメントは、「健康食品管理士認定協会」 のHPに掲載されている。。
http://www.ffcci.jp/files/255107026722542.pdf


記事の最後のところで、この現象は日本だけのものではないとも述べている。
Nature はイギリスで編集されているからか、自国の番組を紹介している。

「浴槽の水にセシウムとルビジウムを入れると爆発する」 という実験は、
実はそのアルカリ金属の代わりに、火薬を使っていたということだ。


この番組の問題の部分は、今なら You Tube で見ることができる。
ここではリンクを示さないので、"Brainiac Alkali Metals" で検索してほしい。

アルカリ金属と水との反応は、化学のビデオ教材によく出てくるが、面白くないとのこと。

そこで浴槽の水にルビジウムやセシウム入りのアンプルを沈めて、
みんなが安全地帯に非難した後で、浴槽が壊れるほどの大爆発を見せている。

これで、アルカリ金属と水との反応は危険であることを印象付けているようだ。

この番組を放送した Sky One は、これに関してコメントを発表した。

科学者に相談しているそうだが、エンターテインメントであることが優先されたという。
しかも、「オープン・ユニバーシティを期待するなら、チャンネルが違う。」 とまで言っている。


こうなると取材を受ける科学者側も、何か誓約書のような文書を用意したり、
第三者が放送前にチェックできるレビュー制度について考えたりするだろう。

疑う姿勢を忘れずに、疑問を持ったら自分で調べるようにしたいものだ。


ところで日本では、科学ジャーナリズムの Nature で全世界に報道されて恥だという論調のようだが、
イギリスの番組での過剰演出の指摘は、なぜか省略していることがあるのが不思議だ。


記事を客観的に伝えるよりは、「日本国内の捏造たたき」 に利用するためには、
イギリスのテレビ番組のことを紹介する暇はないのかもしれない。

ここでも報道のバイアス・偏見・意図的操作が感じられる。

(最終チェック・修正日 2007年04月14日)

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今日から読み始めたソフトバンク新書は、今月発売の掛谷英紀著、「学者のウソ」 である。

http://www.sbcr.jp/books/products/detail.asp?sku=4797337060

学者や言論人の嘘八百を暴き出す学問論!

文系・理系それぞれにまかりとおる学者のウソの数々に舌鋒鋭く切り込んだ一冊。
どうしてウソが横行してしまうのか、学問やメディアの側の諸問題を視野に入れて論じぬく。]


全部読んでから紹介しようと思ったが、気になる表現があったので、その部分だけ先に取り上げる。

第3章 学歴エリート社会の罠  2 エリートによる「弱者ごっこ」論法

ここで146ページからの、「学歴エリートの『希望格差』」 の項目で取り上げているのは、
山田昌弘著、「希望格差社会」 の166ページから論じられている 「中年のフリーター博士」 だ。

自説の正当化のために弱者を持ち出して、弱者擁護の立場を装う論法について指摘するのが本題だ。

ただ、どうしても、「中年のフリーター博士」 という表現が気になってしまう。

まあ確かに、政府統計では、派遣社員はフリーターに分類されるので、
40歳4ヶ月まで派遣社員だった私は、「中年のフリーター博士」 と言われても仕方ない。


「ポスドク1万人計画」 というものがあって、博士取得者は激増した。
「アメリカ並みに博士を増やせば日本は良くなる」 と、有馬元文部大臣は言っていた。

しかし、「希望格差社会」 での論述によれば、大学や研究機関の常勤職は少なく、
毎年7000人以上の博士が定職に就けず、不安定な職を続けながら、ポストの空きを待っている。

企業も博士を採用したがらず、博士もこれまで研究してきたことを無駄にしたくないと、
研究者であることに変なこだわりを持つために、オーバードクターとして滞留すると考察。

そして、20年後には中年のフリーター博士が10万人を超える規模で出現すると予想している。

更に、博士課程に進まなかった修士や、博士課程で中退した学生を加えると、
「超高学歴フリーター」 とその予備軍の数が膨大になると、山田氏は推論している。


これに対して掛谷氏は、民間企業に就職する博士は、実際には多いことを指摘して反論している。
掛谷氏本人も就職活動をして内定を取っているし、周囲でも民間就職をした人は多い。

私も何回かは、企業側の博士に対する先入観・偏見に戸惑ったことはあるが、
掛谷氏の指摘と同様に、「自分の好きな研究しかできない博士はいらない」 が正しい。

論文を書く研究だけしたいというのは、掛谷氏の言うように 「学歴エリートのわがまま」 であり、
普通に働けば十分な収入が得られる博士を、弱者として取り上げるのは、やはり変な論法だ。


学歴エリートは、自分たちを弱者だと印象付ける作戦を取るようで、
実際に博士の就職のために、多額の予算が投入されることになった。


また掛谷氏は、就職できない博士の人数は、山田氏の予測を大幅に下回るとしている。
そして言論に責任を取る意味で、印税収入の20%を預託し、予測がはずれれば没収されるそうだ。


20年後に私は60歳と定年を迎えるが、そのときに就職できない博士の人数を調べようと思う。


私ももっと、クリティカル・シンキングのトレーニングをして、
このブログでも、いろいろなウソを指摘できるようになりたいものだ。

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私がポスドクをした国内私立大学で、実験データの捏造・改ざんを指示されたことは前に書いた。

当時発表された嘘を含んだある速報は、私も共著者であるが、自分の経歴から削除している。

この速報については、雑誌のエディターに抗議したが、印刷後のため撤回には至らず、
「再実験を実施したら同じデータが得られた」 と、再度嘘をついて切り抜けた。

その後に出したフルペーパーとの食い違いは、トラックバックした記事に示したとおり。


もう9年くらい前のことなので、そろそろ忘れてもよさそうなものだが、
ある学会誌の総合論文(日本語)を見て、まだ嘘をつくのかと呆れてしまった。

「最初に不斉合成を達成した」 と、2番目であることは明白なのに、嘘をついている。

この件について、匿名ではあるが、学会事務局に問い合わせメールを送ってある。


今回の嘘は、アメリカの製薬会社が見つけた医薬候補化合物についてだが、
立体選択的合成を行ったことは、上述の速報で確かに報告していた(収率は水増しだが)。

その製薬会社は先に速報で、候補化合物についてキラルHPLCカラムで光学分割し、
一方の立体異性体に強力な活性があることを報告していた。

彼らの速報を見た嘘つき教授は、自分たちが開発中の反応を応用すれば、
一方の立体異性体のみ、選択的に簡単に合成できると考えた。

その後、少量ながら合成できたということで、この製薬会社に手紙を書いたが、
既にフルペーパーを投稿したという返事のみで、当然ながら共同研究は断られてしまった。

そこですぐに速報を出せば、そのフルペーパーよりも先に印刷され、宣伝できると考えた。

しかしJACSは門前払いで、別の速報誌に出したが4ヶ月遅れで印刷となり、目的は達成できず。



この経験がよほど悔しかったのか、今回の学会誌(日本語)での嘘に続いたのだ。

今回の論文では、アメリカ製薬会社の速報のみを引用し、フルペーパーは無視している。

フルペーパーの存在を知っているにもかかわらず、意図的に引用しなかったのだ。

それを引用すると、自分たちよりも先に不斉合成が達成されたことを認めることになるから。

審査員は引用文献まで見ていないし、嘘をついているなんて考えもしないだろう。

それに日本語の論文など、英語しか知らないアメリカ人が読むわけがないと思っているのか。

アメリカの製薬会社には、日本語ができる人材もいるはずだが、抗議されないと考えているのか。

最初に不斉合成を達成した研究者の名誉を守るため、私が代理で抗議しよう。

科学者の倫理規定もできたのだから、学会事務局は何らかの行動をしなければならない。

もし返事もなく、訂正が掲載されなければ、その製薬会社に通告してみようか。

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