メディアを「売国者たちの末路」から考える
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「売国者たちの末路」 202ページ以下から副島隆彦氏のマスメデイアに対する見解を紹介したい。 正力松太郎という内務官僚(特高警察もその一部）だった人が、戦前から経営を簒奪していた。 産経新聞の中には、本当の愛国派の記者たちがまだ残っていますが、総体としては、アメリカ批判はなぜかしない会社です。 船橋洋一主筆がアメリカのいいなりで、編集権を握って若い記者たちの記事に干渉する。 本多勝一派系統の人たちは、ほとんど消滅している。日本の左翼リベラル勢力が衰退して、体制保守化の傾向が著しい。 かつてのマグロウヒル社、ビジネスウィーク誌（ロックフェラー財閥系）との提携が今も残っているのでしょう。 中川昭一大臣が辞任に追い込まれた事件でも、その内情を最初に報道したのは毎日新聞である。 毎日新聞の記事は、「本紙の記者はその席に同席せず」という、あとで有名になった文で終わっています。 ◇ 読売新聞は「御用新聞」、産経新聞は「右翼新聞」なんてことを聞いたことがあるが、それだけではなかったようだ。 本来なら朝日あたりが掲載するような記事ではないかと思ったくらいだ。 イメージや先入観で判断してはいけないと実感したものだ。 ◇ 副島氏のメディアに対する話の後に続いて、植草一秀氏は、メディアの世論調査について話をする。 メディアが世論調査をする方式は電話による調査がある。この回答者は、時間を割いて電話に出られる人でなければならない。 すると、世論調査の母集団に偏りが出てくるわけです。 したがって、世論の実態ははっきりしていないと思うのです。 本当ははっきりしない実態にもかかわらず、はっきりした実態があるかのごとくに世論が創出され、その世論に沿う政治の意志決定が行われていく。 中略 副島さんの言うテレビ５社・新聞５社 音と映像の全国ネットワーク放送と、文字と写真で伝える全国誌の影響力は非常に大きい。 国家権力の意志決定において、メディアが最重要の位置に来てしまっています。 もはや「第４の権力」ではなく、「第１の権力」に置き換わったと言ってもいいかもしれません。 ◇ 新聞やテレビは、我々の知りたことを伝えるものではなく、権力者がしらせるべき情報を伝えるものになってはいないだろうか。 例えば、検察や警察のリークをそのまま伝えていることにある。 これでは、大本営発表となんら変わりないではないか。 メディアの情報を鵜呑みにするのではなく、その情報によって世論をどのように誘導しようとしているのかを考えながら、メディアに接していかなければならないであろう。 |
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朝日新聞が親米的になったのは
ここ数ヶ月、けっこう本を読んでいるのだが、読書記録が綴れないままだ。 今年の７月頃だったか、植草一秀・副島隆彦共著の[https://www.amazon.co.jp/dp/4396613342?tag=houonkansya-22&camp=1027&creative=7407&linkCode=as4&creativeASIN=4396613342&adid=12VDXN1NGD26359REH7N& 「売国者たちの末路」]の202ページ以下から、 = 朝日新聞＝テレビ朝日 =
2009/9/12(土) 午後 11:55 [ 報恩感謝 ありがとうございます ]
