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2002年の8月の記事ですが、今年の初めの状況とよく似ています。
この世に相場がある限り、これは繰り返されていくのでしょう。
○強制的な売りは底値圏の証
投信解約による外国人の売り、追証による投げ、自己売買のヘッジという売らざるを得ない要因 で相場が下げる傾向が強くなりました。
何れも価格に関係なく売られているわけですから、新規に買う投資家にとってたいへん魅力的な場面と言えます。
かつて、ベアリング事件でも事件発覚後の処分売りという止むを得ない売り場面で底打ちとなりましたが、言わば、「負け組みの処分売り」が一番美味しい買い場 になるものです。
○冷静さを失った米国の投資家。
論理的に考えれば相場が下がれば下がる程、それ以下になる余地は限られてくるのですが、投資家の恐怖感はむしろ逆に増大します。人は恐怖感などでパニックになれば理性の部分がなくなり動物的な行動を取ると言われ、皆と同じ行動を取ることで安心感を得ようとします。
下げた時に他の人の意見を聞きたくなるのも、そうした心理の現われですが、それがリスキーな行為だとは気がつかないものです。
つまり、パニック的な状況では多数意見に自分が従うことで安心感を得る行動を起こし易いことがその時点では分かりません。もし、勝率を上げたいなら投資家はボラタイルな状況で他人の意見を聞いてはいけないのです。
セリングクライマックスになれば、人に聞くほど自分も安心しようとして同じ行動をとってしまいます。その時に投資家自身は自分が理性を失っていることに気がつきません。その状態に近いのが昨日の米国です。日本と違って、下げた時に公的資金が買うというようなことはしないでしょうから、パニックになり、オーバー・シューティングを引き起こすかもしれません。
米国の株高を支えていたものは「株式本位制」 とでもいうべきシステムで、その根本が不正経理などで崩れている のですからたいへんな恐怖感でしょう。自社株の価値を高く見せ、買収に継ぐ買収で利益を嵩上げする「錬金術」が見破られ、通じなくなりました。
米国は最近、株式バブルから不動産バブルへ移行していると言われています。しかし、あの広い国土で不動産の値上がりが続くと思えませんので、何れ不動産バブルも弾けることでしょう。こうした米国のリスキーな状況がドルからの資金還流を急がせているようです。 (2002年8月6日(火)ゆらぎの世界より)
相場戦略研究所 http://kaz1910032-hp.hp.infoseek.co.jp/
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