個人投資家

個人投資家の投資活動は極めて不利な立場に置かれている。

機関投資家などの組織には投資ノウハウやリスク回避ノウハウの蓄積があるが、個人投資家にはない。

さらに、もともと株というものは投資リスクを大衆に分散化して、肩代わりさせるために考え出されたものだから、個人投資家は必然的に損をするようになっている。
株式市場は個人投資家が売買して儲けるための流通市場の機能よりも、新株発行による資金調達の発行市場の機能を最優先するところなのである。
つまり、株の取引は個人投資家の犠牲の上に成り立っているのである。

個人投資家の投資活動、株式売買の多くが失敗するのは､元々儲けにくいものであるうえに、乏しい情報、貧弱な経験、不勉強だからで、
さらに証券会社、マスコミ、行政もすべて敵で個人投資家が失敗するように仕向けてくる。そうした個人投資家と対立する側の力は大きいのである。

そして、個人投資家は税制上でも企業に比べて不利になっているから、
いっそう成功の確率は小さくなる。（株式成功実践論新版ｐ５２）
だから、９５％の個人投資家は敗残者となる。

個人投資家の投資活動には、このように多くの障害がある。
しかし、ごく少数の個人投資家は利益を上げ続けることができる。
それは、リスクを最小限に止められる、売買が上手、だからである。

個人投資家はノウハウを蓄積し、ノウハウを有効利用し、危機管理を十分に行うことで、売買技法の水準を上げる必要がある。
（株式成功実践論新版ｐ１２１）

そして利巧にならなければならない。
より立場を強くし*
より正しい知識を持ち
より勉強し
より上手な売買をする（株式成功実践論新版ｐ７７）

株式投資において、無知無能は罪悪である。（株式成功実践論ｐ１６）

乏しい情報、貧弱な経験、不勉強な個人投資家が成功するには、資金管理と危機管理しかない。だから、「悪い玉は直ちに消す」ようにしなければならない。（株式成功実践論新版ｐ２９２）

株は「利巧な自分が安く買った株を、高く買ってくれるバカな人に売りつける」ものである。

＊個人投資家が　より立場を強くする　ことは不可能であるが、
法人投資家に移行することで税制上の立場だけは強化することができる。


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