赤い巨塔の大学院生、改め 国お抱え研究者（同期で一番高級取り！）

会社設立の道

ビジネスプランはビジョンを語りますが、過去どういう経験（プロセス）があって、どういうビジネス（サービス）を考えていて、どういうマーケティングシナリオで、どうやってビジネスを世に問うか、くらいは説明できると良いと思います。

取締役、監査役になっていただく方には、コーポレートガバナンス、ディスクロージャー、インベスターリレーションズなどについて、代表者が説明するか、詳しい本があるので一読をお薦めする.

その次は商号を決めて下さい。商号を決定しましたら、管轄法務局にて商号調査を進めることをお薦めいたします。商号調査にて類似商号が無い場合は、印鑑の作成をはじめて下さい。印鑑は代表者の印鑑、銀行用の印鑑、角印があればとりあえず、進めることが出来ます。

次は定款に記載する事業目的です。これは、記載したい内容をすべて記載下さい。この事業目的は公証人の認証がいるため、諸先生と打ち合わせするとスムーズに行くと思います。事業目的ですがこれは似たような会社の定款を元にいくつか取捨選択を行い、自分のやりたい事業にあったものをピックアップして選んで下さい。

定款は 3 部用意して、公証人役場に出向きます。公証人役場の場所は、サーチエンジンで調べるか、電話帳をもとに調べてください。公証人役場に行くときは印鑑証明をお忘れないように。会社が株式を引き受けて発起設立をするときは、会社の印鑑証明が必要です。公証人役場で公証人の認証が済みますと（収入印紙や役場の費用で 91000 円くらいかかります）、これから金融機関への払込になります。払込金融機関にはまえもって話しを通していく必要があります。金融機関によっては、過去に取引がないと株式の申し込みを受けていただけないところもあります。審査は通常１週間と言われますが、過去に取引があれば１日で済まして頂けます。4 大銀行グループのとある銀行ですが、2002年4月現在、保管証明の費用は 75000 円くらい（消費税別）でした。2001 年の 12 月から従来の 3 倍にしたそうです。

払込金融機関に別段口座を用意してもらいましたら、振込期日を決めて 1000 万円分振り込んで下さい。もしくは窓口で振替を行ってもらえます。１週間もかからずに（早ければ翌日）、「株式払込金保管証明書」を発行してもらえますので、その後、法務局（登記所）に設立登記申請致します。登記申請はハコにいれるだけなので、当日はなにもありません。登記申請書類の上段に連絡先の電話番号（携帯番号可です）を書いて置いて下さい。申請より大体２週間後、設立登記完了致します。補正がなければ。補正が必要な場合は代表印をもって補正にでかけます。以上で登記終了です。


重要なのは

* 金融機関へ前もって話しをしておく
* 類似商号に引っかからないよう前もって調査しておく
* 公証人役場で引っかからないよう定款の事業目的も前もって調査しておく

です。ほとんどのことは前もって行っておけばバタバタしないですむと思います。

さて、話が前後いたしましたが、代表者の印鑑証明が 3 通必要なので前もって用意して下さい。取締役、監査役の印鑑証明は不要です。


http://www.office-yano.com/company.htm

専門家に依頼するメリット

★時間の節約
これから事業を始める方、すでに個人で事業をなさっている方で、会社設立を考えていらっしゃる方は、多いと思います。
当事務所では、商号や業務内容のご相談から、必要書類の作成から設立手続きの代行、更に設立後、事業に必要な許認可の取得までサポートいたします。また、ご希望に応じて信頼できる税理士、社会保険労務士などの専門家をご紹介します。
許認可を必要とする事業を予定されている場合、事前に定款の内容を適切なものにして会社設立をしないと、後日改めて定款変更の手続きが必要となり、費用も時間も余分にかかってしまいます。
会社を設立するには、役所回りや書類作成で非常な手間がかかります。わずらわしい手続は外部の専門家を活用し、創業者であるあなたの貴重な時間と労力を本業に集中させ、スタートダッシュすることが、最終的には会社に利益をもたらすことになります。

★自分の思い通りの会社を作る
会社の定款は、事業の目的、役員の数、決算期など将来を見通して作成する必要があります。特に「目的」は、表現方法に関する要件が厳しく、お客様の思い通りの表現が難しいケースがあります。このような場合も、過去の先例を調査の上、法務局と折衝し、お客様のご希望の実現に努めます。事前に充分に調査して折衝する場合とそうではない場合とでは、はっきり言って法務局の職員の対応が違います。


■会社にするメリット

会社（法人化）するメリットとして次のようなことがあげられます。
●　取引先や金融機関などへの対外的信用が増します。
●　会社の財産と個人の財産が分離されます。
●　各種許認可を会社名義で取得でき、事業の安定が図れます。


■電子定款認証に対応しています

電子定款認証により、下記会社設立の費用のうち定款印紙代４万円が不要となり、ご依頼者様の負担が軽くなりました。

ご自身で会社設立手続をなさり、電子定款認証のみを利用されたい方もお問い合わせ下さい（本店予定地が埼玉県、東京都にある会社に限らせていただきます）。定款の内容を確認の上、電子定款認証の手続をいたします。

電子定款認証を受けるには、有料の電子証明書を取得し、対応するソフトウェアを購入する必要があります。一般の方がご自身で電子定款認証を受けられるのは、コストの上でもメリットはありませんので、電子定款認証に対応している専門家をご依頼下さい。


株式会社設立手続（発起設立）

１ 商号、業務内容、本店所在地、役員、決算期などについてご相談
２ 法務局にて商号及び目的の「適法性」「明確性」「営利性」の調査※
３ 定款の作成及び公証人による認証
４ 代表者の普通預金通帳に、資本金払込み
５ 法務局にて、設立登記手続き
６ 設立後の各種届け(税務署への届け、事業に必要な許認可の取得など)

　　　　　　　　　　　　　
※ 会社法では類似商号の調査は不要となりましたが、不正競争防止法の観点から事前に調査した方が安心です。また、「目的」の文言についても、法務局にて調査確認するのが望ましいです。

会社設立各コースのご案内
■会社設立完全代行コース(埼玉県・東京都限定）

会社設立に必要な手続を完全に代行します。
お客様にしていただくことは、次の３点のみです。
　１、印鑑証明書(市区町村発行)の取得
　２、資本金の払い込み
　３、書類に押す印鑑のご準備

■書類作成コース（全国対応）

会社設立に必要な書類をすべて作成します。法務局、公証人役場等の手続はお客様ご自身でしていただきます。
書類作成コースといっても、書類を作成するだけでなく、会社設立完了まで、電話、メールでサポートいたします。

■電子定款のみ利用コース（埼玉県・東京都限定）

印紙代４万円を節約できる、電子定款認証のみをご利用するコースです。
お客様ご自身が、法務局にて商号・目的の調査、確認をなさり、その結果に基づき当事務所で定款を作成の上、電子定款認証の手続をいたします。

※ 上記各コースは、あくまで基本コースです。お客様のご希望に応じて柔軟に対応いたします。例えば、書類作成コース＋電子定款のみ利用コースといったご利用も可能です。


会社設立の費用
株式会社

定款印紙代※１
40,000円

公証人認証手数料
50,000円

公証人謄本代
2,000円前後

登録免許税
150,000円〜
※１　　 当事務所は電子定款認証に対応していますので不要となります。

有限会社がなくなり株式会社に一本化

なぜこんなにも会社が多くなったのか？　

これまで個人名で請求書が送られてきた取引先が、株式会社や有限会社に変わっていたという経験はないだろうか。特にここ2〜3年の間に、そうした取引先の変化を経験した人は多いと思われる。
　なぜかというと、2003年2月に中小企業挑戦支援法による「最低資本金規制の特例措置」が施行され、これを利用して会社を作る人が増えているからだ。この新しい制度では、株式会社は1000万円以上、有限会社なら300万円以上と定められている最低資本金規制の適用が5年間猶予されることが最大の特徴となっている。つまり、資本金が1円でも会社が作れるというわけだ。こうして作られた会社は、「確認株式会社」または「確認有限会社」として事業を行なえる。
　こうした法律の改正により、今まで以上に会社が設立しやすくなったのが現在の状況だ。やはり個人事業で商売をするより会社組織で商売をした方が、対外的な信用度が高いということであろう。そして、2005年1月現在でこの確認株式会社や確認有限会社は2万社を突破して、現在も増加中である。

2006年、大きく会社組織が変わる！　
　ただこの特例を利用して設立された法人は、設立の日から5年間を経過するまでに通常の株式会社や有限会社と同様に、資本金を1000万円、または300万円にする必要がある。もしそれができなければ、解散しなければならない。
　これを聞くとやはりハードルは高いと思われるかもしれないが、実はこの規定がどうやらなくなりそうなのだ。これは2006年5月頃に施行予定の「新会社法」で明らかになるが、現行の有限会社がなくなって株式会社に一本化され、最低資本金規制そのものがなくなる予定だ。それ以外にも機関設計や株式のありかたなどが、従来からある制度から大幅に変更される予定である。
　また創業に関連する動きとして、新しい組織形態である「有限責任事業組合（LLP：Limited Liability Partnership）」制度が創設され、2005年8月から施行されている。さらに「有限責任会社（LLC：Limited Liability Company）」も新会社法において規定される予定である。このように、最近になって会社にまつわる法律が急速に変化し始めている。

　新会社法の知識はビジネスマン必須！　
　まずは、2006年5月頃施行予定の「新会社法」とは何か、といったところから話を始めていきたい。今まで「会社法」という名前のものは実は存在していなかったのだが、今回、商法第2編、有限会社法、商法特例法などが1つの法典にまとめられて「会社法」ができあがった。これが一般的に新会社法と呼ばれているものである。
　この新会社法における基本方針は、以下のようになっている。

1. 規定自体を分かりやすくするため、条文をひらがな口語体に変更、会社に関する別々の法律を一本化する。
2. 法の形骸化を排除し、わが国の実態や現代の社会経済情勢にあったものにする。
3. 様々な規制緩和のもとで、利害関係者の保護を図るため、情報開示などの規制を強化する。

　そして上記基本方針のもと、まず大枠として「現行の有限会社がなくなって株式会社に一本化される。さらに、最低資本金規制を廃止する」ことが挙げられている。つまり新法施行後は、株式会社しか作ることはできず、その株式会社は資本金1円から設立が可能ということである。

　新法下の株式会社　
　それでは、新法下の株式会社とはどういう組織なのか、また従来からある株式会社とどこが違うのかをチェックしよう。
　まず設立時から見ていくと、資本金規制が撤廃されたことで、たとえ資本金が1円でも株式会社を設立できる。そして、従来の株式会社であれば、設立時に銀行から「（資本金）払込保管証明書」を発行してもらわないといけなかったが、資本規制の撤廃もあり通常の残高証明書でもよいことになった。これにより、設立手続き面でわずらわしかった作業が1つ減ったということになる。また、事後設立の場合に必要とされていた検査役の調査制度も廃止される予定である（事後設立とは、設立前より存在していた財産などを設立後2年以内に資本の5％以上にあたる対価で取得すること。この場合、例外を除いて裁判所が指定した検査役の検査が必要となる）。
　次に新法下の株式会社における機関設計をみていくと、従来必須であった取締役会の設置が任意となったことが大きい。また従来は取締役3人と監査役が1人が必要だったが、販売や贈与など株式の譲渡に対して会社の承認が必要な「譲渡制限会社」では、定款に定めることで取締役1人でも株式会社を作れることになった。
　もう1つ大きいのが、取締役や監査役の任期だ。従来、取締役であれば2年、監査役であれば4年と定められていたが、これも定款に定めることでいずれも10年まで伸ばせる。加えて取締役の責任について、故意または過失がなくても責任を負う「無過失責任」から、故意／過失があったときだけ責任を負う「過失責任」に変わる予定だ。これらの内容は、株式会社でも従来からある有限会社制度により近い制度を定款などで定めることで可能にしており、企業の機関設計がより柔軟になったと言える。
　その他の改正点としては、株券の不発行が原則になった（以前は発行が原則）ことや、株式総会の普通決議の余剰金の分配がいつでも可能になった（ただし、純資産額が300万円未満の場合は分配不可）ことなどが挙げられる。

　現行の有限会社はどうなるか　
　新会社法では、有限会社の制度が廃止されてすべて株式会社となるが、では既存の有限会社はどうなるのだろうか。
　実は特に何もしなければ、特別な手続きなしで「特例有限会社（新法下の株式会社の1形態）」として存続することになる。株式会社にせず、特例有限会社を選択するメリットは以下のようになる。

1. 取締役の任期が無期限であり、取締役会の設置も不要である。
2. 会社名を変える必要が無いため、印鑑などもそのまま使える。

　現行の有限会社が選択できるもう1つの方法は、新法下の株式会社に商号を変更することである。新法下では、1円で株式会社がつくれるのだから、資本金を増加することなく株式会社になれるのだ。
　冒頭で解説した確認有限会社でも同様で、有限会社のままでいたい場合には「特例有限会社」として、あるいは新法下の「株式会社」に変更することが可能である。
　次回は、新しい組織形態である、LLPやLLCといった制度について、従来からある株式会社制度や民法上の組合などと何が違うのかを説明していきたい。

起業へ向けての説得術 共感する力

共感する力を分析してみます。

それには手順があります。

１、開かれたコミュニケーションが可能になる状態を作る。

心理学用語では、ラポールといいますが、一番簡単な方法は、まず相手との共通点を見つけることです。皆さんが、初めて会った人に出身地を聞いたり、趣味を聞いたりするのは、無意識に相手との共通点を探してラポールを築こうとしている訳です。

そのほかにも鏡のように相手の姿勢を真似たり（ミラーリング）、呼吸や話すスピードを合わせたりといったテクニックもあるようですが、要は、無意識のうちに相手に波長を合わせて、何でも話ができるような雰囲気を作ることです。心を開いてもらって始めて次の質問に答えてもらえるステップに移れるわけです。

２、相手を理解する

相手を理解するための質問をします。質問に正直に答えてもらうためには、必ず先ほどのラポールを作るステップを経なければなりません。たとえば部下から信頼されていない上司に、「相談に乗るから、何でも遠慮せずに言ってよ。」といきなり言われても、正直に悩みを打ち明ける人はいないでしょう。

そして質問の達人になる必要があります。良質の質問は、良質の答えを引き出し、質問の大きさは、答えの大きさを決めます。

３、提案

相手のニーズを満たす解決策を提案をします。ここで前回の話になります。答えは相手の心にあります。それを見つけて、相手の思いつかないコンセプトに乗せて、相手よりうまく表現してあげるのです。「そうそう。私が言いたかったのはそういうことです。是非あなたに協力をお願いしたい。」

起業する心得３ 売り込まなくても売れる方法

売り込まない


悩める営業マンにアドバイス。あなたも新人営業マンになったと思って考えてみてください。

“売り込まなくても売れる方法。それは、売り込まないことだ。”

なんだか禅問答のようですね。私は営業職をしたことがありませんが、営業を受けることは、数知れずありますので、この道のプロ（？）です。

せっかくなのでもっと本質的なアドバイスをしましょう。皆さんも聞きたいですか？

売れる営業マンには、共通点があります。

それは、楽しそうにしていることです。

商品を売り込まないでください。ただ、その仕事をむちゃくちゃ楽しそうにしていてください。

新人営業マンなんだから、多くを期待しません。それだけでいいです。



人は楽しそうなところに集まり、ただ人が集まったその中心にある商品やサービスが売れます。ワゴンセールに群がるおばちゃんを想像してみてください。

ネットショップでも同様です。なんか人でにぎわって楽しそうなサイトだとよく売れるのです。






起業で迷っている人も多いとは思いますが、

「覚悟を決めた人だけ、ゲームに参加することができる。」のです。



視点（ビューポイント）


ある会社のマーケティング戦略会議にて。

１、「お客様のために〜」という言葉と、２．「お客様の立場で〜」という言葉のマインドの違い。

同じような表現ですが、その違いがわかりますか？

１はあくまでも自分からみたニーズ、２はお客様の視点から見たニーズ。

そう。1人称（私）か2人称（あなた）という、視点（ビューポイント）の違いです。

「お客様のために」という言葉を使いながら、お客様視点に立てていないという笑えないマーケティングプラン、あなたの周りにも結構ありませんか？




ユビキタス社会では、専門性という壁は崩壊し、専門職の存在意義は徐々に失われていく。googleを使えば、素人でもそのような専門知識には簡単にアクセスできるからだ。

例えば、医師の診断は、その多くのノウハウは、ロジック化され、経験の少ない研修医より、コンピューター診断のほうが、誤診や見落としの確率が少なくなる。医師に関して言えば、専門性より、患者の気持ちと共感する力がより重要視されるようになるだろう。

このような社会では、知識より、それを組み合わせる知恵や、関係者と共感する力が、より重要視されるようになる。つまり、コンセプトを作る力や組織化する力がより重宝されるのだ。

資格より、人間力が問われる。そのためには、どれだけ生の人に接したかというリアルな経験が重要になる。

人間力とは、人のニーズを感じ取る力だ。

起業のための勉強２ 「人生に失敗の経験はない。あるのは成功の経験と学習の経験のみだ。」

多くの経営者が参考にしているランチェスターの戦略にもありますが、経営資源の少ない会社は特定の分野に集中して、まずは、一点突破を目指すべきです。

また、広告やブランドメッセージにも同様のことが言えます。ブランドが伝えることができるのはワンメッセージです。ナイキは、あのロゴマークでスポーツシューズの圧倒的なブランドイメージを確立しています。ユニクロは、やはり高級野菜を売ることができません。

もう一つの手法は、既存市場を革新的に再定義するという手法です。例えばスターバックスは、コーヒースタンドという既存市場を、都会的でファッショナブルなライフスタイルのシーンとして再定義し、世界的な市場シェアを獲得に成功しました。

競合軸を変えることで、既存市場でも新規にシェアを獲得することが出来るのです。




「人生を制すもの」


以前から、普段口から発する言葉が、自分の運命を決めるというお話をしてきました。

「言葉は、感情を変え、行動を変える。行動が変われば、習慣が変わり、人格が変わる。人格が変われば、集まる人が変わり、その人の運命が変わる。運命をコントロールしたければ、まず使う言葉をコントロールすることです。」

という内容です。

今日は、その運命を決める、もう一つの大切なことを紹介します。

それは、口から入れるものです。

最近、メタボリックシンドロームということがやたらと言われるようになりました。内臓脂肪の蓄積が多い人は、死に直結するような重大な生活習慣病のリスクが増すとわかっています。

生活習慣病は、普段口にするもので引き起こされます。たばこ、お酒、高脂肪食などです。

口から出す言葉も、口から入れる食事や嗜好品も、一種の癖（生活習慣です）です。癖は意識することで治すことも可能です。それによって得られるものは大きいです。

まさに「口を制するものは、人生を制す。」といえます。










Vital　Force（バイタルフォース）というコンセプトがある。
生命の力を高めていくことこそが、アンチエイジングの本質だ。
Vital　Forceは、3つの構成要素（エレメント）でできている。
１、知る力（知性）
２、感じる力（感性）
３、行動する力
加齢により、知識を吸収する力が弱くなったり、同じものを見ても若いころのような感動が得られなくなったり、活動範囲や活動意欲も減ってくる。
このような失われる力を賦活するソリューションを提供するのが、我々の活動領域だ。

感動とは、五感から得られる刺激に対する強い印象と感情の変化だ。
経験した人はわかると思うのだが、しみ一つをレーザーで取ることでも、驚くべき感情の変化が現れる。
我々が忘れてならないのは、顧客が本当に求めているのは、例えばしみを取るその行為そのものではなく、それによって得られるエモーションの変化であるということだ。

人が、外食をするのも、旅行に行くのも、絶叫マシンに乗るのも、エモーションの変化を得たいからだ。
世の中にあるほとんどのサービスやエンターテイメントは、人々にエモーションの変化をもたらすためにあるといっても言い過ぎではないと思う。
エモーションの変化を繰り返し再現可能なシステム化できれば、それはビジネスになる。

少し脱線したが、本題に戻ろう。
Vital Forceを高める方法は、先の3つの力に対する刺激を与え続けることだ。
高齢でも、社会の一線で活躍している人は、このような刺激を受け続ける環境に身をおいているからにほかならない。