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技術で成り立つ検査、適正評価を
検査関連学会の改定要望
2009.10.28
診断・治療を行う上で、もはや欠かすことのできない臨床検査―。その臨床検査が、これまでの医療費抑制政策を背景とした診療報酬改定で、度々引き下げの対象にさらされてきたことは、産科・救急医療などの崩壊を危ぐする声にかき消されがちだ。ただ、検査領域への切り込みは、すでに限界を超えていると危機感をあらわにする各検査関連学会は、2010年度診療報酬改定に向けた要望書をそれぞれ厚生労働省に提出している。
●「外来迅速検体検査加算」の増点を
日本臨床検査医学会（宮澤幸久理事長）は、新規として「ＩｇＧサブクラス」「血管内皮機能検査」の２項目を、再評価として「外来迅速検体検査加算」「骨髄像」などの増点と「削除項目」など８項目を要望している。「外来迅速検体検査加算」では患者の病態の早期診断や重症化の回避、患者の再診回数削減などを推進する上で、大きな意義があると説明。前回改定で、当初「すべての検体検査の結果について」当日中に文書で情報提供するとしていた要件を緩和するとともに、算定可能点数も最大25点へ増点したものの、「病院へのインセンティブを働かせるには、いまだ不十分」だと指摘し、最大50点への増点を求めた。
●「血小板洗浄術」の新設要望
日本輸血・細胞治療学会（大戸斉理事長）は、「医療技術評価提案書」では、「血小板洗浄術」など新規２項目と、算定要件の見直しとして「血漿成分製剤加算のアルブミン製剤への適応拡大」の計３項目を要望している。このうち血小板洗浄術は、日本赤十字社から供給される血小板濃厚液を置換液で洗浄操作し、血漿成分を除去する技術。血小板製剤中から、アレルギー反応や発熱反応などの原因となる血漿成分を可及的に除去することで、血小板輸血の急性合併症を有効かつ安全に予防する。
対象は、重症または再発性の急性非溶血輸血副作用を合併した頻回輸血患者。点数は、洗浄置換液など薬剤費と血液バッグなど消耗器具代、労賃の合計843点を要望した。年間対象患者数は約1000人、１人当たり年間実施回数は約10回としている。
●「病理診断料」の要件見直しを
日本病理学会（長村義之理事長）は、「病理診断料の算定要件見直し」など既収載７項目と「細胞診断料の新設」など新規６項目の計13項目を求めている。最重要項目に据える病理診断料の要件見直しでは、現行の＜１＞診療所では算定できない＜２＞算定は月１回のみ＜３＞細胞診との併算定が認められない―の３点を課題に挙げ、見直しを求めている。
診療所で算定できない点については、現在「病院である保険医療機関でしか算定できない」との制約があるため、病理検査室を設置し、病理医や臨床検査技師が常勤で病理診断を行っている診療所では無償となっている現状を指摘。診療所を含めたすべての保険医療機関で算定可能とするよう求めた。同学会では、病理診断の本質にかかわる極めて重要な問題だとの認識しており、最重要課題に位置付けている。
10年度診療報酬は、プラス改定が既定路線というのが関係者の共通認識だ。ただ、1988年に6.9％だった医療費総額に占める検体検査料が、2006年には5.1％へ縮小するなど、これまで検査が引き下げの矢面に立ってきたことを考えると、次期改定でどれだけの財源が検査領域へ振り分けられるか、不安はぬぐいきれない。せめて「検査医や臨床検査技師の『技術』により成り立つ検査項目については、適正な評価を」という学会関係者の切実な声には、うなずけるものがある。（藤田 昌吾）株じほう
新規の技術料の認可難しいけど、政権交代したから大丈夫？かな？
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