ワールドメイト日和

ワールドメイトの活動記録、福祉活動、ワールドメイト救援隊の救援記録、ワールドメイト現会員のブログ紹介など。
尖閣問題を機とする日本の変化については、ワシントン・ポスト(21日付)が「日本はこれまで世界一の消極平和主義の国だったのがやっと(他国並みの)中道地点へと向かうようになったのだ」と強調した。
 さらに、日本の憲法や集団的自衛権の禁止が世界でも異端であることを説明し「これまでは中国との対決や摩擦を避ける一方だったが、日本国民はその方法ではうまくいかないことがわかったのだ」とも論じた。
中韓は、日本の右翼勢力が台頭しているかのようなメッセージを発信していますが、
アメリカから見ると日本は普通の国家並なんですね。
未だ混沌の部分はあるけれども、日本が世界一の消極平和主義の国を脱却し、
政治的に進化していることを頼もしく思います。
 
 
ワールドメイトでは、今年は 中央政治において、
「混沌の中から、旭が生れる」と予言されていました。
このことが旭なのかもしれません。
 
 

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AppleがGoogleマップを独自の地図ソフトに切り替えましたが、トラブっています。
切り替えた理由はこんなところ↓みたいですね。
 
ワールドメイト会員の仲間内でも、iPhone5へのりかえようとする人が多かったですが、
皆さん成り行きをうかがっているようです。
 
 
以下本文
 
 米アップルは、自社の携帯端末からグーグルの地図ソフト機能をはずそうとしているが、それがユーザーからの反発を呼んでいる。同社には珍しい戦略的な失策だ。 
 アップルは、最新基本ソフト(OS)「iOS(アイオーエス)6」の一部として19日に発表したアップル独自の地図ソフト機能をめぐり、ユーザーから不満の声を多数受けている。2007年のスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」発売以降、グーグル地図データ機能はアイフォーンの一部だったが、アップルは、iOS6に独自の地図アプリを盛り込んだ。 
 
 しかし世界中のアイフォーンやタブレット端末「iPad(アイパッド)」のユーザーは、アップルの新しい地図アプリを使ってみて欠陥に気づき、多数の苦情を寄せた。例えば、企業や歴史的建造物の名称が間違っていたり、あるべき道路がなかったり、ミシガン州アンアーバーの川が寸断されていたり、特定の名称、例えば「Haneda Airport(羽田空港)という言葉で検索しても何も出てこなかったり、という状態だ。 
 
 ソーシャルネットワークなどネット上では、ユーザーたちが「グーグル地図を返せ」などとしてオンライン抗議団体を直ちに結成し、アップルの新地図アプリ「Maps(マップス)」では期待された機能が欠如している上、不正確な情報が盛り込まれていると批判した。一部のブロガーは、アップルの地図とグーグルの提供する地図のイメージを比較し、アップルの地図は不正確で古いと指摘している。 
 
 これに対しアップルの広報担当者は、同社の地図サービスは大掛かりな取り組みだと強調、これを利用する人々が増えるにつれて、サービスも良くなるように設計されていると弁明。同担当者は「われわれは顧客からのあらゆるフィードバックを尊重し、顧客の使用体験が改善するように努力している」と述べた。 
 
 アップルの地図アプリをめぐる論争は、同社とライバルであるグーグルとの間の大きな戦いの一環だ。グーグルは急拡大する携帯ソフト・端末市場で主導権を握ろうと懸命だからだ。地図ないし位置情報に関連した携帯広告も大きなビジネスだ。調査会社オーパス・リサーチによれば、この種の広告は、2012年の携帯広告市場規模25億ドル(約1950億円)の約25%を占め、2010年実績の10%からシェアが倍増すると推定されるという。このシェアは、位置情報を利用したアプリの数が増加するにつれて、拡大すると予想されている。

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6月9日から始まったワールドメイトの「ジブラルタル海峡開き神業」と同じ日に、
ユーロ圏財務相の緊急電話会議が行われて、スペインに対して最大1000億ユーロ
(約10兆円)の金融支援を用意することで合意した、とのことです。
 
わざわざスペインまで出かけて行った甲斐があって、素晴らしいご神業になりました。
そして、奇しくもユーロ圏財務相の合意した内容は、
”スペインの政権が従来の姿勢を撤回した劇的な動き”だったようです。
神様のご加護を感じます。
 
「今回の合意は、欧州の経済大国ドイツや米国、国際通貨基金(IMF)から評価されている一方、
国外からの金融支援の必要性を強く否定していたスペインの政権が従来の姿勢を撤回した
劇的な動きと見られている」
 
 

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ニュースでは、
「脂質の多い食品は肥満や2型糖尿病、心血管系疾患などの原因となるだけでなく、
非合法ドラッグと同類の化学反応を示すことが証明された。
たとえばフライドチキンを食べると瞬時に満足感と高揚感が得られるものの、
最終的には気分が落ち込み、不安を感じるという。」
とありますが、どれだけ食べると悪い影響をあたえるのか、
具体的な数値がわからないのでネットで調べたところ、
を見つけました。
これを使うと、一日の脂質摂取量の目安がわかります。
 
なお、タイトルでは、「脂質の多い食品」をジャンクフードと言いかえていますが、
脂質は、 油脂、脂肪の多い肉、乳製品、ナッツ等に多く含まれます。
詳しくは、脂質の多い食品と、食品の脂質の含有量一覧表 が参考になりました。
 
ワールドメイト会員の中にも、「健康のためなら死んでもいい」(笑い)
というくらいの健康オタクの方がときどきいますが、
今の時代、健康診断や自己管理は必須ですね。
 
ちょうど、6月5日(火)のサクセス登龍門
「500円で健康診断!話題のワンコイン検診」
を見たので、そう実感した次第です。

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自炊したほうが健康にはいいだろう、ということは漠然とはわかっていましたが、
”週5回ほど家で料理をする人は、10年後の生存率が47%上昇”
というのはすごい数値です。
 
少し前の衛星中継でワールドメイト会員の皆にお話しされていましたが、
深見東州先生も自炊されているそうですね。
 
週5回の自炊が”健康的な習慣”ということですので、私もチャレンジしたいと思います。
 
 台湾とオーストラリアの合同研究チームは、台湾に住む65歳以上の男女1888人を10年にわたり追跡調査した。調査の初めには、対象者の料理習慣、買い物習慣、食生活、教育、交通手段や喫煙習慣などといった生活習慣について聞き取りを行った。

 この調査結果によると、週5回ほど家で料理をする人は、10年後の生存率が47%上昇したという。

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東京電力福島第1原子力発電所の事故後、フランスや日本と同様に原発に大きく依存していたドイツも再生可能エネルギーへの転換を余儀なくされ、原発再開を考えていたイタリアはその扉を素早く閉ざした。今や先進国の中で、原発から電力の大部分を得ている国はフランスだけとなった。
 
しかし、仏大統領選の結果、保守派・国民運動連合のニコラ・サルコジ大統領が、社会党のフランソワ・オランド前第1書記に政権の座から追われることになった。
 
サルコジ氏はフランスの電力需要の75%以上を賄う原子力発電の強力な支持者だった。他方、オランド氏は再生可能エネルギーの熱心な支持者で、2025年までにフランスの原発依存度を50%に減らしたいと公言している。
 
今後、フランスも再生可能エネルギーにかじを切る兆しである。
 
ワールドメイトの星の差しかえ神徳祈祷がもうすぐ行われますが、フランスの大統領をはじめ、世界中の指導者の運がよくなり、指し示す方向を間違うことなく民衆を導いてくれますように・・・、お祈りいたします。
 

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「誹謗中傷」関連でもう一つ
YOMIURI ONLINEに「2ちゃんねる、警察の削除要請1000件放置」の記事が載っていました。
 
「2ちゃんねる」での削除要請の放置は有名でした。
しかし、「警察の削除要請1000件放置」は驚きです。
 
「削除人」から「書き込みの自由を尊重するあまり、削除を避ける傾向にある」との内部証言があったそうですが、「削除人」こそ、削除依頼者をさらし者にして遊んでいたんじゃないの、という印象のほうが強く残っています。「削除人」はボランティアで運営されていたので、遊びの要素は必要だったのでしょうが、組織としては未熟だったといわざるを得ないでしょう。
 
まだ法整備が整っていなかったインターネットの黎明期に、「2ちゃんねる」がオピニオンリーダーとなって、
書き込みの自由の尊重をうたっていましたが、そろそろ役割が終わる頃ですね。
 
警察当局から「2ちゃんねる」にメスが入ることによって、インターネット全体の行き過ぎた表現の自由を改める
きっかけになれば、インターネット界にとっての朗報といえるのではないでしょうか。
 
またこのことにより、組織的なアンチ活動を行っているブログでの、誹謗中傷行為に歯止めがかかることを期待しています。「2ちゃんねる」のワールドメイト誹謗中傷スレッドも消えてほしいですね。
 
 
2ちゃんねる、警察の削除要請1000件放置
 
 インターネット掲示板「2ちゃんねる」が、警察当局からの書き込み削除要請を過去に1000件以上放置していたことが、警察関係者への取材で分かった。
 
 8割は薬物関連で、同掲示板を舞台とした麻薬特例法違反事件を捜査している警視庁では、ずさんな掲示板管理が違法行為を助長したとの見方を強めている。一方、書き込み削除を担う通称「削除人」経験者らは読売新聞の取材に、「書き込みの自由を尊重するあまり、削除を避ける傾向にある」と内部の実態を証言した。
 
 警察当局によると、違法行為に関わる書き込みで、運営者に通報しても削除されなかったケースは2010年上半期だけで約2000件。そのうち1001件が2ちゃんねるだった。
 
 2ちゃんねるでは、「削除ガイドライン」を公表し、誹謗(ひぼう)中傷や他人の投稿への妨害など、削除する対象を細かく規定。該当するかどうかは「削除人」と呼ばれる担当者が判断し、対応している。明確な犯罪行為に関する書き込みについては「証拠保全」を理由に、管理人が判断したケース以外は削除しないと主張しているが、警察幹部は「要請の段階で証拠は押さえている。薬物の蔓延(まんえん)を防ぐために即刻削除に応じてほしい」と訴える。
 
 これに対し、2ちゃんねるの運営に携わる東京都内の20歳代の男性は、「もし違法薬物の取引などにガイドラインを超えて対応しようとしたら、今の態勢では無理」と話す。
 
 男性によると、削除人を含め、運営の中心はネット上で募ったボランティアによって担われ、その人数は1999年の開設時から数えても300人程度という。約100人いるとされる削除人のほか、削除依頼の方法を利用者にアドバイスする「案内人」、掲示板運営を妨害する投稿を規制する「焼部隊(やきぶたい)」などで構成される。
 
 「削除人」は、「下級」「中級」「上級」とランク分けされ、削除できる権限が異なるという。単純な書き込みだけを消去できる「下級削除人」として「修業」を積んだ後、認められると「昇進」していく。
 
 削除人同士の横の連携はあまりなく、別の現役の削除人は、「一部の主要メンバーを除くと、多くの削除人は互いを知らず、今回のように問題が起きても管理人からの連絡がなく、対応できない」と困惑する。
 
 削除要請が放置されている現状について、「伝統的に削除を嫌う風潮が影響している」と見るのは、創成期に削除人を務めていた男性だ。「削除人の間では、削除しすぎると強い批判を受けるため、削除に慎重な雰囲気が育っていった」と振り返り、「そうした空気は、削除人を解任する権限をもつ管理人らの意向に左右されていたのでは」とみる。
 
 「書き込む側の権利を尊重し過ぎ、削除を避ける傾向があったが、そのひがいを省みるべきだった」と、男性は2ちゃんねるの仕組みを批判した。
 
(2012年3月29日07時19分  読売新聞)
 

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 毎日新聞に、「投稿者の情報開示求め、富山の病院が提訴」の記事が載っていました。
 
ワールドメイトに対する中傷がときおりみられますが、
どう見ても、
> 「根拠なしに悪意で相手をおとしめる誹謗(ひぼう)中傷」
にしか見えません。
専門家の話によると、犯罪にあたるそうなので、
安易に、根拠なしに悪意で投稿するのは、危険なことだと思います。
 
 
 
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120401-00000023-mai-soci
 <「口コミ」批判>投稿者の情報開示求め、富山の病院が提訴
 毎日新聞 4月1日(日)12時22分配信
  インターネット上での匿名の投稿で名誉やプライバシーが侵害されたとして、投稿者に関する情報の開示を求める動きが広がりつつある。「口コミ」サイトに「患者を人間と思わない」などと投稿された富山県高岡市の産婦人科病院がこのほど、投稿者情報の開示を求める訴訟を富山地裁高岡支部に起こした。専門家は「根拠なしに悪意で相手をおとしめる誹謗(ひぼう)中傷は犯罪にあたる」と警鐘を鳴らす。
 
 訴状によると、昨年5月、病院の口コミ情報サイトに同病院について、具体的事実を示さず「患者を人間だと思っていない医者がいます。軽い気持ちで診療を受けると、一生心の傷を受けます」などと投稿があった。投稿者は匿名だが、NTTコミュニケーションズ提供のネット接続サービスの利用者であることが病院の調査で判明。病院は同社に投稿者情報の開示を求めたが、拒否されたという。
 
 病院側は「(投稿は)病院の社会的評価を低下させることに主眼がある」と指摘。投稿者が判明次第、損害賠償を求める方針だ。同社は取材に対し、「係争中でコメントできない」としている。【大森治幸】
 
 ネット犯罪に詳しい甲南大法科大学院の園田寿教授(刑事法)の話 公共性のある事実を公共目的で投稿した場合、それが真実であれば罪に問われないが、具体事例を示していない場合は、信用毀損(きそん)罪にあたる可能性もある。投稿が思わぬひがいを与えることもあり、情報を発信する時は、自覚が必要だ。

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先日も書きましたが、トマトジュースが人気のようです。
 
近所のコンビニでは、普通に売っているのですが、Amazonは在庫切れが続出しています。
今日は、トマトジュースのベストセラーTop20のうち、
カゴメ、デルモンテ、伊藤園の「900ml×12本」の7銘柄が在庫切れです。
 
インフルエンザの予防効果があるとされるヨーグルトや、ちょっと前では朝バナナが人気でしたが、
これは消費者がダイエットや健康に良いとされる食品に殺到する「フードファディズム」と呼ばれる現象だそうです。
 
 

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