地震予知が次々的中！早川正士教授と地震解析ラボの電磁波予知
地震予知が次々的中！早川正士教授と地震解析ラボの電磁波予知『すべては「気づき」』 2012年１月17日 より一部転載
7.25福島沖 8.1駿河湾 8.19福島沖地震(いずれも震度5弱)を的中先日書いた北海道大学の森谷武男博士以外にも、地震を観測とデータに基づいて高い的中率で当てている、地震研究をしている教授率いる、地震解析業者ベンチャーがありました。
電気通信大学の名誉教授(電磁理工学専門)の、早川正士氏率いる、地震解析ラボというサイトを運営する「インフォメーションシステムズ」という会社です。
ベンチャーという形を取っているのは、彼らが用いている電磁波を使った地震予知が国に認められていないため、研究費が下りないからだそうです
地震解析ラボの的中率の高い地震予知は、そこで所長を務める早川正士教授の功績が大きいといいます。
現在は観測点がまだまだ数少ない問題があり、的中率は６〜７割であるそうですが、日本全国各都道府県レベルで観測点さえ設けることができれば、日本国内の地震はほぼすべて予知できるとおっしゃっています
場所、時期、大きさを当てる現代ビジネス記事より
「地震計測システム」の仕組みはどんなものなのか。早川氏が明かす。
「単純なことです。地震の前には必ず前兆現象が起こるから、これを捉えているだけです。我々が『前兆』として使っているのが電離層の乱れ。地震が発生する1ヵ月から数週間前に大気圏と面する電離層が何らかの原因で乱れ、大気圏との境界線の高度が低くなることが我々の研究でわかった。
その境界線の高度を電波を使って計測、解析を加えることで、地震の起こる地点や時期、規模を予測しているんです」
地震解析ラボでは現在、北海道から新潟、東京、静岡、四国など国内7ヵ所に受信局(観測点)を設置。米国のハワイ州、ワシントン州、オーストラリアなど海外も含めて国内外6ヵ所から送信される電波を受信、電離層の状態を監視しているという。
日々特製のモニターを凝視しながら、地震の「前兆発見」に勤しむメンバーは5人。そんな少数のマンパワーでここまでの的中率を誇るのだから驚くばかりである。
そもそも早川教授が電離層の乱れから地震を予測する研究を始めたのは、ロシアでの経験がきっかけだった。
「’93年にモスクワで衛星を使った電離層の解析の研究に触れ、どうやら地震と関連しているようだと感じた。その2年後に阪神淡路大震災が起こり、その時に地震と電離層の乱れの相関関係を確信しました。つまり、あの大震災の時も、電離層の乱れが起きていたんです。」
1週間前にピンポイントでこうした電磁現象を利用した地震予測は日本ではあまり知られていないが、実は世界では〝一般的〟なものとして行われている国もある。
ギリシャでは三人の物理学者の頭文字をとって「VAN法」と名付けられた地震予知システムが「政府の公認」として採用され、有効活用された実績があるという。
「VAN法は地中に流れる地電流を観測し、地震の発生が近付くと現れる信号をキャッチする方法。30年以上の実績があり、ギリシャ国内で起きるM5.5以上の地震のほとんどの予知に成功しています。
地震の予知信号を探知すると、すぐに政府に伝えられ、政府から各自治体の首長にまで情報が発信される。首長が市民にその情報を発信するかどうかは、地震の規模を判断して首長が決定する仕組みになっています」(早川氏)
地震解析ラボでも政府への働きかけは行っているが、採用には至っていない。ラボの運営は契約者からの料金で賄っている。予算がついて、人手が増えれば、より広範囲の予測が実現できるという。
「5人しか人手がいないので、ラボでは沿岸から50km以内の海域までしかウォッチできていない。実は東日本大震災の前、3月5日から6日にかけて、ワシントン州から送信されている電波が、明確な電離層の乱れを示していた。ただこれは50km圏外の海洋上空だったので、当時はきちんと確認できていなかった。
もっと人手がいれば、東日本大震災も1週間前に予測して情報を提供できていたはず。それが残念でならない」
地震解析ラボでは現在、さらなる精度向上を目指し、全国にアンテナを増設中。さらに解析にあたる人員を増やし、より詳細なデータ収集を進め、〝的中率〟を上げようとしている。
「このままいけば関東の直下型地震の予測はもちろん、東京直下、千葉直下と『地域』までピンポイントで指摘して予測できるようになる。もちろん1週間前に、です。また現在、伊豆諸島に設置予定のアンテナが完成すれば、発生が憂慮されている東海、東南海、南海の地震は完全に予測可能となる」(早川氏)
気象庁が提供する「緊急地震速報」は、直前過ぎたり、ほとんど当たらないことで知られる。1週間前に地震が来ることがわかれば、対策を立てる時間もある。はるかに有効な地震予測システムになる可能性があるのだ。
なぜ、「地震学者」が予知できず同じ失敗ばかり繰り返すのか文部科学省によれば東京大学地震研究所をはじめとする地震研究・防災機関には現在、年間100億円を超える予算が割かれているという。
こうした潤沢な資金の恩恵を受けている「地震学者」たちが地震予知できず、同じ〝失敗〟を繰り返す。一方で一民間業者が地震予知で成果を上げているのはなぜか。
地震解析ラボ特別顧問で、東大地震研究所に約30年所属した上田誠也東大名誉教授はこう言う。
「日本の多くの学者たちは、地震が起こるメカニズムの研究をしているだけ。
つまり『地震がなぜ起こるのか』を研究しているのであって、『地震予知に直接つながる研究』をしているわけではないから。地震予知に必要なのは地震が起こる前に発生する前兆現象の研究だが、それを地震学者はほとんどやってこなかったのです」
早川教授はその前兆現象こそが、地震解析ラボが分析している電離層の乱れであり、地震前に高い確率で発生することがわかっている電磁現象なのだと言う。
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以下、るな記
上記の地震解析ラボのサイトを見ますと、個人向けサービスは、
携帯電話 SofBank 対応中
au 1月19日より
docomo 対応せず
スマートフォン 1月26日より
タブレット端末 1月26日より
となっています。
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