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2月17日0時34分配信 毎日新聞
新世代ＤＶＤの規格争いで、東芝が「ＨＤ−ＤＶＤ」（ＨＤ）から撤退する方向で最終調整に入ったのは、対立する「ブルーレイ・ディスク」（ＢＤ）陣営に販売戦略で差をつけられ、ヤマ場だった昨年の年末商戦で惨敗したためだ。互換性のない両規格が長期間併存し、「消費者不在の争い」と指摘されてきたが、東芝の撤退で終止符を打つ。【赤間清広】
★ベータの雪辱
新世代ＤＶＤは高画質が特徴だが、画質ではＨＤ、ＢＤに大きな差がない。それにもかかわらず、販売シェアでＢＤがＨＤを圧倒しているのは、ＢＤ陣営が強力な販売グループを構築したためだ。
原動力となったのは、ＢＤ陣営の中核であるソニー。かつて家庭用ビデオの規格争いでベータ方式を推進したが、苦杯をなめた。このため、新世代ＤＶＤは「雪辱戦」と位置付けた。
ソニーは、松下電器産業、シャープ、日立製作所などを次々と陣営に引き入れた。新世代ＤＶＤはテレビと一緒に買われることが多く、ソニー、松下、シャープは薄型テレビの３強。量販店ではＢＤが店頭を席巻した。
★米でもＢＤ
一方、日本と並ぶ主戦場である米国では、昨年夏の時点でＨＤがＢＤに食い下がっていた。米大手映画会社６社のうち、ＢＤはウォルト・ディズニーなど３社が支持していたが、ＨＤもユニバーサル・ピクチャーズとパラマウント・ピクチャーズの２社の支持を取り付けていた。
これに対し、ソニーは、ＢＤ再生機能が付いた家庭用ゲーム機「プレイステーション３」がソフト販売を促す重要な役割を果たした。米消費者に買い得感が広がり、昨年の年末商戦でＢＤの販売が急拡大し、シェアは約８割と圧勝した。映画大手で唯一中立を保ってきたワーナーブラザースが１月にＢＤ支持を表明すると、様子見してきた米国の小売店が雪崩を打ってＢＤに流れた。
東芝は低価格を武器に米国を重点に攻勢をかけたが、販売力の差を埋められず、劣勢を挽回（ばんかい）できなかった。
★消耗戦
新世代ＤＶＤを巡っては、メーカー側のメンツ争いで統一規格が見送られ、陣営の対立だけが激化していった。東芝の低価格戦略は、ＢＤ陣営から「採算度外視」との声が漏れるほどだった。これに対抗してＢＤ陣営も値下げを余儀なくされ、次世代ＤＶＤは収益がほとんど出ない消耗戦に突入していた。
互換性のない二つの規格が併存する消費者不在の争いは、新世代ＤＶＤの買い控えを招いた。昨年末の国内での新世代ＤＶＤ対応機の販売台数は市場全体の約２割と、メーカー側が開発当初に期待したほどには普及が進んでいない。不毛ともいえる販売合戦は、東芝の撤退という形で幕を閉じる。
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