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5月9日20時14分配信 毎日新聞
学習研究社は９日、小学生向け教材の「科学」「学習」などの家庭訪問販売について撤退を含め見直すと発表した。セールスレディーが家庭訪問で営業し、教材を届ける形態はコストがかかり、採算を悪化させていた。現在２万人弱のセールスレディーは順次削減する。書店販売、通信販売は続けるという。
学研は少子化などの影響で０８年３月期連結決算が２１億円の営業赤字になる見通しで、赤字の月刊誌の廃刊も検討する。
学研に対しては今年４月、筆頭株主の投資ファンド「エフィッシモキャピタル マネジメント」（シンガポール）が業績不振を理由に遠藤洋一郎社長の解任を求める株主提案を行った。株主総会の招集通知発送前に赤字事業からの撤退などを打ち出せば、提案を取り下げるとしていた。【田畑悦郎】
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