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9月10日19時57分配信 毎日新聞
環境悪化に伴う人類存続の危機の指標とされる「環境危機時計」が昨年より2分進み、「9時33分」を指した。92年の調査開始以来、最も針が進んだが、アジア、中東は逆戻りし、地域による認識の違いが出た。調査している旭硝子財団が10日発表した。
環境危機時計は同財団が、各国政府、研究機関などの専門家へのアンケートを基に作成。今年は81カ国732人が回答した。時刻は0〜3時が「ほとんど不安はない」、3〜6時が「少し不安」、6〜9時が「かなり不安」、9〜12時が「極めて不安」を示す。
国、地域別では、日本が9時42分(昨年比プラス8分)▽西欧9時44分(プラス21分)▽北米10時13分(プラス33分)▽アフリカ10時31分(プラス29分)などだった。一方、日本を除くアジアは18分逆戻りした8時52分だった。
アンケートを監修した森島昭夫・同財団理事は「国連の『気候変動に関する政府間パネル(IPCC)』が昨年4次報告書を公表し、ノーベル平和賞も受賞したことで、危機意識がかなり高まった。しかし、アジアでは温暖化がまだ環境問題の主流として認識されていないのではないか」と話した。
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