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11月3日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ

 ブリヂストンは2日、世界最高峰の自動車レース、フォーミュラ・ワン(F1)へのタイヤ供給契約を、2010年秋のシーズン終了を機に打ち切ると発表した。レースの運営費など最大年間約100億円の経費を節減し、経営資源を環境技術などの分野に集中する。ただ、同社はF1へのタイヤ供給の独占契約を結んでいることから、今後のレースへの深刻な影響が心配される。

 ブリヂストンは1997年から、国内外のF1レース向けのタイヤ供給に本格的に乗り出し、2008年からの3年間は、F1出場の全チームに独占的に供給してきた。09年シーズンの供給は約4万本に上り、「F1を足元から支えることで製造技術は格段の進歩を遂げた」(同社)という。

 一方、レースの運営費や広告費、タイヤの生産・開発費により、同社は年間最大100億円程度をF1に投入してきた。今年も約70億円程度の費用がかかっており、世界的なタイヤ需要の低迷を受けて、供給契約が満了する10年の撤退を決めた。

 同社は「F1参戦の目的だった知名度の向上が一定程度果たせた」と説明し、今後、戦略分野として、抵抗が少なく燃費の向上につながるタイヤの開発に経営資源を集中していく。

 同社は、北米や日本国内のタイヤ販売の減少で、本業のもうけを示す09年12月通期の連結営業損益予想は、前期比54%減の610億円の黒字に落ち込む見通し。

 日本企業のモーターレースからの撤退は、08年にホンダがF1、富士重工業が世界ラリー選手権からの撤退を発表している。

 さらに、09年1月には川崎重工業がオートバイの世界選手権シリーズの最高峰クラス「モトGP」への参戦休止、同年7月にはトヨタ自動車の子会社「富士スピードウェイ」が10年以降の「F1日本グランプリ」開催撤退を発表している。(鈴木正行)


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