おにぎりだけ、片やバーベキュー…広がる支援“格差”

産経新聞 4月3日(日)20時5分配信
　東日本大震災で、被災者への支援の“格差”が深刻化している。支援物資が余る避難所がある一方、飲み水も足りず、おにぎりだけで耐える被災者もいる。食料が不十分なのに不必要な物資が届くアンバランスも出始めている。震災から３週間以上が経過し、自治体や支援グループは格差解消という課題に直面している。（荒船清太）

　津波で壊滅的被害を受けた宮城県石巻市の牡鹿半島で、周辺住民８０人の避難所となっている自動車整備会社の敷地では、宇都宮市のボランティアの手でバーベキューが振る舞われた。「やきそばの屋台も出て酒も振る舞われました。子供たちも大はしゃぎでした」（男性被災者）

　その後も他の民間団体が支援に訪れたため、食料は十分だといい、避難所をとりまとめる同社社長（６０）は「食べ物はなるべく他の集落の人も呼んで分けています」と説明する。

　近くの自宅にとどまる阿部正美さん（５３）も１度バーベキューの肉を分けてもらった。ただ、「あちらは家が全壊。こちらは残っている。毎日、もらいに行くのも…」と話し、同日以降、この避難所には足を運んでいない。

　「魚は必ず自分で取ってくる漁師のプライドがあるから、なかなか欲しい物資も言ってくれない」。牡鹿半島出身でＮＰＯ法人「フェアトレード東北」代表の布施龍一さん（３５）はこう指摘する。布施さんは石巻専修大の李東勲（イドンフン）准教授（４０）と孤立被災者への物資支援を続けている。

　「物資は足りている」と断られた被災者宅に通い、３日目に飲料水すら底をつき始めたことを聞き出したこともあった。先月下旬には、たくあんとおにぎりで過ごす２人暮らしの老夫婦を見つけた。市からおにぎり以外に配給されていた支援物資の中には、赤ちゃん用のオムツが入っていた。

　李准教授は「被災地に物資は届き始めても、そこから先の被災者への分配は必ずしもうまくいってない。支援団体間の情報共有も課題だ」と説明。「物資が足りない」と言われて翌日行くと別の団体から届いていることもよくあるという。

　布施さんは「ガソリン不足で車を自由に使えなかったり、続く余震で道路が崩れたりする中、物資が十分届いていない場所はまだあるはずだ」とみており、今後も孤立した避難先がないか山間部に至るまで巡回を続ける予定だ。