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毎日新聞 7月13日(水)10時26分配信
東日本大震災で被災した東北地方も１１日に梅雨明けし、夏服のニーズが高まっている。しかし、発生時が厳しい寒さの中だったこともあり、支援物資として届いた衣類の多くは冬服。自治体は引き取り手がない大量の冬服の保管にも頭を悩ませている。
今月５〜１０日、岩手県陸前高田市の市立横田中学校で、市内の倉庫などに眠っていた支援物資が配られた。持ち帰り点数を制限し、罹災（りさい）証明書の提示も義務づけたが、体育館内に所狭しと並べられた段ボールの中身はほとんどが厚手のコートやセーター、タイツなどの冬服で、肝心の夏服は品薄だった。市内の避難所で暮らす村上ミヤ子さん（５６）は「避難所の中は蒸し暑い。Ｔシャツや半ズボンが欲しかったんだけど……」と苦笑した。
岩手県は６月、各市町村の希望を調査して量販店に夏服を手配した。陸前高田市も県を通じＴシャツなど約１万８０００点を購入し、同月１５〜３０日に無料配布したところ、すぐ無くなってしまった。市の関係者は「１人で何枚も持ち帰る人もいた」と話す。
岩手県内では３〜４月、１日に１０トントラック１０台分の物資が届けられた。使われなかったり配布されなかった物資は陸前高田市や一関市など６カ所の倉庫や廃校で保管されているが、一部の倉庫からは明け渡しを求められているという。
現在もピーク時の約２割の物資が届いているといい、陸前高田市災害対策本部物資班の村上弘人さん（５０）は「届いた物資は無駄にできない。夏服など季節ごとに必要となる物も含め、バランス良く提供していきたい」と模索を続けている。
【井川加菜美】
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