喫煙関連死、推定13万人＝45歳以上で増加―東大大学院など

時事通信 1月25日(水)7時15分配信
　予防可能な生活習慣病や外傷による死亡のうち、関連要因として最も多いのは「喫煙」とする研究結果を東京大大学院の池田奈由特任助教らのグループがまとめ、25日までに米オンライン科学誌プロス・メディシンに発表した。喫煙が関連した死者は2007年、推定で12万9000人に上ったとしている。
　池田助教によると、厚生労働省が07年に行った国民健康・栄養調査や人口動態調査のデータなどを使い、喫煙や高血圧、高血糖、アルコール摂取など16の要因に関わる死亡者数をそれぞれ推計、比較した。
　その結果、喫煙が関連した死亡が最も多く、高血圧関連が推定10万4000人で続き、運動不足関連も5万2000人に上った。