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毎日新聞 3月10日(土)20時8分配信
毎日新聞は震災から１年を機に、６回目の被災者追跡アンケートを実施した。１年間の調査を通じ、住んでいた地域に戻りたい人が８割前後だったが、復興の見通しは調査の度に揺れ動き、今回は過半数が「難しい」と答えた。地域の未来が見えない中で苦悩する被災者の姿が浮かんだ。
調査は同じ被災者１００人に震災から１、２、３、６、９カ月時点に実施。今回は岩手２９、宮城２１、福島２２の計７２人が答えた。
「住んでいた地域が復興できると思うか」の質問に、１〜３と９カ月は「できる」が多数だったが、６カ月と今回は逆転した。
福島は今回、７割超が「難しい」。郡山市に避難する河村勝男さん（５０）は「除染完了は３０年後。故郷の富岡町の墓に入れれば戻ったことにしたい」と話す。岩手も５割超が悲観的で、宮城は「できる」が７割弱だった。
余震などに不安を抱える人が４分の３で、震災の心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）に苦しむ人もいる。生計のめどが立った人は初めて半数を超えたが、福島は３割弱で、うち５人の県外避難者ではゼロ。行政に最も望むことは、情報提供が初めて２割になった。最も訴えたいことでは「震災を風化させないで」が目立った。
京都大防災研究所の林春男教授は「情報提供のニーズが増えているのは将来展望が見えないからだ」と分析した。【まとめ・馬場直子】
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