余震継続「数十年以上」＝福島、茨城県境など―震災巨大地震で計算・京大准教授

時事通信 5月16日(水)5時23分配信
　東日本大震災の巨大地震の余震が、福島、茨城県境では少なくとも数十年以上続くとの見通しを、京都大防災研究所の遠田晋次准教授（地震地質学）がまとめた。震災後の観測データを基に、誘発地震の減衰傾向を予測した。体感できない揺れも含め、余震は宮城県沖で2年、首都直下で4年程度続くという。研究結果は千葉市で22日に開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表される。
　気象庁によると、昨年3月11日の巨大地震は国内最大のマグニチュード（M）9．0を観測。余震は広範囲で発生し、約1年間でM5．0以上の余震は約600回あった。昨年1年間に起きた震度1以上の地震は9723回で、過去10年間の記録に比べ4〜8倍に上った。
　遠田准教授は、地震が増えた地域を対象に、観測データと減衰予測式を使い、発生頻度が平年並みに戻る日数を計算した。
　福島、茨城県境では計算上、「800年以上」との数字が出たが、巨大地震の震源域にあるプレート（岩板）の固着が進み、地震が起きにくい状態に戻ることを考慮。「少なくとも数十年以上」と結論付けた。