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11月3日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
ブリヂストンは２日、世界最高峰の自動車レース、フォーミュラ・ワン（Ｆ１）へのタイヤ供給契約を、２０１０年秋のシーズン終了を機に打ち切ると発表した。レースの運営費など最大年間約１００億円の経費を節減し、経営資源を環境技術などの分野に集中する。ただ、同社はＦ１へのタイヤ供給の独占契約を結んでいることから、今後のレースへの深刻な影響が心配される。
ブリヂストンは１９９７年から、国内外のＦ１レース向けのタイヤ供給に本格的に乗り出し、２００８年からの３年間は、Ｆ１出場の全チームに独占的に供給してきた。０９年シーズンの供給は約４万本に上り、「Ｆ１を足元から支えることで製造技術は格段の進歩を遂げた」（同社）という。
一方、レースの運営費や広告費、タイヤの生産・開発費により、同社は年間最大１００億円程度をＦ１に投入してきた。今年も約７０億円程度の費用がかかっており、世界的なタイヤ需要の低迷を受けて、供給契約が満了する１０年の撤退を決めた。
同社は「Ｆ１参戦の目的だった知名度の向上が一定程度果たせた」と説明し、今後、戦略分野として、抵抗が少なく燃費の向上につながるタイヤの開発に経営資源を集中していく。
同社は、北米や日本国内のタイヤ販売の減少で、本業のもうけを示す０９年１２月通期の連結営業損益予想は、前期比５４％減の６１０億円の黒字に落ち込む見通し。
日本企業のモーターレースからの撤退は、０８年にホンダがＦ１、富士重工業が世界ラリー選手権からの撤退を発表している。
さらに、０９年１月には川崎重工業がオートバイの世界選手権シリーズの最高峰クラス「モトＧＰ」への参戦休止、同年７月にはトヨタ自動車の子会社「富士スピードウェイ」が１０年以降の「Ｆ１日本グランプリ」開催撤退を発表している。（鈴木正行）
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