君のことを忘れたことはない

Google、次世代検索エンジン「Caffeine」導入 インデックスの更新がより早く

6月9日16時57分配信 ITmedia News

米Googleは6月8日、次世代検索エンジン「Caffeine」を全世界で導入した。これまでよりも検索インデックスの更新が早くなるという。

　Caffeineは従来の検索インデックスとは異なる構造をしているため更新が早く、検索結果が「従来より50％新しい」とGoogleは述べている。従来の検索インデックスは複数のレイヤーで構成されており、メインのレイヤーは数週間おきに更新されていた。レイヤーを更新するためには、Web全体の解析しなければならないため、Webページが検索インデックスに反映されるまでに時間がかかっていた。CaffeineではWebを小さな部分に分けて解析し、検索インデックスを絶えずアップデートしているため、新しいWebページや、既存のページの新しい情報を発見したときにそのままインデックスに追加できるという。

　Caffeineは処理能力も拡大しており、1秒間に数十万ページを並行して処理できる。同技術は約1億Gバイトのストレージを占有しており、1日に数十万Gバイトのペースで新情報を追加している。

　GoogleはCaffeineを開発した理由について、Web上に動画や画像、リアルタイム更新が増え、通常のWebページの複雑化、リッチ化が進んだこと、最新コンテンツを検索できるようにしてほしいというユーザーからの要望があったことを挙げている。

＜温暖化＞「海面上昇でもツバル沈まず」 英科学誌に論文

6月9日12時37分配信 毎日新聞

　【ジャカルタ佐藤賢二郎】「太平洋の島々は成長を続けており、海面が上昇しても沈むことはない」−−。そう主張する研究論文が英科学誌「ニュー・サイエンティスト」に掲載され、議論を呼んでいる。

　ツバルやキリバス、ミクロネシア連邦など南太平洋の島々は温暖化による海面上昇の影響で、将来的には地図上から消える「沈む島」と呼ばれてきた。

　論文のタイトルは「変形する島々が海面上昇を否定」。過去６０年間に撮影された航空写真と高解像度の衛星写真を使い、ツバルやキリバスなど太平洋諸島の２７島の陸地表面の変化を調査した。

　その結果、海面は６０年前よりも１２センチ上昇しているにもかかわらず、表面積が縮小しているのは４島のみ。２３島は同じか逆に面積が拡大していることが明らかになった。ツバルでは九つの島のうち７島が３％以上拡大し、うち１島は約３０％大きくなったという。

　拡大は「浸食されたサンゴのかけらが風や波によって陸地に押し上げられ、積み重なった結果」であり、「サンゴは生きており、材料を継続的に供給している」と説明。１９７２年にハリケーンに襲われたツバルで、１４０ヘクタールにわたってサンゴのかけらが堆積（たいせき）し、島の面積が１０％拡大した事例を紹介している。

　研究に参加したオークランド大学（ニュージーランド）のポール・ケンチ准教授は「島々が海面上昇に対する回復力を備えていることを示す」と指摘し、「さらなる上昇にも対応する」と予測。一方、海面上昇が農業など島民生活に影響を与えることは避けられないとして、「どのような地下水面や作物が温暖化に適応できるか調べる必要がある」としている。

子ども手当 満額断念「当初から無理」 冷めた反応や批判

6月9日13時55分配信 毎日新聞

民主党の目玉施策だった子ども手当は、１１年度からの満額支給２万６０００円が実現しない見通しとなった。８日の会見で長妻昭厚生労働相が、これまでの姿勢を転換し、満額支給を事実上断念する考えを明らかにした。菅内閣が財政再建を重視し、政権公約修正へかじを切った象徴ともみられる。

　■母親たち

　子育て中の親からは「こうなると思っていた」などの冷めた反応や、「国民への裏切り」との手厳しい評価が聞かれた。

　４児を育児中の東京都文京区の主婦（３４）は「ウキウキしながら待っていたが、当初から無理があるのではと思っていた」と話しつつ、「財源の裏付けを取り、きっちり実行できる確信を得てから公約してほしかった」とチクリ。同区在住の地方公務員男性（３１）は「マニフェストに掲げたことを実行しないのは、国民への裏切り。支給額を組み込んだ生活設計を考えていたので、いまさら減額されては困る」と怒りを込めて話した。

　横浜市中区の主婦（３７）は「本音では満額支給された方がいいが仕方ない面もある。保育所の増設などにお金を回してほしい」と話した。【山田奈緒、宗岡敬介】

　■厚労省

　子ども手当を所管する厚生労働省では、「世間の感覚に沿っている」との受け止めが多い。

　ある幹部は「大臣は最近まで、『簡単に衆院選で掲げた旗（マニフェスト）を降ろせるか』という姿勢で来た。内閣発足の日、あえて非常に難しいと言ったのは、現実路線重視の菅政権全体のメッセージではないか」と分析する。

　担当局の幹部は「今年度の支給は月額１万３０００円で、マニフェスト変更により実務的に支障が出るわけではない。自治体には、給食費の滞納分と相殺したいといった要望も多い。今後の制度設計のイメージはまだわかないが、判断変更の背景には自治体の声も反映している」と話している。【野倉恵】