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スポーツ報知 1月31日(月)8時1分配信
 ◆アジア杯 ▽決勝 日本1―0オーストラリア(29日、カタール・ドーハ・カリファ競技場) 日本代表MF本田圭佑(24)=CSKAモスクワ=がアジア杯優勝から一夜明けた30日、ドーハ市内で取材に応じ、自己批判を展開した。決勝のオーストラリア戦は延長戦の末、1―0で勝利し、優勝を飾ると同時にMVPの2冠を獲得。しかし、エゴを捨てて大会に臨んだ結果、チームの救世主になれなかったことを明言。チームの成長は認める一方で、個人の能力を伸ばすために、個人プレーにこだわっていく姿勢を打ち出した。

 アジア杯優勝、MVPをもってしてでも、MF本田圭の心が満たされることはなかった。半そで短パンで取材に応じ、自己批判を展開。「日本代表、本田圭佑はレベルが低い。もっともっとうまくなりたいし、強いヤツに勝ちたい。世界中に認めさせたい」。チームとしても、個人としてもアジアNO1の座を手中にした選手とは思えない言葉を口にした。

 決勝戦は、延長後半にFW李の決勝点で優勝を決めた。豪州の空中戦に苦戦を強いられたが、守備陣が奮闘。守って、一撃をものにした。本田圭も守備に走り、勝利に貢献したが、攻撃では球離れが遅く波に乗れない。狙った無回転FKも壁に当てた。今大会はPKによる1得点だけ。あれだけこだわってきた、ゴール前での個人能力を発揮できなかった。いや、しなかった。

 「それは、自分の力のなさに尽きる。今のオレには、チームを救える力がない。優勝させる力がないから、自分のエゴを消した」。初めてのアジア杯。加えて、ザッケローニ監督は就任したばかりで、チームのベースを作る時期と重なった。強引な突破は控え、パスを探した。結果は「今やったら、チームにマイナスと感じている」と後悔する羽目になった。

 「自分のプレーと、チームが優勝した満足感は完全セパレート(別物)。プレーは不本意。オレは器用やから、プレーを切り替えてしまう。そんな自分が嫌だ。今までは、目立つために、成り上がるために、守備やパス、あえていろいろなことをやってきた。それをやると成長スピードが速い。でも、しないと日本人のスピードになってしまう。それじゃダメだ」

 今合宿、携帯ゲームを持ち込んだ。選手6〜8人が集まって、協力して恐竜などを退治するゲーム。本田圭が加わるのは初めてのことだった。常に「オレが」と先頭を走ってきた姿勢を変え、宿舎内では仲間に歩み寄った。だが、プレーまで変える必要はなかった。

 「MVPは個人的にヤットさん(遠藤)。替えの利かない選手だった。いなかったら優勝できなかったと思う。オレは、周りに助けられた感がある。この大会は優勝して良かった、の一言に尽きる。アジアと言っても、何も成し遂げたわけじゃない」。MVPにも、優勝にも満足せず、前を見る。本田圭が「オレ流」を復活させ、成長の階段を上る決意を固めた。

産経新聞 1月31日(月)7時57分配信

首都圏の私立や国立大付属中学校の平成23年度入試が2月1日から本格的に始まる。大手進学塾の予測では、受験者数自体は約5万4千人と過去最高水準となるが、1人当たりの平均受験校数は4年連続低下の見込みで、5校を少し上回る程度。長引く不況などで“滑り止め”の受験を減らす傾向が強まっている。

 首都圏で入試を行う中学は、約300校。数が多く、人気校も集中する東京都、神奈川県では、ほとんどが2月1〜3日に行われる。大手進学塾「四谷大塚」は両都県と千葉、埼玉両県の小学6年の17・6%にあたる約5万4千人が中学受験に挑むと予測。「日能研」でも受験率は20%前後の高水準と予測している。

 ただ、1人当たりの平均受験校数は減少。四谷大塚の予想では5・37校と、ピーク時の19年度の6・08校より大きく減る見通しだ。

 専門情報サイト「中学受験スタディ」を運営するバレクセルの野倉学代表は「受験をする家庭は経済基盤が堅く、不況を理由に受験自体をやめる可能性は少ない。ただ、志望校に行けない場合に、レベルを落としてまで私立に行かせる保護者は減っている」と話す。

 最難関の一つ、開成中学(東京都)では、定員300人に対して前年比5%増の1176人の受験が予想されるなど、実力校や人気大学の付属校などは例年並みの志願者を集める。一方で、模擬試験で偏差値45を切るような中学の場合、大学の付属校でも定員割れする可能性が出ている。定員割れは150校に達するという関係者もいる。

 四谷大塚中学情報部の岩崎隆義部長は「保護者や受験生は、より厳しい志望校選びをするようになっている」と分析。2年連続で定員割れした私立中の担当者は「いかに選ばれる学校になるかが大きな課題」と打ち明ける。(田中充)

時事通信 1月31日(月)14時44分配信
 小沢一郎民主党元代表(68)の資金管理団体「陸山会」の収支報告書虚偽記載事件で、東京第5検察審査会の起訴議決を受けて選任された検察官役の指定弁護士は31日、政治資金規正法違反罪で小沢元代表を強制起訴した。強制起訴は兵庫県明石市の歩道橋事故、JR福知山線脱線事故などに続き4例目で、国会議員では初めて。
 小沢元代表は、4回にわたる東京地検特捜部の事情聴取に一貫して関与を否定しており、公判でも全面的に争う構え。
 昨年2月に起訴された衆院議員石川知裕被告(37)ら元秘書3人=公判前整理手続き中=は、2月7日予定の初公判まで1年を要しており、小沢元代表の初公判も来年以降となる可能性がある。
 起訴状によると、小沢元代表は元秘書3人と共謀し、2004年10月に陸山会が東京都世田谷区の土地を購入する前に小沢元代表から借り入れて同会の口座に入金した4億円を、同年分の収支報告書に収入として記載しなかったとされる。また、土地購入費約3億5000万円の支払いを同年分ではなく、05年分の収支報告書に記載したとされる。
 石川被告と元私設秘書池田光智被告(33)は捜査段階で「小沢元代表に虚偽記載を報告し、了承された」と供述。小沢元代表は聴取に「収支報告書を提出前に確認せず、担当者が真実を記載していると信じて了承した」と説明していた。
 これに対し、第5検察審は小沢元代表を起訴すべきだとした昨年10月公表の議決書で、石川、池田両被告の供述の信用性を認定する一方、小沢元代表の説明について「著しく不合理で信用できない」と指摘した。 

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