君のことを忘れたことはない

「ポポポポーン♪」にハマりすぎ!? 「ありがとウサギ」擬人化、フィギュア化も

ITmedia News 3月25日(金)19時1分配信

「まほうのことばで たのしいなかまが ポポポポ〜ン♪」――東北関東大震災の影響で企業がCMを自粛するなか、穴を埋める形でACジャパンのCM「あいさつの魔法」が大量に放送されている。ネットでは、CMに登場するウサギなどのキャラクターを擬人化したり、フィギュア化したりと、多いに愛されている。

　CMは「♪こんにちは（こんにちワン）　ありがとう（ありがとウサギ）」と、あいさつをするたびキャラクターが登場。友達が増えていく様子を歌とアニメで表現し、あいさつし合ううれしさを伝える内容になっている。歌の途中に挿入される「ポポポポ〜ン♪」というフレーズも、妙に頭に残る。

　ネットではこのCMが格好のネタとなっている。mixiにはCMのファンコミュニティーが複数出現。「TNP（編注：たのしいなかまがポポポポ〜ンの略）ポポポポーン中毒」なるコミュニティーには、2万6000人以上が集まっている。

　CMキャラのイラストもネット上に大量に投稿されている。pixivではありがとウサギのイラストだけで1000件突破。擬人化した作品が多いようだ。ロボット風ありがとウサギ「超AC合体グレートポポポポーン」はTwitterなどで話題になった。

　CMキャラを立体化する動きも。@uramacさんの「ポポポポーンフィギュア」や@4cg0v7さんの作品には、「クオリティ高い」「欲しい！」といった声が寄せられた。CMキャラを爪にデザインしているユーザーもいた。

　「好きなだけ『ポポポポ〜ン』するボタン」も現れた。ボタンをクリックすると、CMのフレーズを再生できる。

AKB48が震災後初のチャリティーイベントに登場 前田敦子「少しでも力になれれば」6億超の義援金はすでに赤十字へ入金

シネマトゥデイ 3月26日(土)15時26分配信

26日、AKB48の選抜メンバー12人が、沖縄県にて開催中の第3回沖縄国際映画祭で、東北地方太平洋沖地震発生後初のチャリティーイベントを行った。トークイベントには、まず前田敦子、篠田麻里子、峯岸みなみ、指原莉乃、河西智美、北原里英が登場。前田が先陣を切って「わたしたちも何か少しでも力になれればと参加を決めました」とあいさつすると、会場に集まった観客から拍手が巻き起こった。

　25日、公式ブログにて6億1,769万1,133円を東北地方太平洋沖地震義援金として日本赤十字社に振り込んだことを発表したAKB48。沖縄国際映画祭における今回のイベントが、震災発生後初のチャリティーイベントとなる。会場には、「AKBの笑顔がみんなに元気を与えてくれる」と書かれたプラカードを持った観客の姿も見られるなど、AKB48メンバーたちの笑顔が、全国の人々に向けて届けられる形となった。

　その後行われた「歌ライブ」には、小嶋陽菜、宮澤佐江、高橋みなみ、大島優子、秋元才加、横山由依も登場し、「ヘビーローテーション」「誰かのために」「桜の木になろう」の3曲を熱唱。「誰かのために」は、2007年に発売されたアルバム「チームA 3rd Stage『誰かのために』」に収録されている楽曲。「誰かのために人は生きてるわたしに何ができるでしょう？」という、彼女たちの思いを訴えるかのような歌詞が、会場を一体感に包んだ。この曲は、同イベント上でチャリティーを目的として、着ウタ配信されることが発表された。（編集部・島村幸恵）

被災、停電、野菜・飲料水不安… 「めまぐるしい」外食産業を翻弄

産経新聞 3月26日(土)7時57分配信
　東日本大震災や相次ぐ放射性物質の検出が外食チェーンを翻弄している。従業員の被災、断水による営業停止の次は計画停電の「節電協力」、さらに原材料の調達が滞ったり、飲料水に対する顧客の不安にどう対応するかなどを頭を悩ませる課題が次々生まれているからだ。

　レストランチェーン「サイゼリヤ」では福島県白河市など同県内に契約農家や関連農場を抱え、イタリアンパセリやルッコラなどの野菜４種をサラダなどの原材料として仕入れていた。

　ところが、同県産の葉物野菜から放射性物質が見つかり摂取制限を実施。同社では制限対象か否かにかかわらず同県産の野菜を在庫も含めて使わないことに決めた。このため、同県産の野菜を使っていた東日本の店舗の多くでサラダが提供できなくなったという。

　同社では乳児を連れた顧客が飲み物を持ち込んだ場合にも柔軟に応じるほか、他産地の契約農家から野菜を仕入れ、メニューを元に戻していく方針。担当者は「今後、仕入れ先や工場に問題ないことを祈るだけです」と語った。

　３２８店舗を全国に展開するファミリーレストラン「ジョナサン」では茨城県と千葉県浦安市の２店舗で断水による営業停止が続く。また、東京電力が実施する計画停電の時間帯は対象店舗が営業できず、地震後の流通の混乱や食材の品薄状況に悩まされる。店に届く食材が減った結果、メニューを通常の３分の１程度の５０品目程度に絞った「限定メニュー」で営業を続ける。「何よりも食材の安定確保が第一だが、停電は店を閉めざるを得ないので痛い」という。

　ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」も全国約７５０の店舗のうち店舗損傷や電気・ガス・水道の供給停止で直営店舗約２０店舗が営業を休止している。

　各地で相次いで水道水から放射性物質が検出されるたびに対象店舗に情報を流し、料理で水道水を利用していることを来店客に説明。乳児に水を飲むのを控えるよう周知させているが「めまぐるしく地域が変わるので政府や自治体の情報に神経をとがらせ、万全を期している」（広報担当）。

　料理メニューについても政府の公表データに目配りしながら「来店客に安心してもらえない食材は使わないようにしている」。別の産地からの食材調達に奔走し、メニューをつないでいるが一部でメニューの変更なども。「大変な苦労をしている。早く安定供給できるようにしてほしい」と話している。

高放射線量、作業員に周知せず＝東電「3人の被ばく防げた」−2号機に真水注入作業

時事通信 3月26日(土)12時16分配信
　東日本大震災で被災し、深刻な状況が続く福島第1原発（福島県大熊町、双葉町）の3号機タービン建屋地下で作業員3人が被ばくした事故で、東電は26 日、1号機の同建屋地下で18日の時点で高い放射線を検出しながら、現場の作業員に周知していなかったことを明らかにした。1号機も3号機同様、地下に高濃度の放射性物質を含む水たまりがあり、東電は「しっかりと注意喚起していたら、今回の被ばくは防げた」と認め、謝罪した。
　一方、同社は26日、1、3号機に続いて2号機でも、消防ポンプによる原子炉への真水注入を始めた。真水には核分裂反応を抑えるホウ酸を混入、2号機は中央制御室の点灯も同日中に行う。また、1〜3号機のタービン建屋地下で高濃度放射能が検出された水を慎重に排出。4号機の水についても、濃度分析を急いでいる。
　東電によると、18日に1号機タービン建屋地下の放射線を測定。1時間当たり200ミリシーベルトの高い放射線量を観測した。24日午前9時には、同建屋地下の水たまりの放射能濃度を測るため水を採取したが、測定担当者は高い放射線が出ていることを意識し、短時間で作業を終わらせたという。
　しかし、被ばくした作業員3人にはこうした情報は伝わっておらず、3人は同日午前10時から3号機のタービン建屋地下で作業を開始。約2時間後に作業を終えた後、線量計の記録から最大約180ミリシーベルト被ばくしていたことが分かった。同社は、18日に検出された高い放射線量の情報について「知っていたのは1号機の関係者だけだと思う」とした上で、「情報の共有に甘いところがあった。反省している」と述べた。　

ごみ処理、パンク寸前 仙台市、家庭用の減量呼び掛け

河北新報 3月25日(金)14時28分配信
　仙台市のごみ焼却施設に連日、処理能力を超える家庭ごみが運び込まれ、ごみを一時的に保管する投入場がパンク寸前の危機に陥っている。現在、稼働中の焼却施設２カ所で１日に焼却できるのは計約１０８０トンだが、排出されるごみは１４００〜１５００トンに上る。保管する場がなくなれば、定期収集ができなくなる恐れもあり、市は各家庭で出すごみの量を極力減らすよう求めている。

　青葉区郷六の焼却施設「葛岡工場」に２５日午前１１時すぎ、家庭ごみを積み込んだ収集車が続々と集まってきた。
　投入場に列ができる。収集車がごみを排出する扉８カ所のうち、使えるのは２カ所。残る扉はごみが満杯で、投入できる余地はない。投入場の容量約８０００トンの９割程度が埋まっている。
　勅使河原栄幸工場長は「焼却炉を２４時間フル稼働させているが、このままでは受け入れられなくなる」と深刻な状況を説明する。
　稼働中の焼却施設は、葛岡と今泉（若林区）の２工場。１日約６００トンの処理能力を持つ主力の松森工場（泉区）は、ごみを焼却炉に移動させるクレーンが震災で激しく損傷し、復旧のめどは立っていない。
　震災から４日後の１５日に収集を再開した家庭ごみは、１日４００〜５００トンが処理できずに積み残されている。３連休明けの２２日には、約１８００トンが運び込まれた。
　一日の排出量は、震災の影響で昨年同時期の１．５倍に上る。今泉工場の投入場（約５０００トン）も、葛岡同様に９割が埋まっている状態だ。
　市環境局は「受け入れられる許容量をはるかに超えており、このままでは４月１日にも定期収集が不可能になる。家庭ごとに、ごみを減らす努力が必要だ」と訴える。
　市は、紙類やプラスチック製品など腐らないごみは家庭で一時保管し、事業ごみは家庭ごみの集積場に出さないことなどを呼び掛けている。
　勅使河原工場長は「市は集まったごみを効率よく燃やすことしかできない。ただ、市民生活を守ることができなくなる危機感は持っている」と苦しい胸の内を明かした。（長門紀穂子）