竜巻注意情報、活用出来ず…５８９回で的中８回

読売新聞 5月7日(月)14時34分配信

９００棟もの建物を破壊した６日の突風は、国内で発生した竜巻としては過去最大級に匹敵する可能性がある。

　予測が難しく、対策も取りにくい竜巻の特徴が改めて浮き彫りになり、多くの教訓が残された。

　気象庁は、茨城県や栃木県などに「竜巻注意情報」を発表して注意を促していたが、自治体や住民は情報を十分に生かすことができなかった。

　水戸地方気象台が茨城県内に最初の情報を発表したのは午後０時３８分で、つくば市などが竜巻を確認する約１０分前だった。ただ、同市北部には防災無線がなく、最大の被災地・北条地区では、竜巻の確認前に避難の呼びかけは行えなかった。自宅の窓ガラスが割れた同市北条の無職男性（７３）は、「警報やサイレンがあれば、丈夫な建物や避難所に行けたかもしれない」と話す。

　情報を県から受けながら、自治体から住民に周知しなかったケースもあった。栃木県真岡市安全安心課の磯修一課長は「注意報や警報が出るのは日常茶飯事。いつも防災無線で情報は流していない」と話した。

　竜巻注意情報の対象地域はほぼ県単位と広く、台風情報などと同様の精度で予想するのは、現在の技術では難しい。昨年１年間では５８９回の発表があったが、予報が的中したのは８回だけだった。