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web R25 10月5日(火)10時5分配信

9月19日〜20日にかけて、ネット上に「宮城県在住の男子高校生が“オナニー死”した」というニュースが登場し、過剰な性欲を持て余す多くの男性を恐怖の底に突き落とした。

ネット上に登場したのは

「宮城県在住の男子高校生が、上半身のみ衣類を着用した状態で死亡しているのが男子生徒自身の部屋で発見された。
宮城県立病院の診断によると、精巣内から過度の精子が分泌され、脳波が興奮状態に陥った時に心肺が停止したと見られる。
死亡解剖の結果、この日青年は数十回にも及ぶ自慰行為をし、性ホルモンの過剰分泌が原因で急死したという。
医学では性ホルモンの過剰分泌によっておこる症状を総称し、『テクノブレイク』と言われている。」(性風俗情報サイト『性シュン☆ヒーローズ』より一部抜粋)

という記事。このニュースは瞬く間にネット上を駆け巡り、

「葬式が気マズイな」
「俺もそろそろヤバイな」
「こういうのはそっとしといてやれよ・・・」
「これは親も泣くに泣けんな」
「怖すぎだろ…
迂闊にオナニーも出来ないな」

と、非業の死を遂げた男子高校生への同情の声が相次いだ。

しかしこの記事は、いわゆる「釣り」と呼ばれるウソの記事である可能性がきわめて高い。実際、「テクノブレイク」という単語を検索しても、現れるのは上記の「宮城県在住の…」という記事ばかりで、医学関係の記事には行き当たらない。元々は、2007年ごろに2ちゃんねるに登場した「釣りコピペ」(≒ウソネタ)との説もあるが、真相は定かではない。

かくして、大変珍しいことにネット全体が「本当かウソか疑わない」まま進行したこの話題。なかでも「テクノブレイク」という単語のインパクトはネット住民の間でも非常に大きく、今後ネット上では「オナニー」という単語をオブラートする言葉として「テクノブレイク」が定着するかもしれない。

(R25編集部)

※コラムの内容は、フリーマガジンR25およびweb R25から一部抜粋したものです
※一部のコラムを除き、web R25では図・表・写真付きのコラムを掲載しております

RBB TODAY 10月1日(金)14時45分配信

Googleは1日、ブラジル、アイルランド、そして南極大陸をストリートビューの対象地域に追加したことを発表した。これにより、世界7大陸すべてにおいてストリートビューが利用可能になったとのこと。

 Googleマップの「ストリートビュー」は、PCから世界の街並みを見られるサービスとして、2007年5月に北米5都市を対象にスタート。日本では2008年8月にサービスが始まった。

 Googleは「今回、ストリートビューの対象地域が拡大されたことで、アイルランドやブラジルの現地の方をはじめ、南極のペンギンたちが迷わずに近くの行きたい場所に行けたり、世界中の方がこの地域について、よりよく知るための一助となれればと思っています」とのコメントを寄せている。

ITmedia News 9月22日(水)9時59分配信

 9月15日にリリースされたInternet Explorer(IE)9のβ版が、リリースから2日で200万回以上ダウンロードされた。Microsoftが明らかにした。

 同日にオープンしたIE9の特設サイトBeauty of the Webには、20日までに900万人が訪れた。IE8のβ版が2008年8月にリリースされたときは、最初の5日で130万ダウンロードを記録したという。

 IE9はHTML5サポートと新しいJavaScriptエンジン、ハードウェアアクセラレーションによる高速化が特徴。UIもシンプルになり、Windows 7との連係機能や新たなセキュリティ機能も備えている。

8月25日14時54分配信 ITmedia エンタープライズ

オランダのセキュリティ企業AVG Technologiesは8月23日(現地時間)、世界のネット接続安全性に関する国別ランキングを発表した。同社の調査によると、日本は世界で3番目に安全にWebを利用できる国だという。

 この調査は、同社のウイルス対策ソフトがインストールされている、世界144カ国の1億2700万台のPCのデータに基づいて行われた。期間は7月の最終週の7日間。ウイルス対策ソフトが検知・対処した攻撃の数から換算した。その結果、世界の平均では73人に1人が攻撃を受けていたという。

 ウイルスやマルウェアの攻撃が最も多かったのはトルコで、調査期間中、10人に1人が攻撃を受けていた。2位はロシアの15人に1人、3位は24人に1 人のアルメニアだった。米国は48人に1人で9位、中国は135人に1人で79位だった。AVGは、リスクが高い理由として、違法なサイトからのダウンロードが多いことや、インターネットカフェの普及、日常的なPCの共有などを挙げている。

 最も安全な国の上位3カ国は、1位がアフリカのシエラレオネ(696人に1人)、2位は同じくアフリカのニジェール(442人に1人)、3位が日本(404人に1人)だった。ただし、アフリカの2カ国はまだブロードバンドが十分に普及しておらず、インターネットの利用も少ない。従って、実質的には日本が最も安全な国といえるだろう。インターネット利用者が多く、ブロードバンドも普及しているにもかかわらず日本が安全な理由として、AVGは日本のユーザーが安全とリスクについての意識が高いことを挙げている。【佐藤由紀子,ITmedia】

ダイヤモンド・オンライン8月20日(金) 15時53分配信 / 経済 - 経済総合

 全世界で2000万部以上も売れ続けているベストセラー『7つの習慣 成功には原則があった!』(スティーブン・R・コヴィー著)がウェブサイトを通じて期間限定で無料公開されることになった。『FREE』(クリス・アンダーソン著)のように、新刊書籍の発売前に電子版をネットで無料配信するプロモーション手法は一般化しつつあるが、ビジネス書で世界最大級の既刊ベストセラー「全文公開」は世界にも例を見ない。

 昨年、著者のスティーブン・R・コヴィー氏は、『7つの習慣』のデジタル出版権を大手出版社サイモン&シェスター社から引き上げ、amazonのキンドルストアに移したことで話題となった。『7つの習慣』が出版されたのは1989年。このころは電子書籍の出版がほとんど想定されていなかったため、出版社と著者の間で「デジタル化」に関する契約が取り交わされていない。したがって、大手出版社のドル箱である既刊ベストセラーの電子書籍化にあたっては、著者判断により他社に移ることがありうる。

 紙の本の著者印税は日本では概ね10%程度だが、amazonやアップルを通じた電子書籍では60〜80%(ただし、著者とamazon、アップルの間を仲介する"エージェント"の取り分を含む)。したがって、ベストセラー著者にとっては電子書籍化の魅力は大きいし、それが大手出版社にとっては脅威ともなりうる。アメリカでは『7つの習慣』を巡る騒動は「電子書籍のコヴィー問題」として注目された経緯がある。

 アメリカでは、すでに電子書籍が「紙の本」を凌駕しつつある。amazonの発表によれば、今年4〜6月でハードカバー、キンドルストア(電子書籍)における販売数は、ハードカバー100冊に対して電子書籍180冊。8月末にはコンパクトで安価な新キンドル(電子書籍リーダー)が登場することもあり、電子書籍化の勢いは当面止まりそうにない。

 キンドルストアは日本語書籍に対応していないが、新キンドルでは日本語フォントが閲覧可能となる。amazonジャパンと日本の大手出版社の間で電子書籍化に関する水面下の交渉も進んでいるとみられ、また電子書籍のプラットフォームでamazonとしのぎを削るアップルやグーグルも世界第2位の出版大国である日本を虎視眈々と狙っている。2010年が日本においても「電子書籍元年」となるのは間違いない。


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