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産経新聞 4月16日(土)21時5分配信
１１９番通報や、家族への安否確認の“命綱”になっている携帯電話。東日本大震災では東北地方の多くの基地局が不通となり、電話がつながりにくい状態が続いた。一方、ＰＨＳやインターネット電話のソフトウエア「Ｓｋｙｐｅ（スカイプ）」は比較的つながりやすかったとして注目を集めている。通信方式などが携帯電話と異なるためといい、専門家は「災害時には非常に有効」と評価している。（大竹直樹）
「ＰＨＳは震災当日からつながった」。こんなコメントがインターネットの掲示板などに書き込まれ、話題になった。
国内で唯一ＰＨＳを取り扱っている通信会社ウィルコムなどによると、携帯電話は、１つの基地局で広いエリアをカバーしているため、通話が集中する災害時には、交換システムがダウンしないよう通信会社が通話規制をかける。これに対し、ＰＨＳは数十〜数百メートルおきに、きめ細かく基地局を設置しているため、１つの基地局にかかる負荷も分散され、通信規制をかけることが少ないという。
これまでも震災時に通話規制をかけたことはなく、今回も３月１１日に他社の携帯電話への通話規制を数時間実施した以外は、規制をしなかったという。
だが、中継局や基地局が津波や停電などの被害を受けた場合、通話できなくなるのは携帯電話と同じ。通信会社各社によると、大震災発生直後、ＮＴＴドコモは６７２０局、ＫＤＤＩ（ａｕ）は３６８０局、ソフトバンクモバイルは３７８６局が不通となった。
ウィルコムは岩手、宮城両県を中心に１万４千弱の基地局が中断したが、同社は「自家発電設備のある医療機関などの屋上に基地局があれば、周辺が停電になっても機能する」（広報担当者）と強調する。理由は１つの基地局が停電などで不通になっても近隣の基地局がカバーする仕組みになっているからだという。
通信関連の専門書籍を手掛ける「技術評論社」の馮（ふぉん）富久さん（３６）は「災害時に強いツールとして、ＰＨＳが見直されてもいい」と話す。
こうした交換システムを経由しないスカイプなどのネット電話も災害時に強いツールとして見直されている。インターネットに接続できるスマートフォン（高機能携帯電話）で利用できるスカイプは、世界で５億人以上のユーザーがおり、ＫＤＤＩの機種には標準搭載されている。
馮さんは「スマートフォンを持っている人は、スカイプ経由であれば発信できた可能性があり、ＰＨＳ同様、災害時に命綱になりうるツール」と話している。
一方、防災普及活動などをしている財団法人「市民防災研究所」の細川顕司事務局長（６７）は「ＰＨＳなど複数のツールを持っておくことも有効だが、災害が起きたら携帯電話は使えなくなることを念頭に、日ごろから、必要な電話番号などはメモに控えておくなどの対策を取っておく必要がある」と指摘している。
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