愛国無罪ニュース

愛国無罪党による抗日・愛国運動の報告である

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4月26日より列車事故の被害のすさまじさを鑑み、我が愛国活動の報告を中断しておった。
しかしながら更新が止まっていたこの間、皮肉にも多数なる訪問者数に見ていただき、1日あたり154名という最高記録を更新してしまった。一体、どういうことであるか?

それにつけても情けなきはJR西日本なる民営会社である。
おそらく彼らの科学力では、原因追求など到底出来ないだろう。
隠蔽体質にかけては、中国共産党も遠く及ばない。

我らが中国には素晴らしい鉄道技術があるので、供与を申し出たいと思う。

本日は我が中国の愛国運動の報告は行わず、痛ましい列車脱線事故の犠牲者に哀悼の意を表す。
また、ひとりでも多くの方が救命されることを願う。

イメージ 1

4月24日のデモは中日首脳会談の開催の遅れからやむなく中止となったが、5・15には対日勝利60周年を記念して、国際的かつこれまでで最大規模のデモが予定されている。
美国在中の我らが中国人同胞からも「ぜひ上海の日本領事館に投石したい」「北京の日本大使館に『愛国無罪石』を命中させたい」という愛国心あふれる要望が毎日何万通も寄せられており、朕も一愛国者として感涙に耐えない。

そこで海外に居住中で、残念ながら投石に参加できない我らが同胞に対して、新兵器を準備することとなった。写真は北京投石科学局が開発した「全方位型羅針」機能、いわゆるGPSシステムを搭載した愛国無罪石で、これにより高精度かつ高命中度の投石が可能になった。
GPSシステムの恐るべき命中精度については、先のイラク戦争における美国のミサイル兵器の威力を思い出せばよい。この威力が今度は日本人の汚れた財産に対して発揮されるのだ。

なお美国(サンプランシスコ・ニューヨーク)から上海の日本領事館または北京の日本大使館へ投石するための正しい軌道については、投石科学局が計算中であるが、程なく本・愛国無罪ニュースで発表できるかと思う。

「大陸間弾道投石」により、我々中国人の愛国心および高度な技術力を世界に知らしめようではないか!

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日本国内における我らの機関紙・朝日新聞によると、
『国連本部前で22日、日本の国連安保理常任理事国入りに反対するデモが行われた。中国系の学生を中心に、韓国、マレーシア、シンガポールなどアジア出身者ら約300人が参加。「日本は戦争犯罪国家だ」「歴史を改ざんするな」などと2時間近く抗議行動を繰り広げた(以下略)』とのこと。
http://www.asahi.com/special/050410/TKY200504230109.html

これにより、2つのことが明らかになった。
まずは中国国内のデモが、反日教育による合理的根拠のないものという批判で、これは中国共産党の言語統制が行われていないニューヨークでデモが自然発生したことで完全に覆された。
中国に住んでいようが、アメリカで暮らしていようが、我々中国人には日本政府の歴史改ざんや再軍備はガマンがならないのである。

次に今回の国連本部前のデモが中国人だけではなく、『韓国、マレーシア、シンガポールなどアジア出身者ら約300人』と報道されたこと。日本の一部の極右系の報道機関では、さながら中国以外の各国はすべからず中国での反日デモを批判していると意図的な誤報を繰り返しているが、アジア各国が参加したことで、我々の反日抗争が国際的なお墨付きを得られたと解釈も出来る。アメリカ人やドイツ人など、主要な先進国で同じような反日デモがそれぞれの国民によって起こされるのも近いだろう。

なお一連の反日デモについては、我々は国際的な協調を行っている。
発端はNGO「今こそ歴史に正義を」代表 ジーン・チャン氏によるインターネットでの署名活動とされているが、韓国は我々が対外的な工作を行うときに使う隠れ蓑であり、歴史的・文化的に見ても韓国はわれわれ中国の属国に過ぎず、「韓国人が自分で反日を思いついたように信じさせる」ことなどワケはない。

なおジーン・チャン氏なる傀儡は自らが傀儡であることを忘れ、我らが聖なる抗日デモを「暴力行為」などと罵り、愛国者同盟網でも大問題となっている。いずれ粛清されるだろう。

本日、テレビを拝謁すると、上海・北京では武装警官が三千人体勢で警備を行い、大規模デモは起きなかった--という報道がされておった。
http://www.asahi.com/special/050410/TKY200504230178.html

これは予定通りの行動であり、我々の反日活動が当局指導のもと、整然と行われていることを証明している。
これをもって中国政府が反日デモの押さえ込みに成功したとの報道もあるが、事実誤認もはなはだしく、日本人の国際常識のなさに改めてあいた口がふさがらない。

我々が予定されていた今週末のデモを中断したのは、ひとえに胡錦涛同志と小泉首相との中日首脳会談の前に、胡錦涛同志に不利となるような事象を起こすことを好まなかったためである。

日本大使館・日本領事館、その他日本企業の店舗・財産はすでに中国人民の怒りをうけ、我々中国民族が受けた苦痛の数億分の1ではあるが、制裁を与えることが出来た。
これにより小泉首相は恐れ入って国際会議で謝罪を口にしたのである。
http://www.asahi.com/special/050410/TKY200504220136.html

我々の愛国活動は中日首脳会談の第1幕としての目的は果たした。
あとは首脳会談後に、予定通りの行動を行うだけである。

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