不妊治療病院の院長 福田愛作のブログ

IVF大阪クリニックは不妊治療専門クリニックです。「心と身体を癒す医療」をテーマとしています。

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日本産科婦人科学会がマスコミに対して2015年の体外受精件数と出生児数を公表しました。
テレビ報道によると、2015年の体外受精実施件数は42万件を超え、これまでで最も多くなったことがわかりました。体外受精を行った女性のおよそ4割は40歳以上が占めていて、「若い年齢で子どもを産める環境作りを急ぐ必要がある」と指摘されています。
体外受精は、顕微授精も含め42万4100件余りと、前の年から3万件以上増え、これまでで最も多くなりました。体外受精で生まれた子どもの数は、2015年に生まれた子ども全体のおよそ20人に1人にあたる5万1000人余りで、前の年からおよそ3700人増えて過去最多となりました。
一方で、体外受精の実施件数のうち出産に至った割合は11.7%と低い水準にとどまっているとのことです。体外受精を行った女性を年齢別でみると、40歳が最も多く3万8000件余りで、40歳以上が全体のおよそ4割を占めています。イギリスやフランスなど多くの国では、40歳以上で体外受精を行う人は全体の2割程度にとどまっていて多くは30歳代までに実施しているとのことです。
「より早い時期に治療を」と提言されていました。
国内での体外受精は、34年前の昭和58年に初めて出産した例が報告され、その後、晩婚化などを背景に年々増加してきています。
日本産科婦人科学会が2015年の件数をまとめると42万4151件と、統計を取り始めた昭和60年以来、初めて40万件を超え、これまでで最も多くなりました。また、体外受精で生まれた子どもの数は前の年からおよそ3700人増えて5万1001人と過去最多となり、その年に生まれた子どものおよそ20人に1人が体外受精で生まれた計算となります。
昭和60年からおととしまでに体外受精で生まれた子どもの数は合わせて48万2000人余りに達しています。体外受精を行った女性を年齢別に見ますと、40歳が3万8000件余りと最も多く、40歳以上が全体のおよそ4割を占め、このうち50歳以上で実施したケースも470件余りありました。
体外受精を行った女性のうち、出産にいたった割合を年齢別にみると、20歳代では20%前後ですが年齢とともに減少して、34歳で18.9%と20%を下回り、40歳になると9.1%と、10%を下回ります。
また、体外受精で妊娠してもその後、流産した割合は年齢とともに上昇し、39歳で30%、41歳でおよそ40%となっています。
一方、生殖医療の国際研究機関の報告によりますと、イギリスやフランスなど多くの国では、40歳以上で体外受精を行う人は全体の2割程度にとどまっていて多くは30歳代までに実施しています。
日本の体外受精は以上のような状況になっています。

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8月25日の新聞記事に、卵管手術中に死亡事故、というのが報道されました。一部の方がFTとの関連を懸念されております。この事故はFTとは全く関係がありません。

昨年11月に九州で起こった事例です。全身麻酔下に腹腔鏡下に卵管の手術を行い、その時に膣の方から子宮頸部を通して空気を送り込み、卵管の通過性を検査しようとしたところ、患者様が死亡したというものです。原因はまだはっきりしていないようです。

ということで、FTは一切使っていない上に、全身麻酔下の手術中に起こった事故です。
私たちはFTを、既に6000例近く実施していますが、事故は一例もありません。
最初は無麻酔で実施していました。その後、局所麻酔で行っていましたが、今は患者様に痛くないようにという配慮と、麻酔薬の進歩のお蔭で、静脈麻酔で全く痛みなしに、なおかつ術後の不快な副作用なしに実施できるようになりました。

現在は、FTを静脈麻酔下に、痛みがなく、術後の不快感もなく、外来手術として、実施しています。
FTは健康保険の適用があり(認定証を申請されれば高額医療の限度額の支払いのみで可能)、女性にとって経済的にも肉体的にも負担の少ない、安全な手術です。なおかつ、患者様皆様の望みである、自然妊娠が期待できます。卵管通過障害があればまっ先に体外受精というのは我々のクリニックの方針ではありません。まずFTを受けてみて自然妊娠が得られなければ体外受精へ、というのが当院の方針です。
その証拠に、他院で卵管通過障害で幾度も体外受精を受け妊娠されなかった患者様が、当院でFTを受け直ぐに自然妊娠されたという例も、少なくはありません。

今回報道された卵管手術中の事故とFTとは全く関係がありませんので、どうか、ご安心ください。

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以下のような記事が出ました。さて本当でしょうか?
不妊治療を受けるカップルを対象に、延べ約2万周期について調査したところ、年下のパートナーを持つ女性の方が、同い年もしくは年上のパートナーを持つ女性に比べて妊娠しやすいという結果が出たという。
この記事では、同年代が相手の場合に妊娠しにくい女性の卵子が、年下の男性の精子によって「活性化」されるようだと言っている。
スイス・ジュネーブで開かれた欧州ヒト生殖学会(ESHRE)で発表された報告によると、生児出生率に最大の影響を与えるのはやはり母体の年齢であるものの、女性側が若い場合、相手男性の年齢が大きな要因になっていることが判明したという。

 米ハーバード大学医学大学院(Harvard Medical School)が主導したこの研究で、2000〜14年に不妊治療を受けたカップルの生児出生率を調査したところ、顕著に低かったのが年上または同い年の男性をパートナーに持つ女性だったという。
 最大の恩恵を受けるのは30歳未満のパートナーを持つ35〜40歳の女性で、同い年のパートナーを持った女性に比べて累積生児出生率(体外受精を1周期以上行った後に生児を出産する確率)が3割も高かった。
 女性が30歳未満で、パートナーの年齢が40〜42歳の男性の場合、男性側が30〜35歳だった場合に比べて無事出産に至った割合は46%も低くなった。
 この男性側の年齢の影響は女性側の年齢が上がるにつれて小さくなり、母体が40歳を超えると、男性の年齢による差は消滅した。
 この研究結果を受けて、イギリスの不妊治療の専門機関は「女性の年齢は決定的な要因ではあるが、今回の研究で示されたのは、年下の男性をパートナーにすることでこの問題がある程度解消される可能性がある。高齢の卵子は年下の男性の精子によって幾分かは活性化されるのでは」と述べた。
 また、ある教授は「父親が高齢の場合、自閉症や統合失調症の発生率が高まるというリスクが存在すると言われている。精子ドナーに年齢制限がある理由のひとつでもある」とする一方で、「今回の研究ではそれ以上のことが示された、年下の男性をパートナーにする方が生殖に有利になる可能性がある」と述べている。「若ければ若いほど良いという意味ではないが、女性が年下の男性をパートナーに持つことに一定の意義があることが明示された」と述べている。

どうも、女性が年下のパートナーを持つことは生殖にいいようです。これは当然と言えば、当然です。若い男性の方が性的にも活発であるだけでなく、日常生活にもより活動的であるため、一緒に暮らす女性の生活も活動的になります。これが心身ともに良い影響を与えるのだと思います。ただし、40代以上では、若い男性のパートナーであってもよい結果が得られないことより、女性の高齢化により生じた老化卵子は、ある程度の年月が過ぎれば不可逆的変化を起こすのではないでしょうか。
とはいえ、女性の皆様、どうか若い男性をパートナーにしてください。

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新聞やテレビでIVF JAPANグループのHORACグランフロント大阪で行なわれているオーグメント療法による妊娠出産成功の報道が大々的にされました。この治療法は体外受精により受精卵は得られるものの、胚の質が悪くて胚移植ができない、または胚移植を何度受けても妊娠に至らない患者様のために考えられた治療法です。卵巣に存在するごく初期の卵子からミトコンドリアを抽出し、顕微授精の時に精子と一緒に卵子に注入し、卵子の活性を高めようとする方法です。自分の細胞から抽出したミトコンドリアを用いますので他人のDNAが混入することはありません。また、この方法は日本産科婦人科学会の倫理委員会の承認も受けています。今回、この成功に対して大学の偉い先生などが、ミトコンドリア注入で胚の核の異常が修正されるわけではないから意味が無いとか、一部の報道では危険性についての懸念が示されておりました。私の考えでは、胚の核の検査(受精卵スクリーニング)を禁じておいて、核の異常は治せないとの指摘は当たらないと思っています。核の検査を我々もしたいのですが、PGSを実施すれば専門医をはく奪するようなことをしながら、核の検査をしなければ意味が無い、とは矛盾するご指摘だと思います。妊娠できない方に何とかして妊娠成立をと我々は必死の努力をしているのです。患者様も同じです。核の正常な胚にオーグメント療法をすれば、飛躍的に妊娠率は向上するはずです。胚のスクリーニング検査は、海外では体外受精に付随した検査として行われています。患者様のために、我々が必死の努力をしているのにも関わらず、日本では偉い先生方は上から目線で批判ばかりされます。我々生殖医療に携わる者たちが、患者様ファーストと考えるのを、幼稚な考えと見下されるのは、逆にどこか視点がずれていると考えざるを得ません。

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日本産科婦人科学会(日産婦)が24日に理事会を開き、体外受精させた受精卵の全ての染色体を調べ異常がないものを子宮に戻す「着床前スクリーニング(PGS)を学会指針に反して実施したとして、神戸市の大谷レディスクリニック院長の大谷先生を会員資格停止(3年間)の懲戒処分にした、という報道がありました。日産婦の指針では、受精卵検査は重い遺伝性の病気などの着床前診断(PGD)に限定しており、胚染色体検査(PGS)は「命の選別につながる」との懸念があるとの観点から認められていません。大谷クリニックは2011年以降PGSを実施しているということで2016年3月に譴責(けんせき)処分とされ、その時「今後は実施しない」との始末を提出するよう求められていましたが、大谷先生が拒否されたため、今回さらに重い資格停止処分になったということです。 日産婦は今年2月、PGSが流産率を下げる効果があるか検証するため、5つの施設(IVF大阪クリニックを含む)で100組の夫婦を対象に臨床研究として実施すると発表しています。これには大谷レディスクリニックは含まれていません。日産婦の倫理委員長は「(PGSが)出産率に寄与するか否か、まだ結論が出ておらず、学会の見解を守って欲しい」と伝えてきたが守られなかったと述べています。一方、大谷先生は処分に対し「妊娠しやすくて流産しにくい治療を受けることは患者様の基本的人権です。日産婦の処分とは関係なく、治療を続ける」と言われています。また、母親の血液で胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断(NIPTと呼ばれます)を日産婦の指針に反して実施していた奥野病院(大阪市)については、日産婦が2016年12月に譴責処分としていましたが、奥野幸彦院長は学会から退会されたため、重い処分を科すことはできなくなったとのことです。
 PGSについては10年以上前から海外では実施されており、その効果は明らかであり、海外では体外受精の時の通常の検査のひとつとして同時に行われることが多くなってきています。特に体外受精反復不成功の患者様では治療時間の短縮に、反復流産の方では流産予防に、海外では普通に用いられています。新出生前検査(NIPT)についても、全国の大きな医療機関でしか行われておらず待ち時間も長く地方では検査が受けられない、など患者様からもっと多くのところで実施してほしいとの強い要望もあります。NIPTを受ける時期が遅くなれば異常がでた場合には中絶の時期が遅くなり、患者様にとって精神的、肉体的ダメージは計り知れません。今回の決定は時代に逆行するものと失望しています。私たちは日本産科婦人科学会の会員ですから何も言えませんが、一日も早く日本産科婦人科学会が、患者様の犠牲者を増やさないような決定をしていただくことを祈るばかりです。

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