不妊治療病院の院長 福田愛作のブログ

IVF大阪クリニックは不妊治療専門クリニックです。「心と身体を癒す医療」をテーマとしています。

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以下のような記事が出ました。さて本当でしょうか?
不妊治療を受けるカップルを対象に、延べ約2万周期について調査したところ、年下のパートナーを持つ女性の方が、同い年もしくは年上のパートナーを持つ女性に比べて妊娠しやすいという結果が出たという。
この記事では、同年代が相手の場合に妊娠しにくい女性の卵子が、年下の男性の精子によって「活性化」されるようだと言っている。
スイス・ジュネーブで開かれた欧州ヒト生殖学会(ESHRE)で発表された報告によると、生児出生率に最大の影響を与えるのはやはり母体の年齢であるものの、女性側が若い場合、相手男性の年齢が大きな要因になっていることが判明したという。

 米ハーバード大学医学大学院(Harvard Medical School)が主導したこの研究で、2000〜14年に不妊治療を受けたカップルの生児出生率を調査したところ、顕著に低かったのが年上または同い年の男性をパートナーに持つ女性だったという。
 最大の恩恵を受けるのは30歳未満のパートナーを持つ35〜40歳の女性で、同い年のパートナーを持った女性に比べて累積生児出生率(体外受精を1周期以上行った後に生児を出産する確率)が3割も高かった。
 女性が30歳未満で、パートナーの年齢が40〜42歳の男性の場合、男性側が30〜35歳だった場合に比べて無事出産に至った割合は46%も低くなった。
 この男性側の年齢の影響は女性側の年齢が上がるにつれて小さくなり、母体が40歳を超えると、男性の年齢による差は消滅した。
 この研究結果を受けて、イギリスの不妊治療の専門機関は「女性の年齢は決定的な要因ではあるが、今回の研究で示されたのは、年下の男性をパートナーにすることでこの問題がある程度解消される可能性がある。高齢の卵子は年下の男性の精子によって幾分かは活性化されるのでは」と述べた。
 また、ある教授は「父親が高齢の場合、自閉症や統合失調症の発生率が高まるというリスクが存在すると言われている。精子ドナーに年齢制限がある理由のひとつでもある」とする一方で、「今回の研究ではそれ以上のことが示された、年下の男性をパートナーにする方が生殖に有利になる可能性がある」と述べている。「若ければ若いほど良いという意味ではないが、女性が年下の男性をパートナーに持つことに一定の意義があることが明示された」と述べている。

どうも、女性が年下のパートナーを持つことは生殖にいいようです。これは当然と言えば、当然です。若い男性の方が性的にも活発であるだけでなく、日常生活にもより活動的であるため、一緒に暮らす女性の生活も活動的になります。これが心身ともに良い影響を与えるのだと思います。ただし、40代以上では、若い男性のパートナーであってもよい結果が得られないことより、女性の高齢化により生じた老化卵子は、ある程度の年月が過ぎれば不可逆的変化を起こすのではないでしょうか。
とはいえ、女性の皆様、どうか若い男性をパートナーにしてください。

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新聞やテレビでIVF JAPANグループのHORACグランフロント大阪で行なわれているオーグメント療法による妊娠出産成功の報道が大々的にされました。この治療法は体外受精により受精卵は得られるものの、胚の質が悪くて胚移植ができない、または胚移植を何度受けても妊娠に至らない患者様のために考えられた治療法です。卵巣に存在するごく初期の卵子からミトコンドリアを抽出し、顕微授精の時に精子と一緒に卵子に注入し、卵子の活性を高めようとする方法です。自分の細胞から抽出したミトコンドリアを用いますので他人のDNAが混入することはありません。また、この方法は日本産科婦人科学会の倫理委員会の承認も受けています。今回、この成功に対して大学の偉い先生などが、ミトコンドリア注入で胚の核の異常が修正されるわけではないから意味が無いとか、一部の報道では危険性についての懸念が示されておりました。私の考えでは、胚の核の検査(受精卵スクリーニング)を禁じておいて、核の異常は治せないとの指摘は当たらないと思っています。核の検査を我々もしたいのですが、PGSを実施すれば専門医をはく奪するようなことをしながら、核の検査をしなければ意味が無い、とは矛盾するご指摘だと思います。妊娠できない方に何とかして妊娠成立をと我々は必死の努力をしているのです。患者様も同じです。核の正常な胚にオーグメント療法をすれば、飛躍的に妊娠率は向上するはずです。胚のスクリーニング検査は、海外では体外受精に付随した検査として行われています。患者様のために、我々が必死の努力をしているのにも関わらず、日本では偉い先生方は上から目線で批判ばかりされます。我々生殖医療に携わる者たちが、患者様ファーストと考えるのを、幼稚な考えと見下されるのは、逆にどこか視点がずれていると考えざるを得ません。

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日本産科婦人科学会(日産婦)が24日に理事会を開き、体外受精させた受精卵の全ての染色体を調べ異常がないものを子宮に戻す「着床前スクリーニング(PGS)を学会指針に反して実施したとして、神戸市の大谷レディスクリニック院長の大谷先生を会員資格停止(3年間)の懲戒処分にした、という報道がありました。日産婦の指針では、受精卵検査は重い遺伝性の病気などの着床前診断(PGD)に限定しており、胚染色体検査(PGS)は「命の選別につながる」との懸念があるとの観点から認められていません。大谷クリニックは2011年以降PGSを実施しているということで2016年3月に譴責(けんせき)処分とされ、その時「今後は実施しない」との始末を提出するよう求められていましたが、大谷先生が拒否されたため、今回さらに重い資格停止処分になったということです。 日産婦は今年2月、PGSが流産率を下げる効果があるか検証するため、5つの施設(IVF大阪クリニックを含む)で100組の夫婦を対象に臨床研究として実施すると発表しています。これには大谷レディスクリニックは含まれていません。日産婦の倫理委員長は「(PGSが)出産率に寄与するか否か、まだ結論が出ておらず、学会の見解を守って欲しい」と伝えてきたが守られなかったと述べています。一方、大谷先生は処分に対し「妊娠しやすくて流産しにくい治療を受けることは患者様の基本的人権です。日産婦の処分とは関係なく、治療を続ける」と言われています。また、母親の血液で胎児の染色体異常を調べる新型出生前診断(NIPTと呼ばれます)を日産婦の指針に反して実施していた奥野病院(大阪市)については、日産婦が2016年12月に譴責処分としていましたが、奥野幸彦院長は学会から退会されたため、重い処分を科すことはできなくなったとのことです。
 PGSについては10年以上前から海外では実施されており、その効果は明らかであり、海外では体外受精の時の通常の検査のひとつとして同時に行われることが多くなってきています。特に体外受精反復不成功の患者様では治療時間の短縮に、反復流産の方では流産予防に、海外では普通に用いられています。新出生前検査(NIPT)についても、全国の大きな医療機関でしか行われておらず待ち時間も長く地方では検査が受けられない、など患者様からもっと多くのところで実施してほしいとの強い要望もあります。NIPTを受ける時期が遅くなれば異常がでた場合には中絶の時期が遅くなり、患者様にとって精神的、肉体的ダメージは計り知れません。今回の決定は時代に逆行するものと失望しています。私たちは日本産科婦人科学会の会員ですから何も言えませんが、一日も早く日本産科婦人科学会が、患者様の犠牲者を増やさないような決定をしていただくことを祈るばかりです。

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6月19日の報道で癌と生殖に関するニュースがありました。
がん患者が、抗がん剤などの治療が原因で生殖能力を失い、治療後に子どもを持てなくなる事態を防ごうと、日本癌治療学会は、抗がん剤の使用前に卵子を取り出して凍結保存するなどの対策や、手順を具体的に定めた初めてのガイドラインをまとめたというものです。
報道では、日本国内では新たに、がんと診断される40歳未満の患者数は、毎年およそ2万人います。がん治療の過程では、卵巣や精巣がダメージを受けて生殖能力を失うことがあり、アメリカの学会の報告では治療法によっては、患者様の7割以上が治療後に子どもを持つことができなくなるとされています。
日本癌治療学会が、若いがん患者様が治療後に子どもを持てる可能性を残すため、初めて医師向けのガイドラインをまとめたということです。そのガイドラインは、およそ180ページで、がんの治療を最優先としながらも、がんの治療後に子どもを持てなくなるリスクがあることを患者様に伝えることや、生殖機能に与える影響を考慮して治療を進めること、それに、患者が必要としたら、可能なかぎり、速やかに生殖医療の専門医を紹介すべきだとしています。そのうえで、乳がんの場合には、摘出手術のあとに行う抗がん剤治療の開始を、最大で12週間遅らせ、その間に卵巣から卵子を取り出して凍結し、保存できるケースがあることや、子宮頸がんについては、腫瘍の直径が2センチ以下で、子宮のけい部にとどまっていれば、子宮全体を摘出せず、治療後に妊娠できる可能性を残せることなど、がんごとに具体的な手順を盛り込まれているとのことです。また、このガイドラインは患者様や、その家族のために、来月下旬には全国の一般の書店でも販売される予定とのことです。
一般のニュースでもこのようなことが報道されてはいるのですが、いまだに医療の現場では、このようなことが浸透していません。私も、がん治療の医療関係者に対して「がん治療前に、生殖器のリスクと保存について患者さんにお話をしないと将来訴えられることになりますよ」と警告はしているのですが、大きな病院でも、なかなか本気で取り組んでくれていないのが現状です。

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6月9日にテレビのニュースで報道されていました。既婚女性の3人に1人が「不妊で悩んだ経験あり」との答えでした。結婚してしばらくし妊娠を希望しながら子どもができないため不妊で悩んだ経験がある人が、女性では3人に1人だったということが、製薬会社の調査でわかりました。全国の20代から40代の結婚している男女およそ1万5000人を対象に、「不妊」についてインターネットで意識調査をしたとのことです。その結果「不妊に悩んだ経験がある」という人は、女性ではおよそ3人に1人、男性では4人に1人だったとのことです。また、不妊治療の経験がある男女600人を対象にした調査では、初めての受診に「1人で行った」という女性がおよそ7割だったのに対し、男性の場合「パートナーと行った」人が8割以上に上りました。不妊を自覚しながらすぐに病院へ行かなかった理由としては、男女ともに「自然に任せたかった」が最も多かった。次いで、女性は「費用がかかる」、男性は「自分が不妊だと認めたくなかった」ということでした。この結果でもわかるように、男性は何事に関しても女性より臆病なのが分かると思います。そう言う私も、痛がりで怖がりですから。不妊治療について女性が費用を気にされていることがよく分かりました。私は、ホームページでもお知らせしているように、できるだけ身体の負担が少なく、また経済的負担の少ない、自然妊娠を目指しています。ですから卵管に問題があればすぐに体外受精に進むのではなく、健康保険が使える卵管鏡下卵管形成術(FT)を用いて卵管の治療をして、タイミング療法や人工授精を行っています。不妊に悩まれている方は、先ずは勇気をもって外来を受診してください。そして、男性は一日だけお仕事を犠牲にして奥様に付き合ってあげて下さい。何故なら、お二人の新しい生命を授かるための受診ですから。

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