株式の長期保有の有効性 ( 株式 ) - あきらの株＆ワンコ日記

参考資料：ジェレミー・シーゲル「株式投資」P.16～21

〈諸外国の投資利回り〉

　経済学者の中には、過去200年間に米国株式の投資利回りが債権を上回ったのは、同時期に英国の小さな植民地から世界の経済大国へと変貌を遂げた米国ならではの特異性によるものだとする声もある。しかし、実際にほかの国々でも株式の利回りは債券を大きく上回っている。

　図1-6は米国、英国、ドイツ、日本の1926年から現在までの株式の実質トータルリターンを示したものだ。1926～2001年の76年間、ドイツ株と英国株の累積の実質利回りが、米国とほぼ同水準であることに驚かされる。この３国の株式の実質複利利回りは全期間でほぼ同じで、その差は、1％以下に収まっている。

図1-6

　第二次世界大戦後、日本の株式市場は、同じように敗戦した同盟国のドイツに比べ大きく下落した。戦後に実施された財閥の解体や、労働者への富の再分配、そしてハイパー・インフレーションを受け、株価は実に98％下落した。しかし、これだけの経済危機にも関わらず、日本の株価は1980年代の終わりまでにほぼ回復した。1948～1989年には、日本株の実質利回りは10.4％を超え、同時期の米国株の投資利回りを5割近く上回った。最近の下落相場を含む1929年以降の実質利回りを見ても、株式は年率平均で2.9％を記録している。対ドルでの円高が続いた1926年以降、どの通過で換算しても、これら主要国の株式の利回りは債券を上回っている。

ドイツ
　第二次世界大戦によりドイツの株式市場は壊滅的な打撃を受け、株価は90％下落した。しかし、辛抱強くドイツ株を保有し続けた投資家は、戦後莫大な利回りを得ることになった。1958年までに同国株式のトータルリターンは戦前の水準まで戻り、1948～1960年の12年で株価は実質ベースで3割も上昇した。ドイツのポーランド侵攻が始まった1939年から1960年にかけて、ドイツ株の実質利回りは、同時期の米国株の投資利回りにほぼ追いつき、英国株を追い抜いていた。敗戦で荒廃した焦土から復興したドイツは、政治<CODE NUM=00A5>経済・社会の激動期でも株式に力強い回復力があることを示した。

英国
　長期的には英国株の利回りは、米国株と同程度の水準を維持してきた。1930年代に大恐慌に陥った米国とは異なり、英国は1973年と1974年に株価大暴落を経験する。この2年間、英国株は急激なインフレに加え、政治混乱と労使の扮装を嫌気した売りで70％も急落し、時価総額はわずか500億ポンドに落ち込んでいた。この金額は、1999～2000年のＩＴバブルの時期に株価が暴騰したＩＴ企業1社の時価総額より少なく、（原油価格の引き上げが株価の下落の原因となった）ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の当時の年間利益を下回る。つまり、1970年代にＯＰＥＣは、わずか1年間の原油売上げより少ない金額で、英国のすべての上場企業を買収することができたのである。彼らが実際に株式の買収に乗り出さなかったのは、英国にとって幸運としか言いようがない。しかし、英国企業の株価は1974年以降に急激に回復し、ドル建ての利回りではほかのすべての国を上回った。ここでも、経済危機や株価の暴落に耐え、辛抱強く株式を保有し続けた投資家が大きな投資利回りを手に入れたのだ。

日本
　近年の日本株は低迷が続いているが、戦後から現在まで全般的に見た場合、日本株の上昇率は注目に値する。（中略）1945年8月閉鎖されていた東京証券取引所で取引が再開し、この日の日経平均は奇しくも同日のダウ平均とほぼ同値である176.21をつけた。1989年12月までに日経平均は4万近くまで上昇し、ダウ平均の15倍以上の上げ幅を記録した。ただし、その後の下落局面に加え2001年9月の米国同時多発テロが打撃となり、日経平均は1万を割り込みダウ平均とほぼ同水準にまで低下した。しして、2002年2月1日、日経平均は9791で取引を終え、45年間で初めてダウ平均を下回った。

米国以外の債券
　米国以外の諸外国でも、長期における株式の投資利回りは常に債券を上回ってきた。（中略）

　図1-7は、主要国の株式と債券の利回りを示している。議論の余地もなく、長期投資においては株式が優位であることが見てとれる。株式投資は利回りで債権を上回るだけでなく、購買力の安定性においてもはるかに優れているのである。

図1-7