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東亞日報のコラムが勉強になったので。 この場合のタイトルは｢もっと育成するべきだ｣の気がしますがハングルの欠陥かね 「専門家」を働かせるべきだ http://japanese.donga.com/Home/3/all/27/1650731/1 「水中溶接工」という職業がある。たとえば中東から韓国にタンカーが移動するとき、約１ヶ月間の航海によって船には大小の傷ができる。問題が生じたときに適時に修理しなければ、油流出などの事故が起きかねない。これを防ぐために投入されるのが、水中溶接工だ。海の中に入って修善作業をする人で、主に海軍特殊戦旅団（ＵＤＴ）出身だ。彼らが水中溶接という特別な技術で稼ぐ日当は、通常の労働者４、５人分の給料だという。リスクを冒さなければならないし、高度な技術が必要だからだ。 韓国の産業現場がきちんと回るためには、このように安全にかかわる専門技術者が必要だ。化学工場でもそうだ。韓国の代表的な化学工業団地である全羅南道麗水市（チョンラナムド・ヨスシ）にある麗水国家産業団地に入居している精油化学社は３、４年に一度、１、２ヶ月間工場稼動を中止して、「大整備」の時間を持つ。工場の中に密に立てられたパイプの割れ、パイプ内部にできた垢などを整備する配管、溶接作業をはじめ、電気点検まで総体的に行われる。この時に投入される整備工は、そのほとんどが熟練技術者だ。目の前に見える亀裂は、熟練度の低い技術者でも直すことができる。しかし、次々と密に立っている巨大なパイプの裏面に亀裂ができた時は、高度の技術者を投入しなければならない。彼らは、パイプの背面の両側に手鏡を置いて、鏡に映して逆に見える亀裂を両手を同時に使って均質に補修する。彼らの作業を現場で実際に見た人は、「実に美しい」と話した。 ところが、このような作業は今年からは不可能になる可能性が高い。週５２時間労働制の罰則猶予期間が終わるが、弾力労働制の単位期間が６ヶ月間と合意されたからだ。それさえも、現行の３ヶ月よりは増えたのだから、幸いというべきだろうか。弾力労働制の単位期間が１年であれば、彼らは法律を犯さなくても済むが、労使政代表らは複数回の対立の末、６ヶ月に合意しただけだ。それさえ、この合意案も国会を通ってこそ効力が生じる。 この問題は、単に労働形態の問題だけで終わらない。麗水産業団地で、とある大企業の大整備を十数年間担当しているとある協力会社は、大整備だけで年間２００億ウォン以上の売上を上げると話した。今後、この会社が法を守る範囲内で、同じ規模の売上を維持するためには、より多くの従業員を雇う必要がある。しかし、専門技術者のプールは限られており、会社が費用を増やすにも限界がある。このため、多くの企業が非熟練労働者やアルバイトを雇う。 最近、産業現場で残念な人身事故が起きる背景には、他の理由もあるだろうが、このような構造も一役買っている。 日本もケミカル会社の火災等笑えない部分も有りますが、韓国は先日記事にした通り死者の桁が違うからな。
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