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（はじめに／以下の文章は1995年に書いたものである。先の大戦史を知るようになって以来、米国が原爆を二発も落としたことに違和感があった。そこでいくつかの著書を読んだが、『米軍が記録した日本空襲』（草思社）がその答えを概ね与えてくれた。戦時下の理屈というものは常識を超えることを知る。それにしても今以上に拙文だ。でも余り手を加えないようにしよう。出典の明示なき引用はすべて『米軍が記録した日本空襲』から） ○原爆投下の実像―なぜ、米国は二発も投下したのか�� なぜ、二発も原爆を投下したのか。前代未聞の超大型爆弾の開発に成功したという示威は、一発目で十分なし遂げられている。それなのに米国はなぜ、二発も原爆を投下する必要があったのか。二発目は３日後であり、まだその威力に対する恐怖が被爆国に浸透していなかったと言っていい。有無を言わさぬ連続投下といえるわけで、降伏に追い込むという戦略とは別の意識が働いているとしか思えない。 米国は、１９４５年７月１６に最初の爆発実験に成功する。その３週間後の８月６日に、広島市に人類史上初の原爆投下が実行された。二発目は８月９日、長崎市に投下された。 いずれも正確な死傷者数は判明していないが、広島１６万人、長崎は７万５千人が死亡したとされている。生存者にも原爆症という後遺症を残す。 投下直後の様子を『米軍が記録した日本空襲』（草思社）から引用する。 「…爆発直後から約３秒の間に放射された紫外線、可視光線、さらには赤外線のまざりあった熱線によって死亡者の２０〜３０パーセントの人々は焼き殺されたのである。 熱線の放射とともに、爆発地点では数十万気圧という超高圧が生まれ、周囲の気圧が大膨張して一大爆風が起こり、音速なみの衝撃波となって人々や建物を襲った。死亡者の約２０パーセントはこの爆風による犠牲者とみられる。そして熱線と爆風の被害に追い討ちをかけたのが火災であった。 原爆爆発後、広島は約６時間にわたって火災地獄につつまれ、市内の約１３平方キロが灰燼に帰した。爆心地から半径２キロの円内では建物も人も、燃えるものはすべて焼き尽くされた。…死者の約６０パーセントはこの焼死という」 このような惨状を招くことは事前に分かっていたのである。 原爆開発を担当したスチムソン陸軍長官は、就任早々のトルーマン大統領に「多分いまから４か月以内に、我々は人類史上で空前の最も恐ろしい兵器を完成できるだろう。それは一発で１つの都市全体を吹き飛ばすことができるような超爆弾である」と報告した。１９４５年４月２５日のことであり、爆発実験成功の３か月ほど前の時期である。分かっていながら、続けざまに投下する断を下したのである。 投下までの経緯を調べてみると、次の３つの事実がわかった。 � ）賃腓併駑呂鯏蠅犬討料埖腓兵存海世辰拭� �◆／閉従紂�日本投下は当然のなりゆきだった。 �� 米国の手で、日本を降伏に追い込みたかった。 すなわち、数年に亘り膨大な財と人を投じて開発された新兵器ゆえ、戦略上の意義よりもその威力を試すことが求められた。完成前にヨーロッパ戦線が終結することが予想されていたため、投下目標は当初から日本として計画が進められた。ソ連の東北アジアでの発言権が増大するのを防ぐために、ソ連対日参戦前に降伏に追い込む必要があり、続けざまに投下した。 こうした事実を、戦時下のこととして単純に納得していいものだろうか。 ＜３つの事実＞をもう少し詳しく検証してみよう。 １．壮大なる実験 ウラニウム原子核分裂は、ドイツのオットー・ハーンとフィリッツ・シュトラウスにより１９３８年に発見された。
翌３９年１０月、アインシュタインからルーズベルト米大統領への書簡の中で、「極めて強力な新型爆弾」の製造の可能性が指摘された。ヨーロッパ戦線勃発直後でもあり、ドイツが先に開発する危険性も予想されたため、早速、原爆が理論的に可能か、その製造が戦争に間に合うかの検討が開始された。ウラニウム諮問委員会を設立した。この委員会は、日本の宣戦布告直前の４１年１２月６日に本格的な組織に衣替えし、次いで、暗号名「マッハタン計画」と呼ばれる原爆製造計画が４２年８月１３日に発足する。 マンハッタン計画は、２０億ドル以上の資金と約１２万人の科学者、技術者、軍人などが動員された巨大な兵器開発プロジェクトであった。その成果は、４５年７月１６日に、プルトニウム原爆の爆発実験成功で最初の結実を迎える。ニューメキシコ州アラモゴルドの実験場でのことであった。 平時でさえ、国際秩序の現状打破を求める国や、覇権の拡大を謀る大国は兵器の充実に走る。ましてや国際的に緊張が高まったり、戦争当事者になれば、より強力な兵器をより大量に保持したくなるのは当然である。したがって米国の原爆製造計画そのものは、開発競争のひとつとして致しかたない面がある。現に、日本でも遅れて開発研究に着手していたのである。しかし、実戦での使用は必然ではなく、壮大なる実験だったことが、幾つかの事実から浮かび上がってくる。 まず、広島原爆はウラニウム型であり、先に爆発実験に成功していたプルトニウム型原爆とは種類が違っていた。何と実験さえもしていない型の原爆を、いきなり実戦使用したのである。それは、広島を爆発実験の実験場としたに等しい。一方、長崎原爆はプルトニウム型である。被爆の効果を二種類とも見定めようとしたのである。 投下目標の選定に当たっての都市の要件がまた、実験味を帯びている。マッハンタン計画総指揮官レスリー・グローブス少将は「原爆の効果を正確につかむことができるためには、目標が既に空襲によって損害を受けていてはなんにもならなかった」と回顧している。さらに原爆投下を審議する文官で構成される暫定委員会は、大統領に対する勧告の中で「二重の目標、すなわち軍事施設叉は軍需工場にして、しかも周囲に損害を受けやすい家屋、その他の建物の密集する場所に対して使用すべきである」としている。 要するに、威力の試しがいがある場所が選ばれたのである。 このことは物的被害状況を克明に記録していることからも分かる。中でも、投下目標地点周辺の被爆前と被爆後を、寸分違わぬ高度から鮮明にとらえている航空写真は衝撃的であり、貪欲な記録志向が窺える。戦後には、軍人たちが原爆の威力と被害を調査するため爆心地を度々訪れている。連合国極東委員会のメンバーなど７１名がのこのことやってきて、爆心地一帯を視察している写真もある。 マンハッタン計画は巨額な資金と膨大な人材などが動員されたがゆえに、その成果を試さないわけにはいかなくなったという説明がある（井上ひさし）。こうした事実をみてくると、まんざら突飛な解釈とはいえまい。中学生の工作じゃあるまいし、そんな理由で何発も試されたらたまったものではない。 ところで米国の実験に寄せる情熱は、自国内でも、人体実験を遂行するに至る。それも自国民に対する放射能人体実験である。その情熱は戦後も衰えず、何と７０年代まで実施されていた。人体実験の数は当然のことながら、戦後の方が圧倒的に多い。８６年以降その実態が徐々に明らかにされるようになった。囚人に対して行われた睾丸へのエックス線照射による生殖機能への影響調査、重病患者に対してのプルトニウムや放射性ポロニウム注射による排出率測定などが米下院で報告されている。最近の米政府の報告書によると、実験数は約４千件にのぼると推計されており、マンハッタン計画の「生物学的研究プログラム」の一環として始まった狂気の実験は、冷戦の間も連綿と続けられたことを物語る。 ＜続く＞ |
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2006年08月10日
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