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４．対ソ外交のための原爆 こうして人類史上初の原爆が１９４５年８月６日広島に投下されたが、事前通告はなかった。 暫定委員会の中では「降伏しなければ本土攻撃に使用する旨の事前通告をすべき」「公開実験を行った後、最後通牒を発するべき」という意見も検討されたが、開発計画に関係している軍と政府首脳たちは一笑に付した。「この原爆の驚異的な不意打ちが日本国民及び政府に与える効果の重要性を台なしにするような考え方は、全く正気の沙汰とは思えない次第だった。突然に奇襲を加えるために、我々はあんなにも苦心を重ねて、機密保持とやっきになって取り組んできたのではないか」（グローブス）。 機密保持に躍起となった別の理由に、原爆を独占することによって国際関係を優位に進めたいという政策意図がある。具体的には対ソ外交上の手段として、戦後を見据えた政策であった。 先に、４４年９月のハイド・パーク協定において米英は、日本への原爆投下を公式に確認しているとしたが、この協定はまた、原爆を米英が独占すること、世界に原爆情報を秘匿することを規定し、ボーア教授がソ連への「情報遺漏の原因とならないことを保証するための措置をとられるべき」（同協定３項）ことを確認している。 ボーア教授というのは、ドイツ占領下のデンマークから英国に亡命していた物理学者で、米英大統領に対し、原爆が完成する数か月前にソ連に原爆開発計画を知らせて、ソ連と原子力国際管理協定をつくるための交渉を開始することを提案していた。英国の原子力開発技術顧問であり原爆の驚異的な破壊力を知るボーアには、原爆が使用された後、原爆をめぐる軍拡競争が人類の未来を永久に脅かすという懸念があった。協定が、これに反するような内容となったのは、米国には、戦後、ソ連との協力という努力が失敗した場合の備えとしたい、英国には、原爆が強力な外交手段となるとの思惑があったとされる。 すなわち、事前通告の否定は、奇襲の効果を期待する軍部の思惑とは別に、戦後において、大国としての地位を強化したいという政府首脳の考えが大きく反映していたのである。なんと、国際社会への示威効果という策略的判断により、広島は突然の惨事に見舞われたのである。 ４５年４月のルーズベルトの死去により大統領に就任したトルーマンも、同協定を遵守したからこそ、こういう結果を招来したわけだが、その冷徹なる遂行はポツダム宣言に現れている。 原爆実験が成功したのは、ポツダムでの会談開始日の前日である。この時期の一連の経過は、４５年７月１６日原爆爆発実験成功、７月１７日ポツダム会談開始、７月２４日原爆投下命令承認、７月２６日ポツダム宣言採択、と進む。実験成功は、原爆を対ソ外交の手段と考えるトルーマンに強い影響を与えたことに疑いはない。トルーマンは、ソ連の対日参戦がなくても日本を降伏させることができるという確信を７月１８日の日記に記した。一連の会談の中で、ソ連の対日参戦も決定しているが、有頂天のトルーマンはポツダム本会議が散会する７月２４日、「我々は前例のない破壊力を持つ新しい兵器を持っていることを、スターリンに告げた」（ジューコフ元帥回想録）という。この日は原爆投下の最終承認を与えた日でもある。 ポツダム宣言によっても日本を降伏させることはできなかったが、それは天皇制に対する具体的な表現がなかったからとされる。ソ連にとっても参戦前の日本の降伏は、戦後の影響力行使を考えると好ましくないことであったが、米国にとっては「ポツダム宣言で天皇制条項をあいまいにしたのは、原爆投下以前に日本が降伏してはならなかったからである。ソ連の対日参戦は、８月１５日が予定されていたために、米国は８月１５日以前に原爆によって戦争を終わらせ、ソ連の東北アジアにおける発言権が増大することを未然に防ぐ必要があった」（笹本征男）のであり、より政策的色彩が強い。こうした思惑を背景に、８月６日の広島投下だけでは降伏しなかった日本に、米国は急ぎ９日にも第二発目を投下した。米国は何としても自らの手で日本を無条件降伏に導く必要があり、わき目も振らず、非道な兵器を続けざまに投下することを決断したのである。 実際には、最初の投下がソ連の参戦を早めてしまう。参戦予定日１週間前の８月８日に布告し、９日未明にソ連軍は中国東北と樺太で進撃を開始する。日本にとって、ソ連参戦は降伏を決める大きな原因となったといわれており、単に無条件降伏させるためだけなら、同じ９日の原爆投下の意義は半減したいえる。しかし、米国の政策遂行のためにはその反対である。ソ連が参戦したとはいえ日本を敗北させたのはあくまでも米国である、という評価を得たい。そのためには、さらなる原爆投下の意義は倍加したともいえる。 長崎プルトニウム爆弾は、広島ウラニウム爆弾に比べ、６割ほど威力が大きいという。この違いは、「壮大なる実験」としても意義深いが、他国に対する示威としても大きな効果が期待されよう。「新兵器は、政策的意義が少しでもあれば、試してみたくなるのが人情ですよね」とでも皮肉ってみたくもなるが、ともかく、冒頭に記した「連続投下における降伏に追い込む戦略とは別の意図」とは、ソ連参戦に依らずに降伏に追い込み、大国としての地位の強化したいという意図だったのである。 以上が＜３つの事実＞の概要である。連続投下の理由もおおむね理解できた。だが、納得がいかないのは、ためらいもなく投下決定がなされたことだ。実験後１０日も経たぬうちに投下命令が発令される事態は、あまりにも無造作すぎる。人類史上初の原爆投下という事実だけで、充分衝撃的であるのに、いとも簡単に二発も連続投下してしまった、その心理はいかなるものなのか。
確かに、米国は使用前から複数の投下を画策していたようだ。ハイド・パーク協定では「…日本人に対しては、この爆弾は、降伏するまで繰り返されるであろうという警告が与えられるべきである」と宣言し、投下命令書の第２項では「…諸準備が完了次第、第二発目を前記目標に投下せよ」と指令した。最近の報道によると７発の投下計画があり、３発目は８月１６日が予定されていたという。 この投下命令書の原案の承認にあたって、トルーマンにためらいはなかった。その回顧録で「私はこの爆弾を軍事兵器と見なし、それを使うことに疑念を持たなかった」と記し、後年「原爆投下は大きな決定ではなかった。悩まねばならぬような決定ではなかった」とさえ語っている。トルーマンは、原爆投下直後の大統領声明で、その破壊力を誇示している。人類が始めて経験する強力な放射能汚染など念頭にないかのごとくである。知らなかったとは考え難い。 もちろん、米国の歴史家バーンスタインの「…もし原爆が使用されていなければ、怒りに満ちた米国民を含むより多くの人々が、なぜ使用しなかったのかとトルーマン政権を批判していたのもまた事実であろう」という指摘は正しく、こうした国民感情は政府首脳にも反映される。国民感情としては、多大な税金をつぎ込んだという原爆開発の側面よりも、自国領土たる真珠湾を奇襲攻撃した敵国に一泡ふかせたいという心理の方が勝る。権力者たちにもこの種の感情がなかったとはいえまい。しかし、国家戦術はもう少し冷静に決定されるべきものだろう。 ＜続く＞ |
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2006年08月14日
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