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６．今日の世論 昨今の国際世論では、原爆そのものが大量殺戮兵器の製造使用を禁じた国際法に違反しているのではないかという議論が起こっている。被爆者からは「原爆投下はナチスのホロコーストに匹敵する行為であり、人道に対する罪である」（本島前長崎市長）という声さえある。“第三世界の核兵器”と呼ばれる化学兵器の製造・保有・使用が禁止されているのに、本物の核兵器の製造・保有を禁止しないのは、明らかに矛盾である。実際には、核不拡散条約(ＮＰＴ)によって５つの核保有国以外の国はおおよそ開発できず、戦略兵器削減交渉(ＳＴＡＲＴ)によって米ロ二大保有国の総量は削減されしつつあるとおり、国際社会は核兵器に否定的である。だが、完全なる廃絶のシナリオはいまのところなく、ＮＰＴ未加盟国の一部が保有している現実もあり、“核の抑止力”なる理屈によって核保有は正当化されている。核保有５ヶ国が大国としての地位を保持するために、当分保持し続けるだろうというのが一般的な見方のようだ。まだ、核実験をしている国もある。 いずれにしても、国際法というのは大国の論理によって変転し、大国同士の利害調整を主眼につくられることが多く、国際法違反云々することにはむなしさがつきまとう。第三世界や、敗戦によって不名誉なる地位を築いてしまった日本の主張など通るわけがない。原爆投下の残虐性を指摘すると、米国はパールハーバー奇襲の不当性で対抗してくる。そこには幾らかの良心の呵責がともなっている。しかし、米国人の大勢は原爆投下の正当化に終始する。･･････戦争の早期終結のために必要であった。本土上陸を果たせば日本は直ちに降伏したであろうが、それは４０万の米兵の犠牲とその数倍の日本国民の犠牲を招いたはずである。共同謀議によって戦争に導いた日本の戦争犯罪人の戦意を喪失させるためには、原爆という新爆弾の衝撃が必要不可欠であった。原爆投下によって、米国民は４０万同胞の命を救うことができた。日本国民も無謀な戦闘に巻き込まれずに済んだ。･･････ この主張はいまでも米国の公式見解であり、現大統領のクリントンをはじめ、前大統領のブッシュなども口を揃えて、トルーマンの原爆投下の判断は正しかったと発言している。民主主義国にとって、選出された代表者の見解は、大半が国民過半数の意志に等しい。自分に非があるという表明は個人でも国家でも難しいものである。確かに、最近になって、戦時中強制収容された日系米人に対し謝罪と賠償を行ったり、放射能人体実験の一部に非人道的な面があったとして、補償措置を表明したりしている。しかし、あくまで内向きである。日本に対する原爆投下への正当性の評価はゆるぎない。 米マスコミは、非を認める当事者の発言を幾つか紹介している。マンハッタン計画に参画したある科学者は「いきなり投下することに反対した。まず示威的にその破壊力を日本に見せるべきである。それからでも遅くはないと主張した」とインタビューに答えた。ニミッツ太平洋艦隊司令長官は死ぬまで原爆投下を悔やんでいたと子息は証言した。「日本は原爆投下せずともいずれ降伏していた。遅くとも１９４６年２月までには降伏したはずである」。ルメイ少将も書き残しているとおり「焼夷弾爆撃のみによって、日本を敗戦に導くことができ」たのは客観的事実であり、物資面からも限界に近づきつつあった。日本は、４５年６月１８日、最高戦争指導者会議において和平交渉に入る決定をしていた。 だが、スミソニアン博物館の原爆展中止顛末をみても分かるとおり、米国世論の大勢に変化はない。悲惨な事実には目をつぶってもらい、正当という主張だけを認められたいという姿勢に変わりはない。今日では、原爆の放射能は被爆後何十年も人間と環境に影響を与えることや、ガンの発生は種類によって時期が異なるため被爆者の不安はいつまでも続くという事実が広く知られるに至っている。にもかかわらず…。 ところで、「仮に日本が原爆を持っていたら躊躇なく投下したであろう」という日系米人の発言（ＣＢＳドキュメント）にはドキッとさせられた。この主張は、大方正しいように思う。日本が原爆開発の研究をしつつあったのも事実である。 思うに核廃絶を望むなら米国を非難するだけでは片手落ちだろう。人類史上希にみる大量殺戮兵器であり、悲惨な後遺症を広大にまき散らす悪質な兵器であることを、被爆国民として切々と絶え間なく主張し続けること。それが日本国民に課せられた使命であろう。 ＜終わり＞ （あとがき／はじめに記したとおり、これは１９９５年に書いたものである。それから１１年、状況は変わったか。幸いにして被爆国は日本以外に増えてはいない。唯一の投下国も米国だけのままである。しかし、核兵器保有国にはインドとパキスタンが加わった。イスラエルもいつ保有宣言してもおかしくない国とされている。さらに、イランや北朝鮮など、核開発への情熱を隠さない国も出てきた。状況は悪化しているといえよう。しかも、今は核弾頭を搭載したミサイルが核兵器の主流となっている。迎撃は極めて難しい。
一方、放射能汚染の恐ろしさを別の形で教える大きな原発事故は、チェルノブイリ以降起きていない。スリーマイルの米国といい、核大国がそれぞれ自国民に放射能被害を及ぼすという皮肉な事故であったが、こうした事故によっても核兵器廃絶への機運は生じてこなかった。今も変わりない。 皮肉といえば、米国は今、ミサイル迎撃の研究開発に莫大な資力を費やしている。核兵器の管理・更新への莫大な税金投入に疑義が生じてＳＴＡＲＴなどが推進されたが、最近は小さな軍事国家から核弾頭が飛んできかねない状況に立たされてしまった。米国に原爆投下の実績がある以上、敵対国も核兵器で対抗しようとする。弾道ミサイルで投下するという進化も真似されてしまい、高度なＡＢＭを開発しなければならなくなってしまった。 ただ別の見方をすれば、米国にはそれだけの余力があるといえる。だから兵器の高度化に資力をつぎ込めるのだ。これは人類全体でも同じことであろう。余力があるかぎり、高度な兵器開発は止まらない。核兵器も保有国で更新され、新たな保有国も増えていくのだろう。いまのところはそんな悲観的な見方しか出来ない） |
原爆投下の実像
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５．無差別爆撃の心理 なぜ、原爆投下という非人道的な攻撃がいとも簡単に承認されたのか。この疑問へのヒントは、暫定委員会での発言にあった。公開実験により事前警告を与えることへの反対意見に「東京空襲など焼夷弾攻撃を経験している日本人が、果たしてその公開実験で敗北感を抱くだろうか」という疑義があったという。あたかも、既に無差別攻撃を受けている日本人に威嚇など無意味であり、原爆の絶大なる威力を実感させるしかないとでも言いたげである。この発言はまた、民間人を無差別に大量殺戮しても痛痒を感じない無分別が、既に実行されていたことも意味する。
すなわち、無造作な原爆投下決定は焼夷弾無差別爆撃にその芽があり、狂信的な大量殺戮はその延長線上にあると考えることができる。 では、無差別攻撃の心理とは何か。この心理については森山康平氏が解剖を試みており、私の疑問は氏によって氷解したといってよい。順を追って記そう。 日本本土爆撃は、１９４４年６月１６日の北九州八幡製鉄所への空爆で始まった。工業施設のみを選別して爆撃する、いわゆる精密爆撃であった。これが、翌４５年３月９日の東京大空襲によって変節する。都市そのものを、工場といわず住宅といわず焼夷弾で焼き払う無差別爆撃に変わったのである。 東京を皮切りに、名古屋、大坂、神戸、横浜、川崎に夜間無差別爆撃を加え、６月半ばまでにはこの６大工業都市はほとんど壊滅する。「彼らは第１位の東京から第１８０位の熱海まで人口の多い順に番号をつけ、大都市、中都市、小都市の順に焼夷弾で焼き払い、６４都市を焼き払ったところで終戦となった。京都とともに奈良が大空襲を受けなかったのは、京都はもともと原爆投下都市として残されていたのであり、奈良は爆撃順位が第８０位だったので順番がくる前に戦争が終わったからである」 東京で空襲を体験した民間人の投書によると、Ｂ２９は、まず、夕暮れに都市周辺を爆撃して住民の退路を絶ち、深夜に再度来襲し、中心部へ焼夷弾爆撃をしていったという。明らかに大量殺戮を意図していたとの感想を寄せている。 戦争による殺戮は兵士相互の止むを得ない範囲にとどめ、兵士以外の非戦闘員にまで惨害を及ぼすことはできるだけ避けるという国際ルールがある。近代初期にはヨーロッパで戦争法規として確立し、ジュネーブ条約成立によって、大戦中はもちろん、今日でも遵守すべきこととされている。当時の日本人にはほとんど知られていなかったらしいが、米軍の本土攻撃も、初期にはこの趣旨に則っており、ハンセル准将が精密爆撃に固執した理由もここにある。 ハンセルに代わって指揮をとることになったルメイ少将が、焼夷弾による無差別爆撃を実行した根拠は「要するに、日本の都市全部が軍需工場なのだ。これを破壊しなければ、日本の戦力をたたきのめすことはできない」という判断からである。 米国では、戦線布告せずに真珠湾奇襲をおこなった「卑劣極まりない日本国民」には戦争法規を逸脱してもよいという国民感情があり、それは軍隊の中も同様だった。現代の戦争にもみられるゲリラ戦と同様、戦争ルール違反者というレッテルが、このときの日本にも貼られたのであり、容赦のない報復を加えても良心の呵責は生じなかった。背景には米国政府による大々的な宣伝や情報操作があり、意図的に演出された面は大きいが、敵対者に対しての悪感情は往々にして増幅されがちである。（ちなみに戦線布告が遅れたのは在米日本大使館の怠慢のせいであり、意図していなかったことが今日では明らかにされている） 一方、日本にしても『鬼畜米英』を叫んで戦っていたわけで、ムードづくりのための情報操作なら、日本政府も負けてはいない。 森山氏は、米軍の狂乱ぶりは「日本軍や日本人に対する得たいの知れない恐怖や不安に基づいているように思えてならない」とする。狂乱ぶりとは「戦争遂行能力の破壊という点に絞れば、６大工業都市の焦土作戦だけで、効果としては十分過ぎる」にもかかわらず、中小都市まで焼け野原にする行為を指す。精密爆撃より効果的であるという評価や「日本の経済力は主要な工業地帯に接近した民家の家内工業に負っている」（米陸軍航空隊対日報告書）という判断も正しいとはいえ、米軍の心理的側面も見逃せないということである。 日本軍は劣勢になっても退くことをせず、陣地を文字どおり死守し、あげくに玉砕した。その徹底ぶりは緒戦でまず米軍の前線部隊が思い知らされ、特攻作戦に至って米軍全体を震撼させることとなる。さらに沖縄上陸戦において想像を絶する抵抗に合い、その思いは頂点に達する。日本軍の戦い方は理解を越えており、日本人は狂気の国民とされた。その自殺的傾向は歴史的背景を持つ強固なものと分析され、その玉砕精神に対抗するには完全制圧作戦をとるしかないとされた。実際にも日本部隊が投降したのは皆無とされている。本土爆撃においても大都市壊滅ではあきたらず、中小都市へも無差別爆撃を一途に遂行した心理的背景には、こうした恐怖心があると推定される。 米軍は開戦１年後には、通常の侵攻作戦から「空き地になってから占領する」という戦法になったという。日本兵が１人でもいる限り陣地に進出することなく、文字どおり一兵もいなくなったことを確かめてから進出し、占領したのだった。なぜなら日本兵は劣勢となっても立ち向かい、差し違えて果てるという戦法を、どの戦場でも徹底させていたからである。「だから彼らは、日本陣地が空き地になるまで（撤退するにしろ全員戦死するにしろ）執拗に日本陣地を爆撃し、砲撃した。日本軍はある時期からそれを逆用して、砲撃のわずかな合間にパーン、パーンと数発を射撃し、その存在を知らせるだけで、歩兵部隊の進出を阻止することができたという」。 また、逃げ道のない離島では「上陸前の連日にわたる爆撃や艦砲射撃は常であったが、そういう驚くべき大量の弾丸を撃ち込んでも、いざ上陸してみると完全制圧までには大抵は予想を上回る時間と人命の損失が余儀なくされたのである」。南方諸島制圧後の昭和２０年４月１に開始された、大規模な沖縄上陸作戦においても、用意周到に準備されたにもかかわらず、予想以上の苦戦を強いられた。日本の被害も１８万以上の死者という悲惨なものであったが、米軍にとっても、おびただしい米軍兵士の死を招く結果となった。日本側死者の約半数が民間人といわれるとおり、非戦闘員たる民間人も巻き込んだ激しい抵抗に合ったためであり、凄惨なる民間人大量殺戮によって、やっと攻略し得たといえる。米軍にとっては想像を絶する人的被害だったわけである。 “生きて虜囚の辱めを受けず”の精神で挑んでくる日本軍との戦闘経験が米軍に強迫観念症的な戦術をとらせる原因となり、都市への無差別爆撃へとつながっていったのである。さらに、沖縄上陸作戦における人的損失は、大局的な戦略を練る軍部首脳陣をも不安に陥れ、次なる本土上陸作戦においてどのくらい犠牲を強いられるのか、慄然たる思いをさせることとなる。 こうして無差別爆撃の必要性はますます高まり、無条件降伏に導く手段として重みを増していく。その非人道性への懸念は、もはや超越され、日本が無人化することも辞さない作戦となったのである。この狂気の作戦は、終戦間際まで執拗に繰り返されたのであり、その中に一発や二発の原爆投下が含まれていても、何ら驚くに当たらない。 ＜続く＞ |
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４．対ソ外交のための原爆 こうして人類史上初の原爆が１９４５年８月６日広島に投下されたが、事前通告はなかった。 暫定委員会の中では「降伏しなければ本土攻撃に使用する旨の事前通告をすべき」「公開実験を行った後、最後通牒を発するべき」という意見も検討されたが、開発計画に関係している軍と政府首脳たちは一笑に付した。「この原爆の驚異的な不意打ちが日本国民及び政府に与える効果の重要性を台なしにするような考え方は、全く正気の沙汰とは思えない次第だった。突然に奇襲を加えるために、我々はあんなにも苦心を重ねて、機密保持とやっきになって取り組んできたのではないか」（グローブス）。 機密保持に躍起となった別の理由に、原爆を独占することによって国際関係を優位に進めたいという政策意図がある。具体的には対ソ外交上の手段として、戦後を見据えた政策であった。 先に、４４年９月のハイド・パーク協定において米英は、日本への原爆投下を公式に確認しているとしたが、この協定はまた、原爆を米英が独占すること、世界に原爆情報を秘匿することを規定し、ボーア教授がソ連への「情報遺漏の原因とならないことを保証するための措置をとられるべき」（同協定３項）ことを確認している。 ボーア教授というのは、ドイツ占領下のデンマークから英国に亡命していた物理学者で、米英大統領に対し、原爆が完成する数か月前にソ連に原爆開発計画を知らせて、ソ連と原子力国際管理協定をつくるための交渉を開始することを提案していた。英国の原子力開発技術顧問であり原爆の驚異的な破壊力を知るボーアには、原爆が使用された後、原爆をめぐる軍拡競争が人類の未来を永久に脅かすという懸念があった。協定が、これに反するような内容となったのは、米国には、戦後、ソ連との協力という努力が失敗した場合の備えとしたい、英国には、原爆が強力な外交手段となるとの思惑があったとされる。 すなわち、事前通告の否定は、奇襲の効果を期待する軍部の思惑とは別に、戦後において、大国としての地位を強化したいという政府首脳の考えが大きく反映していたのである。なんと、国際社会への示威効果という策略的判断により、広島は突然の惨事に見舞われたのである。 ４５年４月のルーズベルトの死去により大統領に就任したトルーマンも、同協定を遵守したからこそ、こういう結果を招来したわけだが、その冷徹なる遂行はポツダム宣言に現れている。 原爆実験が成功したのは、ポツダムでの会談開始日の前日である。この時期の一連の経過は、４５年７月１６日原爆爆発実験成功、７月１７日ポツダム会談開始、７月２４日原爆投下命令承認、７月２６日ポツダム宣言採択、と進む。実験成功は、原爆を対ソ外交の手段と考えるトルーマンに強い影響を与えたことに疑いはない。トルーマンは、ソ連の対日参戦がなくても日本を降伏させることができるという確信を７月１８日の日記に記した。一連の会談の中で、ソ連の対日参戦も決定しているが、有頂天のトルーマンはポツダム本会議が散会する７月２４日、「我々は前例のない破壊力を持つ新しい兵器を持っていることを、スターリンに告げた」（ジューコフ元帥回想録）という。この日は原爆投下の最終承認を与えた日でもある。 ポツダム宣言によっても日本を降伏させることはできなかったが、それは天皇制に対する具体的な表現がなかったからとされる。ソ連にとっても参戦前の日本の降伏は、戦後の影響力行使を考えると好ましくないことであったが、米国にとっては「ポツダム宣言で天皇制条項をあいまいにしたのは、原爆投下以前に日本が降伏してはならなかったからである。ソ連の対日参戦は、８月１５日が予定されていたために、米国は８月１５日以前に原爆によって戦争を終わらせ、ソ連の東北アジアにおける発言権が増大することを未然に防ぐ必要があった」（笹本征男）のであり、より政策的色彩が強い。こうした思惑を背景に、８月６日の広島投下だけでは降伏しなかった日本に、米国は急ぎ９日にも第二発目を投下した。米国は何としても自らの手で日本を無条件降伏に導く必要があり、わき目も振らず、非道な兵器を続けざまに投下することを決断したのである。 実際には、最初の投下がソ連の参戦を早めてしまう。参戦予定日１週間前の８月８日に布告し、９日未明にソ連軍は中国東北と樺太で進撃を開始する。日本にとって、ソ連参戦は降伏を決める大きな原因となったといわれており、単に無条件降伏させるためだけなら、同じ９日の原爆投下の意義は半減したいえる。しかし、米国の政策遂行のためにはその反対である。ソ連が参戦したとはいえ日本を敗北させたのはあくまでも米国である、という評価を得たい。そのためには、さらなる原爆投下の意義は倍加したともいえる。 長崎プルトニウム爆弾は、広島ウラニウム爆弾に比べ、６割ほど威力が大きいという。この違いは、「壮大なる実験」としても意義深いが、他国に対する示威としても大きな効果が期待されよう。「新兵器は、政策的意義が少しでもあれば、試してみたくなるのが人情ですよね」とでも皮肉ってみたくもなるが、ともかく、冒頭に記した「連続投下における降伏に追い込む戦略とは別の意図」とは、ソ連参戦に依らずに降伏に追い込み、大国としての地位の強化したいという意図だったのである。 以上が＜３つの事実＞の概要である。連続投下の理由もおおむね理解できた。だが、納得がいかないのは、ためらいもなく投下決定がなされたことだ。実験後１０日も経たぬうちに投下命令が発令される事態は、あまりにも無造作すぎる。人類史上初の原爆投下という事実だけで、充分衝撃的であるのに、いとも簡単に二発も連続投下してしまった、その心理はいかなるものなのか。
確かに、米国は使用前から複数の投下を画策していたようだ。ハイド・パーク協定では「…日本人に対しては、この爆弾は、降伏するまで繰り返されるであろうという警告が与えられるべきである」と宣言し、投下命令書の第２項では「…諸準備が完了次第、第二発目を前記目標に投下せよ」と指令した。最近の報道によると７発の投下計画があり、３発目は８月１６日が予定されていたという。 この投下命令書の原案の承認にあたって、トルーマンにためらいはなかった。その回顧録で「私はこの爆弾を軍事兵器と見なし、それを使うことに疑念を持たなかった」と記し、後年「原爆投下は大きな決定ではなかった。悩まねばならぬような決定ではなかった」とさえ語っている。トルーマンは、原爆投下直後の大統領声明で、その破壊力を誇示している。人類が始めて経験する強力な放射能汚染など念頭にないかのごとくである。知らなかったとは考え難い。 もちろん、米国の歴史家バーンスタインの「…もし原爆が使用されていなければ、怒りに満ちた米国民を含むより多くの人々が、なぜ使用しなかったのかとトルーマン政権を批判していたのもまた事実であろう」という指摘は正しく、こうした国民感情は政府首脳にも反映される。国民感情としては、多大な税金をつぎ込んだという原爆開発の側面よりも、自国領土たる真珠湾を奇襲攻撃した敵国に一泡ふかせたいという心理の方が勝る。権力者たちにもこの種の感情がなかったとはいえまい。しかし、国家戦術はもう少し冷静に決定されるべきものだろう。 ＜続く＞ |
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２．目標は日本に決定 次に、日本が投下目標にされた経緯であるが、紆余曲折は全くといっていいほど見当たらない。ドイツもれっきとした敵国であり、同盟国が攻撃されているヨーロッパ戦線でも使用を検討してもよさそうだが、開発の初期段階から話題にのぼった形跡はない。英国と原爆協同開発協定（ハイド・パーク協定）を交わした後でも方針は変わらなかった。 １９４３年５月５日のマンハッタン計画政策委員会では「最初の爆弾を使用する目標が検討され、一般的な意見では、トラック島に集結している日本艦船に投下するのが最善であるとされ」（マーティン・シャーウイン）、４４年９月１８日に米英間で締結されたハイド・パーク協定の第１項では「…『爆弾』が最終的に利用可能となったときには、それはおそらく熟慮の後に日本人に対して使用されるであろう」とされ、４５年４月２３日には、開発計画総指揮官グローブス少将がスチムソン陸軍長官に「目標は常に日本であると考えられてきたし、いまでもそうである」と報告したとされる。つまり、公式には１度もドイツが原爆投下の目標とされたことはなく、当初から日本であった。 その理由は、ヨーロッパ戦線終結までに、原爆開発は間に合わないと予想されていたからという。結果的にも、爆発実験に初めて成功したのは、ドイツの降伏した４５年５月７日の二か月後である。 黄禍論を持ち出す人がいる。悲惨な被害を及ぼす兵器使用に当たっても同じ白色人種にはためらいがあるが、黄色人種には抵抗はなかったという論である。いささか被害妄想に聞こえるが果たしてどうか。同じ人種とはいえ、多民族が肩を寄せ合う欧州大陸では、悲惨な戦いの歴史がある。戦争は、目には目をの戦法が正当化される狂気の世界であり、ドイツも原爆を開発中だったから先制使用しただけという正当化も可能であろう。間に合えばヨーロッパでも効果的に利用したであろう。状況次第では投下したに違いあるまい。 理由はともあれ、日本を標的に長期間研究開発にいそしんでいたのは紛れもない事実であり、日本を目標にできたからこそ、狂気の巨大プロジェクトを遂行する名目が立ったといえる。戦後になって暴露された事実に�（胴颪詫弋畚颯魯襯痢璽板鷭个忘櫃掘�日本にとって受け入れ難く開戦に踏み切らざるを得ないのを見越していた�⊃深醢儿況發盪�前に無線傍受していたにもかかわらず、卑怯な奇襲攻撃と宣伝したいがために隠していたなどがある。米国は対日参戦を目論んでいたのであり、日本をとことん叩きたかったのであり、その延長線上に原爆投下があるともいえる。 ３．投下目標選定 こういう米国だからこそ投下目標都市選定においても容赦ない。「選定された諸目標は、その爆撃が戦争を続けようとする日本国民の抗戦意志を特に挫折させるような場所を、支配的要素としてて定めてあった」とグローブスはいう。とはいえ、選定作業が何度か変転する中で問われるのは、先にも述べたとおり、爆発の効果が有効に発揮されなければ意味がないということであった。東京は、度重なる焼夷弾攻撃で既に灰燼に帰しているとして候補対象から外され、反対に京都は、それまでの一般空襲から外されている数少ない無傷の大都市として、最後まで有力候補であった。最終的には被爆都市となったが、長崎に対する目標選定委員会での反対意見は「細長くて二つの山の間にあり、爆弾の爆発効果が発揮されない」「ここは、これまで数回にわたって爆撃が行われており、原爆の効果測定のためにもまずい」といった次元の異議であった（Ｌ．ギオワニティ、Ｆ．フリード著『原爆投下決定』より、目標選定委員トーマス・ファーレルの回想）。
目標選定委員会での作業は４つの都市を念頭に、の次のように変転したという（すべて１９４５年）。 ・５月１２日＝京都、広島、横浜、小倉 ・５月２８日＝小倉陸軍造兵廠、広島、新潟、京都 ・７月２４日＝広島、小倉、新潟、長崎 ７月２５日に原爆投下命令が参謀総長代理トーマス・ハンディの名で戦略空軍司令官に発令される。その後、７月３１日に、捕虜収容所の有無などから第一目標広島、第二目標小倉陸軍造兵廠と小倉市、第三目標長崎と現地指令官の下で決定された。 京都から長崎に目標が入れ替わったのは、目標選定委員会委員長に任命されたスチムソン陸軍長官が強行に主張したためという。フィリピン総督時代に京都を訪れ、その古代文化にひどく心を打たれた彼は、アーノルド陸軍参謀総長が推薦した“長崎”をトルーマン大統領に示し、代替候補として説得したのである。トルーマンにとってはどこでもよかったのであるが、スチムソンは回想録に、「私はトルーマン大統領の熱心な支持を受けて、計画された爆撃目標都市のリストから京都を抹消した。それは日本の古都であり、日本の芸術文化の宝庫だった。我々は京都をリストから外すことを決定した。私は広島および長崎を含む４つの目標に承認を与えた。」と記した。 ウォーナー恩人説というのがある。京都、奈良、鎌倉などのいわゆる古都の大部分が米軍の爆撃を免れたのは、ハーバード大学付属フォッグ美術館東洋部長のランドン・ウォーナーが、文化財保護の見地から米軍に働きかけて焼失を免れたという説である。だが真相は、文化財リストを米政府に提出した目的は、枢軸国が略奪した文化財の返還を求めることであって、防災のためなどではなかった。にもかかわらず、ウォーナー恩人説が戦後、新聞などを通じて広範に流布し、人口に膾炙（かいしゃ）したのは、基本的にはＧＨＱ（連合国軍総司令部）の情報操作の一環として、嘘と知りつつばらまかれたためであった（吉田守男『京都に原爆を投下せよ−ウォーナー伝説の真実−』より）。 また、広島の場合は有数の軍事都市であるがゆえ原爆の標的にされたことに必然性があり、長崎の場合は全く不当な軍事行為であったと分けて考えるべきだという意見（沖種郎）もある。しかし、こうした目標選定の事実を知るとむなしい。広島は軍事都市の中で原爆の威力が最も効果的に検証できる場所の１つであったに過ぎず、京都であろうが長崎であろうがトルーマンにとってはたいした問題ではなかったのである。沖氏はまた、京都にも散発的に焼夷弾が落とされたのは「爆撃手の不心得であって、戦略計画から外れていたはず」などど推量するが、京都を主張してやまなかったグローブスにしてみれば、京都は「原爆から生ずる損害が街全体にゆきわたる手頃な大きさを持っており、これによって我々は原爆の破壊威力の余すところない実証を得る確信」（回想録）が持てる都市だったのであり、軍事都市の色彩が弱いとはいえ「市内の中小工場郡は、日本の経済が中小工場に支えられているように、巨大軍需産業の下請け工場として軍事資材の生産に寄与している」とすれば正当化し得た。“アメリカの良心”なる演出にだまされてはいけない。 ＜続く＞ |
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（はじめに／以下の文章は1995年に書いたものである。先の大戦史を知るようになって以来、米国が原爆を二発も落としたことに違和感があった。そこでいくつかの著書を読んだが、『米軍が記録した日本空襲』（草思社）がその答えを概ね与えてくれた。戦時下の理屈というものは常識を超えることを知る。それにしても今以上に拙文だ。でも余り手を加えないようにしよう。出典の明示なき引用はすべて『米軍が記録した日本空襲』から） ○原爆投下の実像―なぜ、米国は二発も投下したのか�� なぜ、二発も原爆を投下したのか。前代未聞の超大型爆弾の開発に成功したという示威は、一発目で十分なし遂げられている。それなのに米国はなぜ、二発も原爆を投下する必要があったのか。二発目は３日後であり、まだその威力に対する恐怖が被爆国に浸透していなかったと言っていい。有無を言わさぬ連続投下といえるわけで、降伏に追い込むという戦略とは別の意識が働いているとしか思えない。 米国は、１９４５年７月１６に最初の爆発実験に成功する。その３週間後の８月６日に、広島市に人類史上初の原爆投下が実行された。二発目は８月９日、長崎市に投下された。 いずれも正確な死傷者数は判明していないが、広島１６万人、長崎は７万５千人が死亡したとされている。生存者にも原爆症という後遺症を残す。 投下直後の様子を『米軍が記録した日本空襲』（草思社）から引用する。 「…爆発直後から約３秒の間に放射された紫外線、可視光線、さらには赤外線のまざりあった熱線によって死亡者の２０〜３０パーセントの人々は焼き殺されたのである。 熱線の放射とともに、爆発地点では数十万気圧という超高圧が生まれ、周囲の気圧が大膨張して一大爆風が起こり、音速なみの衝撃波となって人々や建物を襲った。死亡者の約２０パーセントはこの爆風による犠牲者とみられる。そして熱線と爆風の被害に追い討ちをかけたのが火災であった。 原爆爆発後、広島は約６時間にわたって火災地獄につつまれ、市内の約１３平方キロが灰燼に帰した。爆心地から半径２キロの円内では建物も人も、燃えるものはすべて焼き尽くされた。…死者の約６０パーセントはこの焼死という」 このような惨状を招くことは事前に分かっていたのである。 原爆開発を担当したスチムソン陸軍長官は、就任早々のトルーマン大統領に「多分いまから４か月以内に、我々は人類史上で空前の最も恐ろしい兵器を完成できるだろう。それは一発で１つの都市全体を吹き飛ばすことができるような超爆弾である」と報告した。１９４５年４月２５日のことであり、爆発実験成功の３か月ほど前の時期である。分かっていながら、続けざまに投下する断を下したのである。 投下までの経緯を調べてみると、次の３つの事実がわかった。 � ）賃腓併駑呂鯏蠅犬討料埖腓兵存海世辰拭� �◆／閉従紂�日本投下は当然のなりゆきだった。 �� 米国の手で、日本を降伏に追い込みたかった。 すなわち、数年に亘り膨大な財と人を投じて開発された新兵器ゆえ、戦略上の意義よりもその威力を試すことが求められた。完成前にヨーロッパ戦線が終結することが予想されていたため、投下目標は当初から日本として計画が進められた。ソ連の東北アジアでの発言権が増大するのを防ぐために、ソ連対日参戦前に降伏に追い込む必要があり、続けざまに投下した。 こうした事実を、戦時下のこととして単純に納得していいものだろうか。 ＜３つの事実＞をもう少し詳しく検証してみよう。 １．壮大なる実験 ウラニウム原子核分裂は、ドイツのオットー・ハーンとフィリッツ・シュトラウスにより１９３８年に発見された。
翌３９年１０月、アインシュタインからルーズベルト米大統領への書簡の中で、「極めて強力な新型爆弾」の製造の可能性が指摘された。ヨーロッパ戦線勃発直後でもあり、ドイツが先に開発する危険性も予想されたため、早速、原爆が理論的に可能か、その製造が戦争に間に合うかの検討が開始された。ウラニウム諮問委員会を設立した。この委員会は、日本の宣戦布告直前の４１年１２月６日に本格的な組織に衣替えし、次いで、暗号名「マッハタン計画」と呼ばれる原爆製造計画が４２年８月１３日に発足する。 マンハッタン計画は、２０億ドル以上の資金と約１２万人の科学者、技術者、軍人などが動員された巨大な兵器開発プロジェクトであった。その成果は、４５年７月１６日に、プルトニウム原爆の爆発実験成功で最初の結実を迎える。ニューメキシコ州アラモゴルドの実験場でのことであった。 平時でさえ、国際秩序の現状打破を求める国や、覇権の拡大を謀る大国は兵器の充実に走る。ましてや国際的に緊張が高まったり、戦争当事者になれば、より強力な兵器をより大量に保持したくなるのは当然である。したがって米国の原爆製造計画そのものは、開発競争のひとつとして致しかたない面がある。現に、日本でも遅れて開発研究に着手していたのである。しかし、実戦での使用は必然ではなく、壮大なる実験だったことが、幾つかの事実から浮かび上がってくる。 まず、広島原爆はウラニウム型であり、先に爆発実験に成功していたプルトニウム型原爆とは種類が違っていた。何と実験さえもしていない型の原爆を、いきなり実戦使用したのである。それは、広島を爆発実験の実験場としたに等しい。一方、長崎原爆はプルトニウム型である。被爆の効果を二種類とも見定めようとしたのである。 投下目標の選定に当たっての都市の要件がまた、実験味を帯びている。マッハンタン計画総指揮官レスリー・グローブス少将は「原爆の効果を正確につかむことができるためには、目標が既に空襲によって損害を受けていてはなんにもならなかった」と回顧している。さらに原爆投下を審議する文官で構成される暫定委員会は、大統領に対する勧告の中で「二重の目標、すなわち軍事施設叉は軍需工場にして、しかも周囲に損害を受けやすい家屋、その他の建物の密集する場所に対して使用すべきである」としている。 要するに、威力の試しがいがある場所が選ばれたのである。 このことは物的被害状況を克明に記録していることからも分かる。中でも、投下目標地点周辺の被爆前と被爆後を、寸分違わぬ高度から鮮明にとらえている航空写真は衝撃的であり、貪欲な記録志向が窺える。戦後には、軍人たちが原爆の威力と被害を調査するため爆心地を度々訪れている。連合国極東委員会のメンバーなど７１名がのこのことやってきて、爆心地一帯を視察している写真もある。 マンハッタン計画は巨額な資金と膨大な人材などが動員されたがゆえに、その成果を試さないわけにはいかなくなったという説明がある（井上ひさし）。こうした事実をみてくると、まんざら突飛な解釈とはいえまい。中学生の工作じゃあるまいし、そんな理由で何発も試されたらたまったものではない。 ところで米国の実験に寄せる情熱は、自国内でも、人体実験を遂行するに至る。それも自国民に対する放射能人体実験である。その情熱は戦後も衰えず、何と７０年代まで実施されていた。人体実験の数は当然のことながら、戦後の方が圧倒的に多い。８６年以降その実態が徐々に明らかにされるようになった。囚人に対して行われた睾丸へのエックス線照射による生殖機能への影響調査、重病患者に対してのプルトニウムや放射性ポロニウム注射による排出率測定などが米下院で報告されている。最近の米政府の報告書によると、実験数は約４千件にのぼると推計されており、マンハッタン計画の「生物学的研究プログラム」の一環として始まった狂気の実験は、冷戦の間も連綿と続けられたことを物語る。 ＜続く＞ |
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