パターソンのダリエン・スキーム
| １６９５年にスコットランドの運命を決定づける二つの法案がスコットランド議会を通過した。 |
その1つ目が・・・
１６９５年６月２６日： 対アフリカ・インド貿易会社カンパニー・スコットランド・トレーディング・トゥ・アフリカ・アンド・インディーズを設立する法案。要するにスコットランド版東インド会社である。ダリエン計画を遂行することになったこの企業を、ここでは単純にスコットランド・カンパニー（本当はカンパニー･オブ・スコットランド）と呼ぶ。
そして、２つ目が
１６９５年７月１７日： スコットランド銀行法の制定
（日本語のウィキペディアでは７月7日となっている）。実際に営業を開始したのは１６９６年の２月になってからである。
このスコットランド銀行設立にもイングランド銀行を企画したパターソンが関わっていたとされているが詳細は不明である。ただ、イングランド銀行は政府の戦費をファイナンスする役目を担っていたのだが、スコットランド銀行は国内における経済活動をファイナンスするために設立された・・・と一般には言われている。
いずれにしても、スコットランド銀行は議会の承認なしに政府に貸し付けを行うことは禁止されていた。この銀行法によって２１年間公的な銀行としての立場を保証されたスコットランド銀行は、
| ヨーロッパで最初の兌換紙幣を成功裏に発行した銀行となった。 |
スコットランド銀行（エディンバラ）
ちなみに、この紙幣発行権は1707年のイングランド・スコットランド合同法成立し、スコットランドの立法権が英国議会に移った後も現代まで伝統的に引き継がれているそうだ（ウィキペディア）。
ここまで書いていて気がついたのだが、スコットランド銀行とスコットランド・カンパニーの共通点として、
| 同時期に設立された（３週間違い） |
| 企画者がどちらもウィリアム・パターソン |
| どちらも２１年間という期限付きの特権を得た |
これらの３点を見るだけでも、明らかにこの二つの出来事はウィリアム・パターソンが考案したスキームで、同じ目的のために機能するべき機関であったと考えられる。つまり、スコットランド銀行は、スコットランド・カンパニーをファイナンスするために設立されたのだ。
なぜ、この『紙幣の父 ジョン・ロー』 のシリーズで、ダリエン計画とパターソンを長々と述べるかというと、ジョン・ローが後に企てる『ミシシッピー計画』 や 南海泡沫事件 の着想につながっていると思われるからである（多分）。
ただ、この仮説に自信がないのは、実際に営業を開始する１６９６年２月以前、１６９５年１１月６日にはロンドンにおいて出資者の募集がすでに始まり、２週間の間に３０万ポンドを遙かに超える応募があったといわれている。つまり、スコットランド銀行だけに依存しようとしていた訳もなかったということだ。
それに 当時の１７世から１８世紀における『東インド会社』への出資というのは高配当を約束されていたようなもので、富裕層にとってはまたとない投資機会であったに違いない。
イギリス東インド会社の建物
『東インド会社（朝田寛：講談社現代新書）』 によると、イギリス東インド会社の配当は、
1６６６年： ４０％
１６７１年−１６７４年： ９０％
１６７７年： ４０％
１６７９年： ４０％
１６８０年： ５０％
１６８１年： ２０％
そして１６８１年から１６９１年までの１０年間では年平均４５％の配当があったとされている。
配当がない年もあったが、総じてかなり高い配当だった。
しかしながら、このスコットランド・カンパニーへの出資は思わぬところから（予想通りかもしれないが）横槍が入ってくる。イングランドが自国の東インド会社に競合するものとして、このスコットランド・カンパニーの計画を潰そうと大綱案を議会に提出したのだ。
その内容は対抗意識むき出しのもので、次のようなものだったと言われている。
イングランド国民のスコットランド・カンパニーへの出資を禁止。
イングランド国民のスコットランド・カンパニーの経営に参加することの禁止｡
イングランドの水夫と造船業者がスコットランド・カンパニーを助けることも禁止｡
スコットランド会社に対抗できる権限と特権をもった東インド会社とアフリカ貿易のための会社を創設する｡
ただ、ここで少し奇妙だと思うのは、対抗するべき会社というのはすでに存在していたということだ。株式が取引されるコーヒー･ハウスでは、イギリス商社として、特に下記三社が人気銘柄だったそうだ。その規模を比較すると；
| イギリスの商社 | 資本金（１６９１年当時） |
| イギリス東インド会社 | ７３万９７８２ポンド |
| 王立アフリカ会社 | １１万１１００ポンド |
| ハドソン湾会社 | ４万ポンド強 |
ちなみに、 王立アフリカ会社の事業は、第一次 三角貿易として知られている。ウィキペディアによると
イギリスからアフリカに銃器・火薬・刃物といった武器、衣服・靴・食器などの軽工業製品を輸出し、アフリカからは戦争捕虜・負債者・誘拐被害者などを奴隷として北アメリカや西インド諸島へ連れて行き、アメリカからは砂糖や原棉、煙草などをイギリスに持ち帰った。つまりイギリスからは加工品が、アフリカからは労働力が、アメリカからは原料が輸出されたということである。
王立アフリカ会社が行っていた奴隷貿易
一方、ハドソン湾会社は、現在北米大陸最古の企業として知られている。その事業内容はビーバーなどの毛皮などの取引だった。
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現存するハドソン湾会社
なぜ、ここで「スコットランド会社に対抗できる権限と特権を持った東インド会社を設立する」というような提案が出てきたのだろうか。
ただ、実際 １６９８年には 「新イギリス東インド会社」 が設立されている。
その背景には、当時東インド会社の最大の株主で、経営などに多大な影響力を行使していたジョサイア・チャイルドに対抗しようとした他の商人の思惑がある。
このジョサイア・チャイルドという人物・・・日本語で書くと チャイルド と ロスチャイルド と名前は似ているようですが、もちろん親類でもなければ、ユダヤ人でもありません。
しかし・・・
この富豪２人は、株式市場でとてもよく似た伝説を残している。
話が少しまたそれてしまうが、次回はそのあたりの事情を少し見てみよう。
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