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2011年〜2013年にパーキンソン病治療の新薬がいくつか発売になっています。
2003年につくった「期待される治療薬」のファイルのうち、10年近く経って最近発売になったものがいくつもあります。10年の間に効果を確認できず、発売に至らなかった薬もあります。
１つの薬が開発、製造、発売に至るまでには10年近い歳月がかかるのですね。
日本では新薬が発売になってから1年間は14日分しか処方できません。
１．ミラペックスLA
ビシフロール（プラミペキソール）の長時間作用型ドパミン作動薬
2011年8月に日本で発売になった
日内変動を軽減するーーーオフの時間を短縮、オフ時の症状を軽減
２．アポカイン（塩酸アポモルフィネ）
2012年7月26日に発売
オフ時間になった時に注射をすると短時間でオンになる
L-ドパを内服してから効果が出てくるまでのオフ期の症状を緊急的に緩和する目的で使う
効いている時間は短い
緊急的な使用
注射の仕方の習得、１回の使用量決定などのため入院が必要のことが多い
３．レキップCR
レキップ（ロピニロール）の長時間作用型
2012年8月に発売
徐放錠であり、原則的に1日1回の 内服で良い
４．ロチゴチン
2013年2月26日発売
ニュープロパッチという
ドパミン作動薬の貼り薬
成分が皮膚から吸収されるので、効果の持続がほぼ一定で長く続く
1日１回張り替える
維持量は各人の症状に合わせて決める
皮膚が赤くなり、痒くなることがある（かぶれ）
５．IPX66
カルビドパーレボドパ（メネシット、ネオドパストン、ﾄﾞﾊﾟｺｰﾙ）の持続放出カプセル製剤
外国での治験でオフ時間の短縮効果があることが知られている。
日本での発売は未定
６、Duodopa
レボドパ合剤ジェルの腸内継続投与用
腸婁を作って直接十二指腸にレボドパを持続注入する。
日本でも治験
７、KW6002（イストラデフィリン）
世界で初めてのアデノシンA2A受容体拮抗薬
商品名：ノウリアスト
2013年３月25日発売承認
従来のドパミン系とは違う系統で働く
ウェアリングオフの改善効果がある
これまでの薬で効かなかったものでも効く可能性がある
８、これら以外にも治験中のものや開発中のパーキンソン病治療薬が外国で20以上ある。
パーキンソン病の治療研究は進んでいる。
・脳の特定の部位への遺伝子治療
・患者自身の細胞を使った移植治療
・現在行われている治療の新しい薬物配送メカニズムーー皮膚パッチ、鼻腔からの吸収を促す剤形など
・パーキンソン病治療薬剤に伴って生じた運動機能障害に対する治療薬
現在日本で治験中の薬
・プレラデナント
ノウリアストに続く第２のアデノシンA２受容体拮抗薬
・HP-3000
ロピニロール（レキップ）の貼付薬
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買い物依存症
女性に多い
病前性格がより顕著に現れる
買い物依存症には公式な定義がない。
制御することができない強迫観念的な買い物や浪費で、精神的・肉体的に困窮し、時間を浪費し、その結果社会的、職業的あるいは経済的に困難に陥いる。
必ずしもブランド品を買いあさるわけではない。
バーゲンがあるとついつい要らないものまで買ってしまう。
買っても使わない。
買ったものを次々と他人にあげてしまう。
買うことが目的となって、使うあてもないものを買いあさる。
買うものに傾向がある。同じ色や柄の洋服、同じ効能の健康食品や健康器具を次々に買う。
PDの運動症状のためお店へ行けないときにはテレフォンショッピングやネット通販がターゲットになる。
買うものが食品の場合には過食症に結び付く。
神経内科 VOL.74 NO.1 藤本健一「Dopamine Dysreguration Syndrome」より
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2011.07.12 日本経済新聞
京都大学は11日、新型万能細胞（ｉＰＳ細胞/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E4EBE6E7E5E2E0E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX）の作製技術に関する特許が欧州で初めて成立したと発表した。皮膚細胞などに３種類の遺伝子を入れてｉＰＳ細胞を作製する基本的な技術が対象。京大は企業に広く特許使用権を供与する方針だ。ｉＰＳ細胞の研究が活発な欧州で有力技術を１社に独占されずにすみ、再生医療/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E5E2E3EBEBE2E0E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NXや創薬など関連産業の成長を後押しする。
http://www.nikkei.com/content/pic/20110711/96958A9C93819595E3E3E2E3888DE3E3E2E5E0E2E3E39F9FEAE2E2E2-DSXBZO3198042011072011000002-PN1-9.jpg
欧州での特許が成立したことを受けて記者会見する山中伸弥・京大教授(右)。(11日、京都市左京区の京大) 特許は2005年の国内出願をもとに08年に欧州特許庁に出願、今月７日に正式に成立の通知を受けた。今後、英国やドイツ、フランスなど17カ国で国ごとの特許登録手続きを進める。 今後、企業などとのライセンス契約は京大関連の特許管理会社、ｉＰＳアカデミアジャパン（京都市）を通して結ぶ。京大は海外勢が有力な特許を持つ場合に、クロスライセンス交渉などに使える有力な武器を手に入れたことになる。 開発者の山中伸弥・京大教授は記者会見し、「成立した特許の対象は基盤的な技術。今後も（１社に独占されず）多くの企業が（ｉＰＳ細胞の研究に）参入できるよう知財の確保を進めたい」と述べた。 今回成立したのは「Ｏｃｔ類、Ｋｌｆ類、Ｍｙｃ類の遺伝子などの初期化因子」に関する特許。これら３種の遺伝子や、遺伝子が作るたんぱく質などを使ってｉＰＳ細胞を作るかなり広い範囲の技術が対象だ。 京大の松本紘総長は「大学が特許を取得すれば研究者が安心して研究に取り組める」と指摘する。昨年１月には米ベンチャー企業のｉＰＳ細胞作製技術の特許が英国で成立。米国でも同社の特許出願が京大の特許成立を阻むとの懸念が出ていた。その後、事業戦略を転換した同社から京大が特許権を譲り受けた経緯がある。 ｉＰＳ細胞の特許動向を調べる札幌医科大学の石埜正穂・准教授は「今回、広い範囲（の技術）で特許を取得できたことは評価できる」と指摘する。ただ「ｉＰＳ細胞を応用する治療が実現する際に、どの技術が使われるかは不明。取得した特許の経済価値はまだ分からない」という。 京大はｉＰＳ細胞の作製技術などに関する特許を約70件出願済み。国内では３件が成立した。海外では南アフリカ、シンガポールで成立したほかロシアなど旧ソ連９カ国で効力を持つユーラシア特許も取得済みだ。 しかしｉＰＳ細胞を応用した創薬や再生医療で将来、大きな市場が見込める米国や欧州では成立していなかった。山中教授と研究競争を繰り広げてきた米国の大学や企業に加え、中国の研究機関なども将来の関連産業の成長を見込み米欧などでの特許取得を狙っている。 |
