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記事タイトルに惹かれて下記記事をチェックしたところ、ここまで分かりにくい記事を書くのは珍しいと感じたので、ふと面白くなり、ブログで取り上げておくこととしました。 私はこの記事が書こうとしている趣旨は理解しているつもりですが、わざと分かりにくく書いているとしか思えないくらいな不思議なテイストとなっています。 http://jp.reuters.com/article/treasuryNews/idJPnTK847462320090603
〔焦点〕振幅激しい米国債市場、コンベクシティのヘッジが値動きを増幅 2009年 06月 3日 15:27 JST ［ニューヨーク ２日 ロイター］ 米国債市場の振幅が目立っている。景気回復の兆しを見極めるべく経済指標への注目度が高まる中、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は積極的な国債買い入れに乗り出す一方、財務省は多額の国債発行の必要性に迫られるなど、市場の波乱要因が増えているためだ。 だが、市場のボラティリティに拍車をかけている要因は、モーゲージ証券市場で活発な売買を行っているトレーダーによる米国債の売却だ。その戦略は「コンベクシティ・セリング」と呼ばれている。 米国債市場のベンチマークとなる１０年債の利回りは先週、６カ月ぶり高水準に達した。ＦＲＢが長期金利の抑制を狙って３０００億ドルに上る債券買い入れプログラムを進めているにもかかわらず、長期金利の上昇に歯止めがかかる様子はみられない。 その一因は「コンベクシティ・セリング」にある。金利が上昇すれば、ファンドマネジャーはポートフォリオの目標リターンを維持するため、米国債の売却を通じてポートフォリオのデュレーション変動を抑えようとする。 デュレーションは利回りや金利の変動に対する債券価格の感応度を示す指標で、債券ポートフォリオのデュレーションが長くなるほど、ポートフォリオの変動も激しくなる。つまり、ポートフォリオのリスクが拡大することになる。 例えば、デュレーションが７年のポートフォリオは３年のポートフォリオよりもリスクが大きい。デュレーションが７年のポートフォリオは、金利が１．０％変動するごとに価値が７．０％変動する。それに対し、デュレーションが３年のポートフォリオは、１．０％の金利変動に伴う価値の変動幅は３．０％にとどまる。 一方、コンベクシティは、利回りや金利の変動に対するデュレーションの感応度を示す指標だ。コンベクシティが高くなるほど、金利変動に対して債券価格は変動しにくくなる。逆にコンベクシティが低ければ、その債券は金利変動による影響を受けやすいことになる。 債券利回りが急激に変動した場合にコンベクシティをヘッジするには、大量の国債を購入あるいは売却する必要が生じる。それは多くの場合、モーゲージ担保証券（ＭＢＳ）や他のコーラブル債（発行体が期日前に償還できる債券）をヘッジするために行われる。 ＭＢＳのコンベクシティはネガティブで、利回りが変動してもノンコーラブル債ほど価格は変動しない。債券利回りが急激に変動した場面では、モーゲージ債ポートフォリオのパフォーマンスは米国債などに比べ動きが鈍くなる。 モーゲージ債のファンドマネジャーは、なぜ米国債市場の急激な変動を懸念しているのだろうか。それは、ファンドマネジャーやモーゲージ会社が、金利リスクをヘッジするために米国債を用いているためだ。米国債利回りが大幅に変動すれば、モーゲージの返済ペースに影響を及ぼす。 利回りが低下すればモーゲージの借り手の多くが借り換えを行うため、モーゲージ金利も低下する。そうなれば期限前返済されるモーゲージも増えるため、ＭＢＳの投資家は予定通りの金利収入を得ることができなくなる。そのため、投資家は目減りした金利収入を補うため、米国債を購入する。 一方、金利が上昇すれば住宅保有者はローンの借り換えを行わなくなり、期限前返済も減少する。そのような状況で米国債を保有していれば、ＭＢＳばかりか米国債価格も下落するため、ポートフォリオのパフォーマンスが一段と悪化する。そのため、投資家は流動性の高い米国債を売却することになる。 では、米国債のどのセクターでコンベクシティのヘッジが行われるのだろうか。投資家による売買が活発なのは、残存期間が５年から１０年の中・長期セクターだ。これは、住宅ローンの平均的な残存年数を反映したものだ。 米国債の利回りがいずれかの方向に急激に振れ、主要なレベルを突破した場合、コンベクシティのヘッジによって投資家は米国債の購入あるいは売却を迫られることになる。それは債券市場の振幅を一段と激しくする要因となりかねない。 |
市場雑感
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コメント（2）
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米銀のストレステストが大きな話題となった先週でした。一旦、市場はストレステストの結果を呑みこんだように見えますが、以下のＨＳＢＣのニュースは、そういった中では、対照的なトーンの報道に感じます。 本日は、記事の紹介のみです。 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90003011&sid=aB8FYRJcz4uU
英ＨＳＢＣ：2009年は「厳しい」年に−米国で貸倒引当金が増加 ５月11日（ブルームバーグ）：英銀大手ＨＳＢＣホールディングスは11日、2009年が厳しい年になるとの認識を示した。景気悪化で不良債権が増えている。 11日の発表によると、不良債権関連費用はすべての顧客グループ・地域で増えた。米部門について発表した2009年１−３月（第１四半期）決算では、貸倒引当金が39億5000万ドル（約3900億円）と、前年同期の31億9000万ドルから増加した。 マイケル・ゲーガン最高経営責任者（ＣＥＯ）は報道関係者との電話会議で「09年が厳しい年となることは確実だ」として、「今回のリセッション（景気後退）からまだ脱してはいない」と語った。 同行は４月に株主割当増資で125億ポンド（約１兆8500億円）を調達。資本を増強し貸し倒れ増に備えている。過去３年での貸倒引当金は570億ドルに達した。米ハウスホールド・インターナショナル（現ＨＳＢＣファイナンス）買収が不良債権増につながった。 パンミュア･ゴードンのアナリスト、サンディ･チェン氏は11日の投資家向けリポートで「不良債権関連費用はすべての分野で増えている。マクロ的な回復が広く織り込まれているが、これが実現しない場合、引き続き業績にリスクがある」と指摘した。 ロンドン時間午後零時10分（日本時間同８時10分）現在のＨＳＢＣ株は前週末比15.5ペンス（2.7％）安の562ペンス。 同行はこの日、第１四半期の税引き前利益が自社債務の評価益を含めたベースで前年同期を大幅に上回ったことを明らかにした。ただ、財務担当役員のダグラス・フリント氏によると、評価益のほぼ３分の２は４月には消滅したという。 同行はまた、総収入の25％余りを依存するアジアは引き続き最も堅調な地域だとして、「アジアでも不良債権コストは底辺から上昇したが、引き続き非常に低水準だ」と説明した。 米事業の税引き前損失は33億8000万ドルと、前年同期の６億 7900万ドルから拡大した。 同行は３月に米国の消費者金融事業を閉鎖する計画を明らかにしている。ゲーガンＣＥＯは４月に、景気が一段と悪化する場合はクレジットカード事業も見直す可能性があると述べていたが、この日は同事業維持の方針を示した。 更新日時 : 2009/05/11 21:26 JST |
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先週、頑張ってつり上がっていた日経平均は４００円弱下げて、３０日の終値が８２３６円０８銭で終了。年度末まで残すところ１日で、ついに持ちこたえが厳しくなってしまいました。 銀行の自己資本比率上からは、年度末の決算の関係で３月３１日は日経平均が高いに越したことはないわけですが、先週の上昇が大きかったので、仮に３１日に大幅続落でも、問題ない水準では終わることと思われます。 この銀行自己資本という最低ラインが確保されているという前提ならば、目先の材料はいろいろあるでしょうが、３０日発表の鉱工業生産も予想どおり厳しい数字となり、欧州にも悪い数字が続く中、株価がつり上がったままなのも、それはそれで無理があってよろしくない気がしますので、本日の下げは、むしろ将来の理屈を超えた暴落発生蓋然性を低くするためにもよかったのではないかと個人的には感じました。 公私ともども投資をしているわけでもなく、相場を張っているわけでもありませんので、勝手な感想だということかもしれませんが、もし、お気を悪くされた方がいらっしゃった場合には、どうかご容赦ください。 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-37229820090330 日経平均続落、利益確定加速し400円近い下げ 2009年 03月 30日 15:45 JST ［東京 ３０日 ロイター］ 東京株式市場で日経平均株価は大幅続落。米株の反落を受けて、朝から利益確定売りに押された。グローベックスでの米株先物の軟化やアジア株安に加え、取引時間中に為替が１ドル９６円台にまで円高が進んだことなどもマイナス材料となった。 午後に、オバマ米政権の自動車作業部会がゼネラル・モーターズ（ＧＭ）とクライスラーの再建計画の受け入れを拒否した上で、負債削減のため破産処理を行う可能性もあると明らかにしたとの報道が嫌気され、売り圧力が一層強まった。「朝方から月末ドレッシング買いの入り具合をみながら徐々に売ってきたが、午後２時半ごろからディーラーの投げ売りが始まったようだ」（立花証券執行役員の平野憲一氏）といい、４００円近い下落幅で大引けた。 きょうの東京市場は、寄り付きは月末のドレッシング期待もあり前営業日を挟んでのもみあいとなったが、その後は利益確定売りが強まり、徐々にマイナス幅が拡大した。取引時間中に円高が進んだが、「株式とのアービトラージで株価下落と円高進行のどちらが先ということはないが、円高が進んだことも一層の売りを誘ったようだ」（国内証券）という。 市場関係者からは「貸株等の買い戻しが一巡した一方で、目立った公的年金の買いもみられず、需給が緩んでいる。あすは年度末のドレッシング的な買いが入るかどうかに注目している」（大手証券）との声があがった。 ３月第３週（３月１６日―１９日）の３市場投資主体別売買内容調査によると、外国人が１０週ぶりに買い越しに転じるなど、海外投資家の買い戻しが観測され始めた一方、「公的年金が経由しているとみられている信託銀行は３月第３週の投資主体別売買調査で売り越しに転じている。年度末をにらんだ公的年金の買いは一巡したようだ」（新光証券エクイティ情報部マーケットアナリストの高橋幸男氏）という。 ただ、日経平均は２５日移動平均線を１０％以上上振れて推移し、過熱感が指摘されていたこともあり、市場では「アクセルを踏みっぱなしでは危険。米国の自動車作業部会によるゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N: 株価, 企業情報, レポート)とクライスラーの再建計画の受け入れ拒否という明確な悪材料を受けての妥当な下げだ」（国内投信）と、きょうの下落について不安視する声はあまりきかれなかった。 業種別ではほぼ全面安となるなか、不動産、石油・石炭、鉄鋼、銀行の下げが目立った。電気・ガスは唯一、上昇した。 個別銘柄では、キヤノン、ソニー、トヨタ自動車などの主力株が売られた。みずほフィナンシャルグループ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどの大手銀行株も軟調。東証１部騰落数は値上がり２５９銘柄に対して値下がり１３５８銘柄、変わらずが８７銘柄と、値下がり銘柄が８割近くを占めた。 東京電力などの電力株はしっかり。 ☆２月の鉱工業生産は前月比で５カ月連続低下、26年ぶり低水準 (３) http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90003007&sid=al.SIbpQ.RJ0 ☆３月のユーロ圏景況感：85年来の低水準、景気悪化進む−欧州委（２）
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90003007&sid=aRz50tO2Z0qo |
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本日は、所用がありまして、やっとこさの更新です。記事紹介のみです。 皆様は、下記記事、どのようにお考えでしょうか？ http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=90003009&sid=a8fA9qiUmzVU
銀の評価損はまだ半分、信用損失総額は1.8兆ドルか−ゴールドマン 12月８日（ブルームバーグ）：ゴールドマン・サックス・グループは８日、米銀は総額で１兆8000億ドル（約170兆円）と見積もられる信用損失のうちまだ50％しか計上していないと指摘した。 リチャード・ラムズデン氏らゴールドマンのアナリストらは同日付のリポートでまた、「銀行株は最終的に、不良資産の拡大ペースが鈍化した時点で反転すると考えているが、それが10−12月（第４四半期）中でないことは確かだ」と書いている。 更新日時 : 2008/12/08 21:30 JST |
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下記記事に、「ファンダメンタルズ（経済の基礎的諸条件）から見た円・ドル相場の適正水準については、回答の中央値と最頻値がともに100円となった。」とあります。 日本で、 バークレイズが、 日本国内の主要外債投資家に対して、 毎週行っている調査の、 先週分、ただし、日米利下げ前に回答は回収、 の結果からの記事のようです。 なるほど。 普段、こういう記事は必ず見落とすのですが（故意にスルーするわけではなく、なぜか見落とします）、どういうわけだが、本日は目にとまりました。「介入」という言葉にひっかかったのかな？ http://www.bloomberg.com/apps/news?pid=90003017&sid=aDCMzStaFUUA&refer=jp_japan
円高は「日本が原因ではない」、円売り介入も視野−バークレイズ調査 11月４日（ブルームバーグ）：バークレイズ・キャピタル証券によると、外国債券に投資する国内投資家の大半は、先週初めまでに急速に進んだ円高は、日本ではなく海外の要因が引き起こしたと見ている。日本政府による円売り介入については、回答者の７割以上が「可能性あり」と予想した。 「円高進行がどの地域の影響によるものか」との質問（複数回答可）に対し、投資家の66.7％は「欧州」、50.8％が「米国」、44.4％が「エマージング諸国」と答えた。「日本」とする見方は11.1％にとどまった。高橋祥夫チーフ外債ストラテジストは４日のインタビューで、投資家は円急騰の主因を「日本銀行が10月８日の協調利下げに参加しなかったことなど国内要因ではなく、世界的な金融危機を背景とするユーロや新興国通貨の急落に求めた」と述べた。 高橋氏は、今回の調査では「回答のほとんどを27日から28日の昼頃までに回収した」と説明した。円・ドル相場は24日に一時、90円93銭と13年２カ月ぶりの円高・ドル安水準を記録。先週初めは91−94円程度で推移していた。円は対ユーロでも27日、１ユーロ＝113円64銭と2002年５月以来の円高・ユーロ安水準をつけた。 日本政府による円売り介入に関しては、「円高がさらに進行すれば可能性あり」が60.3％、「現行水準でも可能性あり」が12.7％。投資家の73％が04年３月以来となる円売り介入を視野に入れていた。「介入の可能性は低い」との回答は25.4％だった。 ７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）は27日午前、円相場の急騰を懸念する緊急声明を公表。市場では、円売り介入の観測が高まっていた。 １ドル＝100円が適正 ファンダメンタルズ（経済の基礎的諸条件）から見た円・ドル相場の適正水準については、回答の中央値と最頻値がともに100円となった。円は４日午後零時30分時点では、対ドルで98円79銭、対ユーロでは124円ちょうど前後。 麻生太郎首相は30日、世界的な金融危機を踏まえ、事業規模26兆9000億円、国費５兆円程度の追加経済対策を発表。日銀は31日、７年７カ月ぶりに政策金利を引き下げ、0.3％とした。 バークレイズ・キャピタル証券は05年５月から毎週、米10年債利回りと円相場、米欧国債のどちらが魅力的かの３点に関し、日本国内の主な外債投資家を対象にアンケートを実施している。 記事に関する記者への問い合わせ先：東京 野澤茂樹 Shigeki Nozawa snozawa1@bloomberg.net 更新日時 : 2008/11/04 13:14 JST |
