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中国から飛来する黄砂に「ジクロルボス」が含まれていた。
(週刊ポスト2008/3/28より抜粋) (前半略) 黄砂は、中国大陸内陸部の砂漠や乾燥地帯の砂が上空に巻き上げられ、偏西風に乗って日本に飛来し、大気中に浮遊したり、地上に降下したりする現象のこと。例年、日本で黄砂が確認されるのは3〜5月で、4月にピークを迎える。 もちろん黄砂は、掃除の煩わしい「黄色い砂」であるだけではない。吸い込むことによって、人体への悪影響も心配されているのだ。大分県立看護科学大学の市瀬孝道教授(生体反応学)が解説する。 「黄砂に含まれるシリカという成分が肺に入ると強い炎症を起こすことがわかっています。土壌中のカビや細菌も黄砂に含まれていて、アレルギーの症状を悪化 させる。動物実験では、気管に到達すると気管支炎を起こす結果も出ており、人体に同じ降下をもたらす可能性が高い。」 黄砂の時期は花粉の飛散する時期と重なっているが、花粉症を悪化させる原因にもなるという。 「黄砂はスギ花粉と比べて6分の1と非常に小さい粒子で、普通のマスクでは防ぎきれない。それが鼻の中に付着すると、くしゃみや鼻づまりとなる。今まで花粉症でなかった人が、黄砂によって花粉症が誘発されることがあるようです。」(市瀬教授) 黄砂に含まれている「毒」はこれだけではない。実は最近の調査で、黄砂には複数の農薬が含まれていることがわかったのだ。 昨年4月に環境省が発表した「黄砂実態解明調査中韓報告書」によれば、黄砂中に含まれる21種類の農薬の濃度分析を行った結果、「ジクロルボス」が検出されていたのである。 韓国では高齢者の死亡率が増加 ジクロルボスとは、中国毒ギョーザ事件で「メタミドホス」とともに何度も検出された有機リン系の農薬。揮発性が高く、吸い込んだり皮膚に付着すると、頭痛や呼吸困難を引き起こすなど急性毒性が強い物質である。中国では広く一般的に利用されているのに対し、日本では劇物指定されており、購入の際に住所、氏名などの届け出が必要となるため、ほとんど利用されていないという。 このため、ジクロルボスについても、中国から飛来したとの見方が強い。 金沢大学の岩坂泰信・特任教授(大気環境学)が説明する。 「農薬が単独で空中に舞うとは考えられず、むしろ物質に付着しやすい特徴を考えれば、黄砂に付着してやってくると考えるのが自然です。中国では広範囲で使われていますし、日本とは比べものにならないぐらい乾燥していますので、土壌に撒かれた物質が舞い上がりやすいのです。」 実際、環境省が発表した農薬検出リストの中には、DDTなど日本で禁止されている農薬の名前もあった。 では、人体への影響はどうなのか。環境省の説明を聞こう。 「ジクロルボスの検出濃度は最大で1立方cmあたり7.4ピコ(1兆分の1)グラムで数値的にはごく微量で、すぐに人体に影響を与えるというものではありません。」(環境保全対策課) ただし、ごく微量でも長年吸い続けることで、人体に影響する可能性が考えられます。 「たとえ基準値より相当低い値であっても、有機リン系の農薬は神経毒性が強く、長年摂取し続けると、手足のしびれや神経麻痺を起こすことがわかっています。」(前出・市瀬教授) 実際、不気味なデータがある。韓国の研究機関の02年の調査では、65歳以上の高齢者の死亡率が黄砂の飛来する時期(3〜5月)になると2.2%増加している。しかも、気管支疾患及び心臓血管系疾患に起因する死亡率になると、4.1%も高く、入院患者数は7.8%増加しているのだ。 日本ではこうした本格的な調査はまだ行なわれていないが、背景にはこんな事情があるという。 「ギョーザ問題でもいえることだったが、日本は中国に対し、外交的に弱腰であるため、黄砂が中国から飛来することすら断定しないでいる。 北京五輪を控えた中国は環境問題にナーバスになっており、非協力的です。実際、中国、モンゴル、日本、韓国との間で計画されていた黄砂監視プログラムから突如離脱し、気象観測データを国家機密としてしまった。しかし、日本が何より発生源を突き止められないのは、政治問題化を恐れてのことでしょう。」(ジャーナリスト・黄文雄氏) 気安めにしかならないが、黄砂対策としてはマスクするか外出を控えるしかないという。気象データが未公開のままでは何も変わりそうもない。 引用ここまで 黄砂に化学物質が付着しているという情報は伝え聞いていたが、今話題のジクロルボスまで付着していた。 この記事で目新しいのは韓国の事情である。日本より近いのだから影響が大きいのは当然のことであり、日本も早急に健康への影響について調査すべきだろう。何より中国人自身の被害が一番大きいと思うのだが・・・ ギョーザ問題同様、政治的対応に期待出来ない以上、これも自己防衛するしかないか。そのうち黄砂対策マスクが発売されるかも知れないな。
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食料自給率には、大きく分けて品目別食料自給率と、総合食料自給率という2つがあります。よく耳にする自給率は後者の総合食料自給率の(カロリーベースの)方です。この(カロリーベースの)自給率とは、食品に含まれる基礎的な栄養である「カロリー(熱量)」をものさしにして、食料品全体の自給率を計算することです。この自給率には家畜の飼料が含まれるので、例えば、卵は国内供給量の95%を日本産の卵でまかなえますが、自給率に換算すると、10%にまで落ち込んでしまいます。家畜の飼料であるトウモロコシや麦が日本ではほとんど取れないからです。
日本の最新の食料自給率は39%だそうです。半分以下ですので、数字だけ見れば低いとは感じます。 ところで、(カロリーベースの)食料自給率の計算の仕方はというと 食料自給率=国産物で供給できるカロリー÷国民1人1日当たりに必要な消費カロリー という、式で求められます。国産物で供給できるカロリーは996キロカロリーで、国民1人1日当たりに必要な消費カロリーは2546キロカロリー(出回る食品の総カロリーを国民数で割ったら出る数字)であり、996÷2546=0.39、つまり39%と言う数字が出てきます。 ただ、国民一人当たりの必要カロリーが2500キロカロリーは多すぎる気がします。人が一日に必要なカロリーは基礎代謝量を0・6で割った数となります。このサイトで基礎代謝量が分かります。(http://www.kenkodiet.jp/check_basal.html)。私の例として、男性、身長180cm、体重69kg、30歳と入力すると、基礎代謝量は1423.4キロカロリーとなり、私に一日に必要なカロリーは1423.4÷0.6で2373.33キロカロリーとなります。 一般的に、一日に必要なカロリーは成人男性で2400、成人女性で1900と言われています。国民全員に2500も要らないと思われます。平均すれば2000程度になり、仮に2000で計算してみると自給率は49.8%になります。 では、主な食品別の自給率を紹介します。食品生産力研究所(http://www.foodpanic.com/index2.html)より 米、パン、麺類 米:100% 食パン:1% 中華麺:3% スパゲティー:3% うどん:62% そば:21% 野菜・果物類 キャベツ:97% ねぎ:91% きゅうり:93% 大根:98% たまねぎ:78% グリーンピース:45% 白菜:100% にら:100% たけのこ:8% にんじん:80% ピーマン:87% パイン:3% さやえんどう:45% れんこん:82% こんにゃく:86% さといも:68% レモン:4% しそ:100% じゃがいも:66% なす:96% パセリ:100% やまといも:100% さつまいも:94% マッシュルーム:98% なめこ:100% 春菊:100% もやし:100% 納豆:13% みかん:104% ほうれんそう:97% 青梗菜(チンゲンサイ):100% ごぼう:69% かぼちゃ:62% トマト:55% しょうが:15% かぶ:100% ブロッコリー:53% グレープフルーツ:0% アスパラガス:51% キウイ:43% いちご:84% バナナ:0%(極微量) メロン:87% すいか:100% りんご:62% 梅干:50% 魚介類 えび:5% いか:70% あじ:80% 鮭:60% さば:62% さんま:118% かき:81% たら:50% ぶり:100% いか:70% あさり:42% ほたて:105% まぐろ:38% うなぎ:20% うに:11% かに:22% かれい:53% あわび:43% かじき:38% 肉類 鶏肉:7% 豚肉:5% 牛肉:10% ベーコン:5% これらの各品目の自給率を見ると、肉類が軒並み低い自給率になっています。それは、前半でも述べたとおり、肉類には家畜の飼料が含まれるので、その飼料が海外からの輸入に頼っている日本ではどうしても低くなってしまいます。要するに、肉食の生活が続く限りは自給率は上がり難いと言えます。欧米各国があれだけ捕鯨に反対する裏には、表面上は感情的な理由もありましょうが、「鯨を食べるなら、我々が作る牛肉を買って食べろ」との思惑があるからだと思います。日本は動物性淡白を古来より鯨から摂取していましたから、それを牛や豚に切り替えさせ、また金払いのいい日本市場開拓の思惑もあるのでしょう。 一方で日本古来の食生活である、お米、野菜、魚の自給率はそれほど低くはなく、概算で70%前後はあるのかと思います。70%と言えばイギリス並みの自給率と同じです。 結局、自給率を上げるには生活スタイルを和食中心にするしかないのではと思えます。肥満防止にもなり、医療費も抑制できる。それに食料の自給は国の安全保障であると言えます、食料の備蓄だけでなく、農作物の種子の備蓄や新たな品種開発なども同時平行にするべきことでしょう。 最後に、毒餃子問題で揺れるシナとの関係ですが、シナからの食料輸入がなければやっていけないと、媚中派の皆さんは言っていますが、日本のシナからの食品関係の輸入額はJETROの統計では、2006年度で約81億ドル(約9000億円)で、日本の食品輸入総額は約7兆5000億円であり、その割合は12%です。一方で、年間の食品の食べ残しが残飯として25%も出ています。このような無駄を無くせば、シナからの危険なものを無理に輸入する必要はないと思います。媚中派の人間が言う(食品について)、「シナに頼らなければ日本は立ち行かない」との言葉は、プロパガンダの一種であると言えます。事実を正確に言い得ていないとも言えます。シナからの輸入増大は最近のことであり、それまではシナ抜きでも立ち行っていたのです。 今回の毒餃子事件で、消費者もシナ産食品を敬遠するようになりました。この事件を気に是非とも、国産品を見直す契機にしてもらいたいです。
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【前編】より続くhttp://blogs.yahoo.co.jp/aquarapter/41571661.html |
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中国共産党が現在進行形で行っている、 |



