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いやぁ、この歌は素晴らしい。翻訳がいい！
真の世界政府樹立
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日記
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自然破壊や断種、誰が何のために地球を汚し人々を殺しているのかの理由が紐解かれている！
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世間では年金受給者が生活保護受給者に与えられる待遇を批判をしている声をよく聞く。生活保護を受けている人の中では、年金のための保険料をまともに支払っていない者が多いらしい。生活保護受給者は医療費が只、家賃支給、税金免除、…人間にはいくら生きる権利があるとはいっても、努力した人間よりも堕落した人間が優遇されるというのは不満が出て当然だと思う。
この不平等を平等にする解決策を考えてみた。生活保護受給者の点在する住まいの家賃の合計は莫大なものになるに違いない。それに体の何処かに病気を持っていないと生活保護が受けられないという観念は医療費を無駄に使っているということが考えられる。つまりその観念が病気を治すことよりも大事にしてしまうという医療費の無駄を作ってしまうのだ。間違った観念に繋がっているなら健康にさせるために主に野菜中心の賄いで医療費を節減してはどうか。税金を払わずして公共施設を使うことも虫のいい話になってしまうのだが税金が無駄に投じられるなら条件をつければよいと思う。
生活保護受給者には現在一般の老人施設のように国が生活保護受給者のための施設を建てて生活をさせればよいのではないかと思う。共同施設で衣食住を賄えば、言い方は悪いが必要最低限の生活を与えることができるのだ。
入居条件として賄いは付けるが小遣いは無し。風呂、トイレは共同。部屋は寝るスペースだけの３畳。テレビはフロントで共同で見る。テレビは一施設一台にして番組は固定にする。見るのは24時間自由にする、これはストレスで犯罪や病気を起こさせないためだ。まるで刑務所のようだが年金保険料を払っていた者より条件を下げるためだ。小遣いが欲しい者は雇用管理の下に働き、収入に制限は付けず収入を得た都度にその二割を国に還元させるようにする。元々は充てにできない収入だが働く意欲を持つことは生き甲斐を持つことに繋がるだろう。
年金受給者も生活保護受給者同様の扱いを受けたければ、施設に入れるようにすればよい。
そのための社会保障費用を確保するには先ずは消費税の導入が必要となるのだろうが・・・
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国家間には常に食い違いがあるが、暴力的な解決を避けられない理由はない。
ひとつの組織が不当に権力を握り、国家を利用し他の国の領土を侵略したり、他国民の自由を脅かす権利などないはずだ。
小国の安全を保障するのは不当に機嫌を取り結ぶ相手ではなく協定を組んで後ろだてになってくれる相手だったらどうか？
一国が侵略されたら、160カ国が立ち上がる、どんなかたちであれ一国が侵略されたり、脅かされたら160カ国全部が「NO！」という世界統治システムができたらどうだろう。
強大な悪の組織を消滅させるためには、地球上に存在するすべての国家の結集が必要なのではないだろうか。
例えば、国の代表二人と人口に比例した数の代表を決める。各国は平和を維持する自衛隊に徹し、軍隊に固執する必要を無くすようにする。
一国が他国を攻めるようなことがあれば、各国は事前通告して軍隊を結成する権利は保有する。短期的平和維持軍の結成だ。
ただし日本においては武器輸出の三原則と憲法９条が禁じる「海外での武力行使」や「他国の武力行使との一体化」の見直しが必要となる。平和的な解決のためには原則として日本だけが武器を持って攻撃することができないことは、連合国家160ヶ国の規定に反することになるからだ。
連合国家の160カ国はそれぞれ国民の投票に基づいて分離独立する権利を有する。そういった世界統治システムができたら、国家間の戦争はなくなるし、権力者による人間や資源の搾取もなくなるだろう。第一地球環境の破壊がなくなるのだ。
理想の世界政府とは地球上の国家全部が結集する平和維持機関である。
どんな暴君もどんなに強大な国家も、そうなれば小国が大国の善意にすがり、自らの資源を安売りしたり国土に外国の軍事基地を作らせそれと交換に守ってもらう必要もなくなる。
短期的世界平和維持軍(160カ国)が実現すれば、"国の独立性や個性が強まる”のである。それは、世界を不当に支配しようとする組織が一番恐れているシステムだといえるのだ。
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核兵器を持つことが戦争を防ぐことにつながるという「核の抑止力」の考え方は、国土の広い国同士が
対峙する時にのみ有効だと考えなければならない。
仮に日本が核武装するとしても、敵は国土が日本よりはるかに広大な国が多い。 仮に中国と日本が核戦争をして互いに核ミサイルを相手に撃ち込んだ場合、中国は、日本の首都圏に 落とせば、国家が機能停止となるだろうが、日本が北京や上海などの主要都市に落としたとしても、
他の大都市が残り、中国は国家として生き延びられるのである。
国土が狭く人口密度の多い日本と人口が希薄で広大な中国やロシアとでは核戦争をしても不利だということが いえるのである。つまり使えない兵器をいくら持っていても、抑止力になどなりはしないということだ。
日本はIAEA査察官が8人も常駐する核査察対象国だといわれている。 IAEAとは、戦後日本とドイツの核武装を防ぐことを最大の目的に結成された組織だということだ。 日本がいくら核保有が可能だと思ったにしても、日本がその方向に踏み出すことは、NPT（核拡散防止条約）を脱退する必要が出て来るわけだが、その際には国連安保理による制裁や各国からのエネルギー供給の停止に、資源の無い日本が耐えられないことを意味している。 日本が核兵器を保有し抑止力として効果をあげるには「日本は脅威」だと、自ら狂気を演じて相手国に恐怖を与えなければならないことになるのだろうが、それはちょうど今の北朝鮮と同じレベルに世界から見られるのが関の山だということを分からなければならない。
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そもそも姿を隠す無人ステルス戦闘機や気象兵器でピンポイント攻撃ができる時代に、核弾頭で攻撃をする
という考えはナンセンスというものだ。核を保有すれば見えない敵に攻撃を受けることを考えなければならない。
そういうことも分からない核武装精神とは、進歩の無い原始的な人間の思考だということがいえるのだ。
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