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３１１大震災より余震が東北地方と三陸沖を中心に600回近く起こっているらしい。
自然に考えればなんとも不自然な現象ではないか？
アメリカの債務不履行の話題がとうとう世界に流されたが、アメリカの債務処理の行き詰まりは
既に数年前から分かっていたことだ。
自公政権が破れ、民主政権が新たに誕生したのは２年前(2009)だが、アメリカにとってはこれほど
不幸なことは無かったに違いない。
日本はアメリカの言いなりに、アメリカ国債を強制的に買わされ続けてきたが、新政権は
旧政権がそのために赤字国家にしてしまったせいで、そうは容易くアメリカに協力することが
できない状態になっていた。
2006年8月、旧政権時代、日本は海底探査にて日本の海溝に天然ガスエネルギー資源が眠っていることを発見、メタンハイドレートの幕開けだった。丁度アメリカが債務処理に行き詰ってきた時期だ。
小泉とブッシュは、トモダチだ、小泉は日本にエネルギー資源が眠っていたことを逸早くブッシュに
告げたに違いない。日米が協同で開発し、アメリカは金策に利用するつもりでいたのだ。
2009年、新政権が誕生してしまったせいで、アメリカのその思惑は外れてしまったのだ。
アメリカは考えた、日本はメタンハイドレートで金を得るが、アメリカには回らない、それなら
メタンハイドレートを利用して脅して金を巻き上げよう！とな？
2009年、IODP（統合国際深海掘削計画）、日本の「ちきゅう」、アメリカの「ジョイデス・レゾリューション
(2007〜2009改修工事)」、ヨーロッパの「特定任務掘削船」の３船で国際共同研究。
掘削位置
◎三陸沖の掘削作業は、なぜか試運転だと書かれている。
オレンジのマークが「ジョイデス・レゾリューション」↓
ブルーのマークがアメリカの「ジョイデス・レゾリューション」↓
人工地震とは予め海底を掘削して仕掛けて置いた原水爆弾を爆発させ、いかにも自然に起きた地震のように
見せかけ、津波を起し、同時にＨＡＡＲＰで創出したエネルギー(高周波)を、無人戦闘機にキャッチさせ、
無人戦闘機が低周波に変換したビームで原発あるいは石油コンビナートなどを上から攻撃する。
地震によってあたかも施設が壊れたように見せかけ、自然災害を装って相手を屈服させる。 綿密に図られたタイミングで下と上からで圧力を掛けるためにはいつでも出動できる準備態勢が
整っていなければならない。
ケムトレイルの散布がそれだ。
というのが今まで学習した点を線で繋げたみた結論である。
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海底を掘削して地震のメカニズムを調べて何になるというのだ？
自然を図って地震を予測したところで、自然には適うはずもあるまい。
アメリカには日本が独自で天然エネルギーを持つことなど許せないのだろう。
メタンハイドレートに水爆を仕掛ければ地震は巨大化する。
例え、小さい爆弾でもだ。地雷のように何百も埋め込んでいけば、次々と地震は起きるだろう。
民主政権を崩壊させ、天然資源を採取できないように、ODP（統合国際深海掘削計画）とは、
アメリカも考えたものだな。
東海沖地震は必ず起きるか？
メタンハイドレートに爆弾を設置したら、そりゃ必ず起きるだろうな。
この前の早朝6時46分の地震の爆発音に合点がいくというもんだ。
しかし、自然とはそうそう計算通りには行かないと思うぞ。
東北は気の毒だったが、あれは自民の核武装基地のプルトニウムが重なって破壊されたのだろう。
あれ以来、津波は起こってはいない。
自然を冒せば、必ず冒した者に天罰が下るのだ。
くたばれ、カルト！
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日記
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ネットでは米デフォルト（債務不履行）の言葉が4、5年前から囁かれていた。
最近になって、かなりのメディアが表沙汰に米が破綻することを取り上げている。 アメリカ（オバマ）は、中央銀行に（FRBカルト）に借りている借金と中国と日本で1000兆円にも及ぶ
借金（米国債）がある。米の財政はデフォルト回避に連邦債務上限が引き上げられたとしても 到底返せる見込みの無い財政状況だと言われている。
どっちにしても早いか少し遅れるかくらいの米破綻劇ということになるようだ。
いまやネットワークによって、政府の水面下で起こっていることは、内部告発などによって
一般人でも状況を把握することができるようになっている。
ノルウェイの銃撃テロ、中国の高速鉄道事故、韓国の貨物飛行機と警察ヘリコプター墜落事故、
日本の航空訓練飛行機墜落事故、韓国の集中豪雨、新潟の集中豪雨、またしても人工台風テロ・・・
見えない敵は電磁波を操作し、アジア諸国に金を出せと脅しているのだ。
中国は日本の311に見る原発爆発によって、上空から攻撃される原発テロ攻撃を前々から疑っていた。
高速列車が事故を起こして大惨事に至ったことは、何らかの意図を疑ったに違いない。
中国が事故列車を土に埋めたことが全世界に流れたが、中国がそう簡単に原因を隠滅することは
考えられない。恐らくはわざと攻撃跡を隠したのだろう。
中国は９１１や四川大地震、それに３１１に学びアメリカを疑っている。土に埋めたパフォーマンスは
国民の反米感情を封印したということを見せ付けるためだったのかもしれない。
ドルはFRBの発券である、米が破綻することは、もちろんFRBが被害を被ることだ。
米の資本家がドルを金に換えている。３１１の前には円がドルで100兆円買われている。
現在のアメリカは金持ちだけが財産を持つことが許されているのだ。
もはや国の経済復興の余力は無いということなのかもしれない。
カルト教団のロゴマーク入り財布の通信販売
こんなところでも円を蓄えているようだ。
米国債は日本政府にとっては元々が当てにできない金だ。
これ以上、今以上、アメリカから金を搾取されないためには、
ココは当面、中国に学び、何があってもアメリカを無視することが、
自国を守るための最良の処方箋になるということなのかもしれない。
中国、8月15日、米国債不買宣言の噂
メモ
イギリスの場合
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菅総理の脱原発宣言に国民の意識が共鳴している。
四面楚歌の窮地に立たされていた菅総理だったが、自然エネルギーの全量固定価格買取制度の
実現に向け、脱原発に向けて民間の後ろ盾による一歩を踏み出そうとしている。
原発の代替策は人畜無害の太陽光発電だ。
例えば、これを脱原発の利権だという者がいれば、原発のリスクを考えれば
よほどこっちの方がまともな政策だと考えるべきだと思う。
核はどう考えても人類に害を与えることなどアホでも分かることだ。
首相は、脱原発という正当な旗を掲げてくれる国民(財界人)に大いに甘えたらよいと思う。
国民の力を大いに借りて、今こそ悪と化した原子力機関、行政庁、電力会社の癒着を
ぶっ壊して前進して貰いたいと思っている。
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アメリカ発信！東日本大震災は日本がイランにプルトニウムを売っていたことが原因で
イスラエルが怒り、日本に核爆弾で津波を起こさせた。という記事がネットに流布しているらしい。 もはや日本はイスラエル(米)の敵国となったということだそうだ。 糞自民、糞官僚、糞東電、糞三菱が秘密裏で核武装のためのプルトニウムを隠していたという話なら
分かるが、アメリカの属国である日本がなぜイスラエル(米支援)の敵国であるイランにプルトニウムを売る
ことができようか！と思ったがアメリカはデマを世界に流すほど「日本憎し」のやけっぱちになっているのだ。
海底核爆発隠蔽工作の福島原発爆破の茶番劇(株操作)が、あまりにも行き過ぎたために、
収拾が付かなくなってしまったのだろう！？
自民党本部では、全銀協 (全国銀行協会)奥会長が、債権者（社債権者・金融機関）の
東電の賠償金の支払いの配分の負担は、電力事業者は電気事業法などで規制されており、
他の産業とは異なると説明したようだ。賠償問題では、法的整理した場合、債権の優先順位を考えると
速やかに賠償できない、社債５兆円、融資４兆円の合計９兆円は、全額守られるべきと
主張する根回しが行われたことが囁かれている。
東電の賠償金の支払いスキーム
東電の法的整理『損害賠償負担の適性配分』
一、国（原賠法に基づく賠償措置額：１２００億円）
二、東電（コスト削減・資産売却などによる自助努力） 三、東電株主（配当削減、減資・希薄化負担） ←株主は軽視という見方をしているようだ 四、電力利用者（電力料金値上げ負担） 五、国民（税負担による国の援助） 「サンデー毎日」では、毎日新聞編集委員の牧太郎氏が、
東電には天然ガスを冷凍化して液体化する技術がある。ロシアがそれを 狙って、落ちた東電株を買い集めているという情報がある。外為法では、 電力会社株を外国人が10％以上保有するには、日本政府の認可が必要に なっているが、日本政府は突っぱねることができるのかどうか ということを書いているそうだ。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
えらい事になってきたようだな。
海底核爆発隠蔽工作の原発破壊の茶番劇が、株操作どころか東電の経営までもが
危ぶまれている状況に陥ってしまったようだ。その上にロシアまでもが東電株に目を付けて
株を買い漁ろうとしているらしい。
米はトモダチに頼まれて茶番を演じてやったはいいけれど、東電は瀕死状態になってしまい
海外のハイエナがそれを狙っていることに不安を隠せない。
米は日本から利益が得られない上に世界から監視され手も足も出ない状態になってしまっているのだ。
米はそこで考えた。日本がイランにプルトニウムを売っていたということにすればイスラエルが日本を
攻撃することができる。米に弱みを握られている悪党自民一派は、反原発が高まっている国民意識を
よそに廃業寸前の原発稼動を訴えなければならなかった(石原)のだろう。
金を作るのは原発しかないからである。その原発が無くなれば地位も名誉もすべてを失うことになって
しまうのだ。
もはやこうなれば自民は菅を何としてでも引き摺り降ろし、解散選挙に持ち込み政権復活を果たすしかない。
前原さんがよく分からない、恐らくは米に脅されているのか？出る杭(菅)を打とうとしている。
菅さんは次の一手を考えて身をかわした。民間人の力を借りたのだ(ネット公開懇談会)
反原発、国民参加型自然エネルギー買取システムの閣議に漕ぎ付いたのだ(国民支持)。
ここで気を付けなければならないのは、米カルトの動向である。
悪党自民一派が米に見切られた時、どこかに攻撃(人工災害)を仕掛けてくるかもしれないのだ。
日本の浄化は、まだ遠い。しかし一歩ずつ前進して行かねばならないのなら、
国民は、何が起きても心を静めて、耳を研ぎ澄まし、目を見据えて、正しい判断をしていかねば
ならないのである。
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菅総理は国民が選んだ民主党員を除籍することはならない。
民主が仲間を除籍することは山井氏の言葉に相反することになるのだ。
確執や軋轢を生めば民主のためにはならないのである。
国民に映る松木議員や横粂議員の取った行動は、自民がいう菅不信任を意味
するものとは違う。この二人の取った行動は本来の民主の根源にあるものであろう。
それは、小沢が示すアメリカ従属への拒否だ！？
菅氏は、総理の座が仲間の力で支えられていることを忘れてはならない。
今のアメリカに立ち向かうためには、首長をローテーションに据えて内部体制を強化することだ。
震災に目処は付くことは無い。なぜならアメリカは次なる震災を仕掛けてくる。
自民体質が日本を悪化させたのは 自民内部が分裂して一部がアメリカと癒着してしまったからだ。
アメリカの狙いはそれだ。
党全員がスクラムを組むこと！それがアメリカにとっての最大の恐れである！ |
