オホーツクの詩季

舛添の公私混同、こんなのが日本の首都東京の知事:国民としてあまりにも恥ずかしすぎる・ためいき。一刻も早く辞めさせろ

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     「日本人」の研究!

世界で繰り広げられる巨大資本との戦い!台頭する急進左派勢力!日本も「共・社・生」これで突破口を開こう!!

                    http://cpt-hide-cook.seesaa.net/article/427281030.html



「TPP交渉合意へ」、、、。

2015年10月5日、中日新聞朝刊一面に
その記事が躍り出る。

まさか、こうも簡単に国が崩壊するとは、、、、。

あ〜、国が、地域社会が、溶けていく、、、。

これからは、すさまじいまでのアメリカの巨大資本家たちによる
搾取が始まる。

我々が、何処でも、誰でも受けれる日本の国民皆保険制度が
崩壊することになる。

日本では、盲腸の手術は、10万円程度。
しかし、アメリカでは200万円ほど。

なぜ、そのような差開くのかというと、医療と言うものの考え方が
違うからだ。

アメリカでは、すでに人の命まで、ビジネスとされている。
薬でもそう。

日本は、薬も治療費も国が決める。

皆保険制度あり、共助の思想があるからだ。

どちらがいいのか、どちらが日本人に合うのか、
いまさら、どうのこうのいってもしょうがないが、
皆保険制度がどれだけありがたいことか、一度自分が
これまでかかった医療費を計算してみれば分かる。

これからは、何か病気でもしようものなら、
病気による貧困層に転落とことが十分ありえるし、
アメリカでは多くの人がそのような状態に陥っている。

そして、この条約の根本的な意味というのは、
日本の主権がなくなるということ。


イメージ

法律よりも、地方の条例よりも、この条約の方が優先されると言うこと。

つまり、我々の主権がなくなるということになる。

安倍首相が、今度の参院選で憲法改正を公約にするといっているが
それは当たり前のこと。

もし、TPPに合うように憲法を変えておかないと、日本の憲法と
TPPと矛盾することがあれば、もし外国の資本家たちに
訴えれれば、たちまちに巨額な賠償金を払わされることになる。

ISD条項についての例であるが、
カナダやアルゼンチンなどでは、TPPに似たような条約が
アメリカと結ばれている。

カナダの例であるが、カナダ政府はガソリン添加剤である
MMT(神経性有害物質)の使用が国民を守る為に、
法律で禁止されている。しかし、米国の燃料メーカーに訴えられ、
敗訴し、3.5億ドルの損害賠償を請求され、挙句の果てには
カナダ政府はやむなくその規制を撤廃した。

アルゼンチンの水道の例、
水道事業に参入したアメリカの企業が、水道料金を大幅値上げ。
これを禁止したアルゼンチンは、敗訴し巨額の賠償金を支払った。

我々の人権、環境、その国の伝統文化を守る為に憲法がある。

その憲法を基に、法律が作られていく。

それらの法律よりも、やつらの金儲けの方が優先されるのである。

それに、マイナンバー、特定秘密保護法、
なんといっても、今回の安保改正、、、。

アメリカ様、アメリカ様、アメリカ様、アメリカ様、アメリカ様
アメリカ様、アメリカ様、アメリカ様、アメリカ様、、、、、。

彼は、本当に保守政治家なのか、、、。
彼は、本当に日本人なのか、、、。

ここまで、骨の髄まで、この日本を叩き売った政治屋もいない。

(TPPなど、幕末の不平等条約の比ではない。
はるかにひどい内容である)

しかし、ウダウダしていてもしょうがない。

世界を見れば、今、猛烈に1%と99%の戦いが繰り広げられている。

その中心的な存在が、急進左派勢力だ。
中南米はもちろんのこと、スペイン、イタリア、ギリシャ
そしてあの資本主義の国イギリスの労働との党首も、
かなりのそちら側の人らしい。

急進左派とはいうが、ここまで新自由主義がひろがり、
巨大資本による経済的テロ、謀略、戦争が繰り広げられれば、
それを止めるのは、もう民衆の力しかない。

その民衆の力を結集する受けざらが、左派政党しかなかったのでは
なかろうか。

既存の巨大政党では、もう資本家たちの手が回っている。

日本でも同じこと。

「この安保法案をとめるためなら、何でもやります」
と、訴えていた民主党の岡田党首。

なんで手を結ぶことが出来ないのか?

民主党にしろ、共産党と選挙協力できれば、どれほど当選者を
増やすことができることか?

結局は、政権を取る気がないのであろう。

今のぬるま湯の状態が心地よいのであろう。

それに、やはり巨大企業の御曹司が
代表では、、、。

しっかりと究極を見つめれば、今は明らかに
1%と99%の戦いだ。

自社株を上場しているということは、
莫大な金を操るやつらに何されるのか分からない。

そんなところなのではなかろうあか、、、。

とにかく、日本でも急進左派と呼べる勢力が出来上がろうと
している。

それは共産、社民、生活だ。

寄せ集めかもしれないが、大義はこちら側にある。

最近、私の身近な長年自民党を応援してきた長老が
「わしゃ〜、自民党を応援するのをやめる」
と、言い出した。

さすがに私も驚いた。

どの選挙でも、自民党候補者のために、熱心に選挙活動していた
人が、、、。

今回の安保法案で、かなり頭にきているらしい。
 
もう、ただ自民党を応援していれば、おいしいことがありそうだ、
なんて時代は終わった。

自分たちの首を絞める人たちを応援するより、もう国民が頑として
戦うときなんだ。

山が動くのか、そんなことは分からない。

しかし、今、大きく変わらなくては、確実に消滅への道、
まっしぐらである。

もしかしたら、強引に推し進めようとしている
今回のTPPが大きな引き金になるのかもしれない。

今、多くの人が、アメリカを怒っている。
多くの人が、アメリカを怨んでる。

そして、多くのアメリカ人も怒っている。

何かが起こるような気がしてならない。


イメージ

転載元転載元: 天地の超常現象

新ベンチャー革命2015106日 No.1229
 
タイトル:大村博士がノーベル賞をもらったので日本国民の国富が100兆円規模で米国に移転される可能性大:今秋にFRBが利上げすると円株同時安の悪夢に襲われる
 
1.ノーベル賞受賞の決まった大村博士は稀に見る大物日本人だった
 
 2015105日、北里大名誉教授・大村博士にノーベル医学・生理学賞授与が決定したそうです(注1)。筆者は恥ずかしながらこのニュースを見るまで、大村博士のお名前を知りませんでした。
 
 なんだか、千円札の野口英世の再来のような感じです。そこで、ネットを調べるとすでに、2011年に、大村氏のノーベル賞受賞を予言しているブログが見つかりました(注2、注3)
 
 この人物はこれまで見ないような大物であることがわかりました。本人の研究成果のひとつである抗寄生虫薬・イベルメクチンの商品化を米メルクに認め、特許ロイヤルティ収入総計250億円以上を得ていたようです。ところが、それを自分のフトコロにはほとんど入れず、所属する北里研究所の研究費として提供していたそうです。
 
 マスコミ報道によれば、韮崎大村美術館の所有者でもあるそうですが、これも、上記、ロイヤルティの一部から拠出されたと思われます。
 
 いずれにしても、大村氏は私腹を肥やさない人物のようです。日本にはめったにいない貴重な人材と言えます。
 
 利権に明け暮れる安倍自民の連中とは大違いです。早速、大村氏を利用しようとする安倍氏にはもうウンザリです。これも安倍氏の取り巻きが思いつきそうな姑息な国民だましでしょうが・・・。
 
2.日本人がノーベル賞を受賞するとき、日本から巨額の国富が米国に移転される
 
 昨年の今頃、青色LED研究の日本人3人がノーベル賞を受賞していますが、日本人がノーベル賞をもらうと決まって、日本国民の国富が米国移転されます。本ブログの見方では、日本人がノーベル賞をもらって、日本国民が大喜びしているスキを突いて、ノーベル賞を仕切る欧州寡頭勢力(ただし、ノーベル賞経済学賞を除く)は、日本国民の国富をごっそり持っていくと観ています(注4)
 
 なお、本ブログでは、米国中央銀行FRBの主導権を握っているのは、本ブログのメインテーマである米国戦争屋ではなく、そのライバル・欧州寡頭勢力と観ています。したがって、日本から米国政府に日本国民の国富が移転されるとき、それは実質的に、米国政府にドル紙幣(私幣)を貸し付けて儲ける欧州寡頭勢力(金貸し)の利益となります。
 
 本ブログでは、ノーベル経済学賞を牛耳っているのは米戦争屋ボス・RF財閥と観ていますが、その他のノーベル賞は米戦争屋のライバル・欧州寡頭勢力(欧米銀行屋)が握っていると観ています。したがって、彼らにとって、日本人に、経済学賞以外のノーベル賞を与えるときは、日本国民の国富が、欧州寡頭資力の私有物である米FRBに移転されることになります。
 
 ちなみに、昨年201410月に日本人がノーベル賞を受賞した際、100兆円規模の日本国民の国富が米政府に移転されています(注4)。要するに、アベノミクスというのは、実質的に、米政府の財政救済のためです。その結果、米政府にドル紙幣を貸している米FRBの所有者・欧米銀行屋(一部、米RF財閥系金融機関含む)が潤うわけです。
 
なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
 
3.今年も日本国民の国富が米国政府の財政救済に使われるのか
 
 去年に続いて、今年も日本人がノーベル賞をもらうということは、またも、日本国民の国富が、米政府救済のため移転される可能性が大ということです。
 
ところで、われらの年金積立金がGPIFを通じて株式市場に投入され、株価が上昇、日経平均株価が今年半ば2万円台をつけました。その後、株は下落、18000円台に落ちています。そして、日本の株の時価総額は600兆円規模(注5)ですから、株価10%の下落にて、60兆円規模が動いています。要するに、60兆円は空売りを仕掛けた米外資の儲けとなっている可能性が高いのです。日本政府はそれを知っていて、年金積立金を株投資に回して、米外資をもうけさせています。ちなみに、GPIF資金の運用受託機関には外資が含まれています(注6)
 
 ところで、日本の株式市場の空売り比率は40%に達しています(注7)。つまり、日本の株式市場は空売りとデリバティブを駆使する外資に乗っ取られていると観られます。したがって、簡単に言えば、今年の夏、ゴールドマンサックスなど外資は、最大60兆円規模の空売り利益を得ている計算になります。
 
 ちなみに、昨年はアベノミクスという国民だましで、100兆円規模の日本国民の国富が米国に移転されています(注8)
 
 このことから、今年も日本人がノーベル賞をもらったので、最低でも100兆円規模の国富移転が起こされる可能性が大です。
 
 本ブログでは、欧州寡頭勢力の雑誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画(注9)から、2015年中に、中国の金融パニックに次いで、日米同時金融パニックが起こされると読んでいます(注10)
 
 ちなみに、米FRB議長のイエレンは今年中に利上げすると表明していますが(注11)、もし、FRBが利上げすれば、日本で暗躍している米外資によるキャピタル・フライトが起きて、100兆円規模の円資産が失われる可能性は非常に高いでしょう(注12)
 
 なお、上記の予測の根拠となった英経済誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画(注9)は、この7月に発生した上海株式市場のバブル崩壊パニック(注13)をズバリ予言しています。この黙示画によれば、米FRBもパニックを起こすと予言しています。
 
注1:NHK NEWS Web “大村さん「まさかノーベル賞とは」”2015105
 
注2:発明通信社“産学連携で北里研究所に250億円を導入した大村智博士 ()2011912
 
注3:発明通信社“産学連携で北里研究所に250億円を導入した大村智博士 ()2011107
 
注4:本ブログNo.989欧州寡頭勢力の仕切るノーベル賞は彼らの支配する米国政府財政を救済してくれたお礼とみなすべき、単純に喜んでいる場合ではないと気付け!2014108
 
注5:日経新聞“株式市場構造変化でバブル期超え 時価総額最高に 東証1部591兆円”2015523
 
注6:ロイター“GPIF、国内株の運用受託機関にシュローダーなど3社を選定”201526
 
注7:ロイター“日本株の空売り比率が過去最高を更新、初の40%”201591
 
注8:本ブログNo.985アベノミクスで100兆円が吹っ飛んだ?そのおかげで米政府は量的緩和を終了できる?:アベノミクスは日本国民の稼いだ資産で米国を救済するマジックだったと知れ!』2014102
 
注9:エコノミスト表紙の高精細画像
 
注10:本ブログNo.1123世界を闇支配する寡頭勢力はなぜ、白人ではなく、黒人オバマをわざわざ二期も米大統領に据えているのか:いよいよ今夏、日米同時金融パニックとショックドクトリンが起こされそうな予感あり!2015528
 
注11:日経新聞“米FRB議長「利上げ、年内が適切」 改めて表明2015925
 
注12:本ブログNo.1050米国オバマ政権と米国中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力の黙示録:2015年の日本は経済パニックを仕掛けられ、戦争に巻き込まれて大苦境に陥るのか』2015127
 
注13:本ブログNo.1053中国・上海株式市場のバブル崩壊にて世界的寡頭勢力(NWO)と中露の金融戦争が表面化:円株同時大暴落か第二の3.11ショックドクトリンにて自衛隊が対中軍事衝突に引き摺り込まれる危険あり201579
 

ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

 
テックベンチャー投稿の過去ログ
 

転載元転載元: 新ベンチャー革命

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