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来年３月開通予定の九州新幹線の線路工事が完了しましたね。
新幹線の製造をしている川崎重工業のホームページを見ていたらＳＷＩＭＯ（スイモ）と言う電池駆動路面電車を見つけましたので調べてみました。
以下 ウィキペディアから
パンタグラフを折りたたんでの試運転（石山通にて 2008年3月17日撮影）SWIMO（スイモ）は、川崎重工業が研究開発している架線・蓄電池併用式超低床電車 （ハイブリッドLRV）。
【概要】
SWIMOは3両固定編成で、総全長は15m。架線がある電化区間では通常通りパンタグラフを上げて架線の電気を使って走行するが、非電化区間ではニッケル・水素蓄電池の電気を使って走行する。川崎重工が独自開発した「ギガセル」を使用する。また、回生ブレーキの際に発生する電気をギガセルに蓄えたり、電化区間での走行中にパンタグラフから得た電力の一部をこれらの充電用に充てたりできる。40km/hで平地の場合、5分間の充電で10km走行できる。
2006年8月30日、筑豊電気鉄道2000形2103編成を試験車両として使用し、ギガセル搭載運転に成功。2007年、播磨工場（兵庫県播磨町）に、実際の走行区間を模し、電化区間と非電化区間が混在した試験用線路を敷設する。同年9月、新造3車体連接車「SWIMO-X」を用いた試運転を開始。同年12月から2008年3月まで札幌市電で「SWIMO-X」と「Hi-tram」との比較試験を実施、営業運転は行わなかった。
2010年現在、導入を表明している鉄道会社などはない。
【ギガセル】川崎重工のホームページから抜粋↓
「ギガセル」は、大容量・高効率の充放電に最適な蓄電池です。本電池は鉛、カドミウムのような有害物を使用せず、電解液が不燃性である水溶液で構成されていることから、環境適合性や安全性に優れており、分解が容易な電池構造でリサイクル性にも優れています。
※「ギガセル」仕様（１モジュールあたり）
○ 型式 密閉型ニッケル水素電池
○ 定格電圧 ２４Ｖ（２０セル直列）
○ 定格容量 ２２０Ａｈ
○ エネルギー容量 ５．３ｋＷｈ
○ 外形寸法（Ｌ×Ｗ×Ｈ） ８９５ｍｍ×２１８ｍｍ×３５０ｍｍ
○ 体積 ６８L
○ 重量 １６５ｋｇ
【感想】
最近 なにかと話題のプリウスもニッケル水素電池のお世話になっていますが、ニッケル水素電池はリチウムイオン電池に比べ、安全性に実績があるみたいです。
今後、スマートグリッドの充電拠点としてSWIMOが注目されれば、導入をする鉄道会社も出てくるかもしれませんね。
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国のエネルギー政策の指針になる「エネルギー基本計画」の骨子案が固まった様です。まだ、詳細が経済産業省のページにアップされていないので詳しい事は分かりませんが、原子力発電の活用やＬＥＤ照明、次世代自動車の普及などが揚げられている様です。
本日はエネルギー基本計画の基となっているエネルギー政策基本法を経済産業省のページから抜粋してみました。
エネルギー政策基本法
（平成十四年六月十四日法律第七十一号）
（目的）
第一条 この法律は、エネルギーが国民生活の安定向上並びに国民経済の維持及び発展に欠くことのできないものであるとともに、その利用が地域及び地球の環境に大きな影響を及ぼすことにかんがみ、エネルギーの需給に関する施策に関し、基本方針を定め、並びに国及び地方公共団体の責務等を明らかにするとともに、エネルギーの需給に関する施策の基本となる事項を定めることにより、エネルギーの需給に関する施策を長期的、総合的かつ計画的に推進し、もって地域及び地球の環境の保全に寄与するとともに我が国及び世界の経済社会の持続的な発展に貢献することを目的とする。
（安定供給の確保）
第二条 エネルギーの安定的な供給については、世界のエネルギーに関する国際情勢が不安定な要素を有していること等にかんがみ、石油等の一次エネルギーの輸入における特定の地域への過度な依存を低減するとともに、我が国にとって重要なエネルギー資源の開発、エネルギー輸送体制の整備、エネルギーの備蓄及びエネルギーの利用の効率化を推進すること並びにエネルギーに関し適切な危機管理を行うこと等により、エネルギーの供給源の多様化、エネルギー自給率の向上及びエネルギーの分野における安全保障を図ることを基本として施策が講じられなければならない。
２ 他のエネルギーによる代替又は貯蔵が著しく困難であるエネルギーの供給については、特にその信頼性及び安定性が確保されるよう施策が講じられなければならない。
（環境への適合）
第三条 エネルギーの需給については、エネルギーの消費の効率化を図ること、太陽光、風力等の化石燃料以外のエネルギーの利用への転換及び化石燃料の効率的な利用を推進すること等により、地球温暖化の防止及び地域環境の保全が図られたエネルギーの需給を実現し、併せて循環型社会の形成に資するための施策が推進されなければならない。
（市場原理の活用）
第四条 エネルギー市場の自由化等のエネルギーの需給に関する経済構造改革については、前二条の政策目的を十分考慮しつつ、事業者の自主性及び創造性が十分に発揮され、エネルギー需要者の利益が十分に確保されることを旨として、規制緩和等の施策が推進されなければならない。
（国の責務）
第五条 国は、第二条から前条までに定めるエネルギーの需給に関する施策についての基本方針（以下「基本方針」という。）にのっとり、エネルギーの需給に関する施策を総合的に策定し、及び実施する責務を有する。
２ 国は、エネルギーの使用に当たっては、エネルギーの使用による環境への負荷の低減に資する物品を使用すること等により、環境への負荷の低減に努めなければならない。
（地方公共団体の責務）
第六条 地方公共団体は、基本方針にのっとり、エネルギーの需給に関し、国の施策に準じて施策を講ずるとともに、その区域の実情に応じた施策を策定し、及び実施する責務を有する。
２ 地方公共団体は、エネルギーの使用に当たっては、エネルギーの使用による環境への負荷の低減に資する物品を使用すること等により、環境への負荷の低減に努めなければならない。
（事業者の責務）
第七条 事業者は、その事業活動に際しては、自主性及び創造性を発揮し、エネルギーの効率的な利用、エネルギーの安定的な供給並びに地域及び地球の環境の保全に配慮したエネルギーの利用に努めるとともに、国又は地方公共団体が実施するエネルギーの需給に関する施策に協力する責務を有する。
（国民の努力）
第八条 国民は、エネルギーの使用に当たっては、その使用の合理化に努めるとともに新エネルギーの活用に努めるものとする。
（相互協力）
第九条 国及び地方公共団体並びに事業者、国民及びこれらの者の組織する民間の団体は、エネルギーの需給に関し、相互に、その果たす役割を理解し、協力するものとする。
（法制上の措置等）
第十条 政府は、エネルギーの需給に関する施策を実施するため必要な法制上、財政上又は金融上の措置その他の措置を講じなければならない。
（国会に対する報告）
第十一条 政府は、毎年、国会に、エネルギーの需給に関して講じた施策の概況に関する報告を提出しなければならない。
（エネルギー基本計画）
第十二条 政府は、エネルギーの需給に関する施策の長期的、総合的かつ計画的な推進を図るため、エネルギーの需給に関する基本的な計画（以下「エネルギー基本計画」という。）を定めなければならない。
２ エネルギー基本計画は、次に掲げる事項について定めるものとする。
一 エネルギーの需給に関する施策についての基本的な方針
二 エネルギーの需給に関し、長期的、総合的かつ計画的に講ずべき施策
三 エネルギーの需給に関する施策を長期的、総合的かつ計画的に推進するために重点的に研究開発のための施策を講ずべきエネルギーに関する技術及びその施策
四 前三号に掲げるもののほか、エネルギーの需給に関する施策を長期的、総合的かつ計画的に推進するために必要な事項
３ 経済産業大臣は、関係行政機関の長の意見を聴くとともに、総合資源エネルギー調査会の意見を聴いて、エネルギー基本計画の案を作成し、閣議の決定を求めなければならない。
４ 経済産業大臣は、前項の規定による閣議の決定があったときは、エネルギー基本計画を、速やかに、国会に報告するとともに、公表しなければならない。
５ 政府は、エネルギーをめぐる情勢の変化を勘案し、及びエネルギーに関する施策の効果に関する評価を踏まえ、少なくとも三年ごとに、エネルギー基本計画に検討を加え、必要があると認めるときには、これを変更しなければならない。
６ 第三項及び第四項の規定は、エネルギー基本計画の変更について準用する。
７ 政府は、エネルギー基本計画について、その実施に要する経費に関し必要な資金の確保を図るため、毎年度、国の財政の許す範囲内で、これを予算に計上する等その円滑な実施に必要な措置を講ずるよう努めなければならない。
（国際協力の推進）
第十三条 国は、世界のエネルギーの需給の安定及びエネルギーの利用に伴う地球温暖化の防止等の地球環境の保全に資するため、国際的なエネルギー機関及び環境保全機関への協力、研究者等の国際的交流、国際的な研究開発活動への参加、国際的共同行動の提案、二国間及び多国間におけるエネルギー開発協力その他の国際協力を推進するために必要な措置を講ずるように努めるものとする。
（エネルギーに関する知識の普及等）
第十四条 国は、広く国民があらゆる機会を通じてエネルギーに対する理解と関心を深めることができるよう、エネルギーに関する情報の積極的な公開に努めるとともに、営利を目的としない団体の活用に配慮しつつ、エネルギーの適切な利用に関する啓発及びエネルギーに関する知識の普及に必要な措置を講ずるように努めるものとする。
附 則 抄
（施行期日）
第一条 この法律は、公布の日から施行する。
以上。
前回のエネルギー基本計画は平成１９年３月９日に閣議決定されているので、今年が変更の年になるそうです。
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いよいよ 明日（３月２１日）から春の選抜高校野球がはじまりますね。
そこで本日はスポーツ施設の自然エネルギー利用について調べてみました。
○ 阪神甲子園球場
「銀傘」という愛称で親しまれている内野席の屋根に
ホンダソルテックの薄膜太陽電池を設置。
太陽電池出力は200ｋＷで年間 約193,000ｋＷｈの発電量を予定。
○ マツダスタジアム
太陽電池出力100ｋＷ（太陽光パネル560枚を設置）
年間推定発電電力量 約104,800ｋＷｈ
事業費 約7,600万円
その他 グリーン電力証書により購入するカーボンオフセットを実施
○ 埼玉スタジアム（太陽光発電システム、8.5ｋＷ）
○ 鹿島スタジアム
秋田県秋田市の風力発電「風こまち」、
長野県飯田市の「おひさま太陽光発電所」からの「グリーン電力」の利用
○ 中国「鳥の巣」スタジアム
（SunTech Power Holding Co.，Ltd.製の太陽光発電システム、約100ｋＷ）
○ 台湾 高雄市のワールドゲームスタジアム
（屋根に設置された8844枚の太陽電池システムで年間発電量、114万ｋＷｈ）
○ ドイツ Badenova Stadion（太陽光発電システム、290ｋＷ）
○ ドイツ Stadion am Bruchweg（太陽光発電システム、240ｋＷ）
○ ドイツ Fritz Walter Stadion（太陽光発電システム、1ＭＷ）
○ オーストリア リーべナウアースタジアム
（世界最大級の太陽熱利用ソーラーサーマルＥＳＣＯ施設）
○ スイス・ベルンのサッカー・スタジアム「STADE DE SUISSE WANKDORF BERN」
（1,347ＭＷの京セラ製 太陽光発電システムを設置）
○ 米 コロラド・ロッキーズのクアーズ・フィールド（太陽光発電システム、10ｋＷ）
○ 米 クリーブランド・インディアンズのプログレッシブ・フィール
（太陽光発電システム、8.4ｋＷ）
○ 米 サンフランシスコ市の野球場「ＡＴ＆Ｔパーク」
（シャープ製の太陽光発電システム、590枚、122ｋＷ）
−その他−
○ 日本 ガンバ大阪が万博記念公園内に新スタジアムを建設する計画で
太陽光発電システムを検討中
○ 米 ハーバード大学の学生グループが発明したサッカーボール型の発電機
「sOccket」は15分のプレーで、3時間ＬＥＤを点けることができる
○ 日本 神戸市のホームズスタジアム神戸で応援の振動を電力に変える
「床発電システム」の実験を行っているらしい
以上 日本の施設での利用が意外と少ない気がしますが、今後再生可能エネルギーの全量買い取り制度がスタートすれば、利用が促進されるかもしれませんね。
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独立行政法人情報通信研究機構（NICT）が
週刊宇宙天気ニュースの配信を始めたみたいです。
以下 独立行政法人情報通信研究機構（NICT）のホームページから
独立行政法人情報通信研究機構(以下「NICT」という。理事長：宮原 秀夫)は、世界で初めて「週刊宇宙天気ニュース」の番組配信を試験的に開始しました。「週刊宇宙天気ニュース」では、太陽から電離層までの宇宙空間の電磁環境(宇宙天気)の概況と予報を広く社会にお伝えします。宇宙天気は、衛星通信・短波通信、地上・衛星放送、衛星測位、宇宙飛行士被ばく管理、アマチュア無線や科学教育などで幅広く利用されています。番組はNICTのWebサイトで閲覧できます。
【背景】
NICTをはじめとする各国の宇宙環境研究組織では、これまで、Webや電子メールなどにより宇宙環境予測情報（宇宙天気情報）を提供してきました。しかし、これらの情報は専門性が高いため、一般には十分に活用されていませんでした。衛星通信やGPS衛星測位等が国民生活に深く根付いている現在、宇宙天気の重要性はますます高くなっており、より分かりやすい情報提供が期待されています。
【今回の成果】
NICTでは、2010年より宇宙天気研究・サービスの一環として、「週刊宇宙天気ニュース」の試験配信を開始しました。週刊宇宙天気ニュースは約4分間の番組で、① 今週の宇宙天気概況、② 来週の太陽/太陽風/地磁気/電離層の各予報、④ 豆知識/インタビューのコーナーから構成されています。
番組はNICTのWebサイト「週刊宇宙天気ニュース」よりストリーミング配信しており、さらにYouTubeやPodcastでも配信を始めます。
本番組では宇宙天気情報をコンパクトにわかりやすく解説しており、これまで理解が難しかった専門的な情報を含め、太陽から電離層まで宇宙天気全体の概況と予報が理解しやすくなりました。また、番組を広く配信することで、宇宙天気の存在や意義が一般社会に浸透する効果や、教育現場での番組活用などの理解増進も期待しています。
本番組制作の特徴の一つは、NICTと地方の連携です。NICT本部(小金井)において収録したHD(ハイビジョン)動画像をNICTのJGN2plusにより非圧縮動画像伝送し、映像編集を地方(愛媛)において行っています。これにより、地方技術者の活躍の場が広がるとともに、コスト面の効果があるなど副次的効果も期待されます。
【今後の展望】
番組制作は全16回の予定で、2010年5月まで配信を行う予定です。5月以降については、番組の有効性や評価により継続的に制作するかどうかを検討します。また、今後は、民間放送での配信も検討しています。さらに、動画像にメタデータを貼るMPEG-7の技術を使い、宇宙天気セマンティックWebデータベースと連携するサービスの構築を進めており、新しい宇宙天気サービスとしても期待されています。
【感想】
地球の気候変動に大きな影響を与えていると考える人が多くいる 太陽活動の情報が、ニュースで流れる時代に成るとは 未来的でわくわくします。
とりあえず５月までの試験放送みたいですが、一般化して地上波のテレビで流れる様になれば宇宙が身近に感じられるかも知れませんね。
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電力中央研究所・エネルギー技術研究所の神田英輝主任研究員が、液化ジメチルエーテル（DME）を用いて、藻類（アオコ）から『緑の原油』を常温・高収率で抽出する方法を開発することに成功したそうです。
本日はNEDOのホームページから『緑の原油』を抜粋してみました。
１.背景
大きさが数マイクロメートルの植物プランクトンは微細藻類と呼ばれています。その光合成能力（二酸化炭素の吸収能力）は高く、単位面積あたりでは、トウモロコシの100倍以上になります。微細藻類には重油や軽油などの『緑の原油』を合成する種類もあり、その温暖化ガス吸収効率の高さとともに、近年食物と競合しないバイオ燃料源としても注目されています。
しかし微細藻類は水中で光合成するので多量の水を含み、この水分が微細藻類から『緑の原油』を取り出す際の大きな障害になっています。
2.研究成果概要および本成果の意義
従来の方法では、微細藻類を圧搾や遠心分離等の機械処理により、泥状の状態まで脱水します。しかしこの状態でも水分は90％も残ります。また、残りの10％に含まれる細胞壁などは、『緑の原油』としては用いることができません。泥状の微細藻類は、その後、天日干しや高温加熱によって乾燥され、粉状となります。このとき、粉状の微細藻類は細胞壁で覆われているため、油分を抽出するためには、細胞壁を酸や粉砕によって破壊しなければならず、ヘキサン、アセトン、クロロホルム等の有機溶剤が用いられます。さらに最終的には、抽出液に含まれるこれら多量の有機溶剤を蒸発させて除去する必要があります。
つまり、光合成によって作られた『緑の原油』（＝エネルギー）を取り出すのに、乾燥、細胞壁の破壊、有毒な溶剤の使用と除去といった、複雑な工程と、それに伴う多くのエネルギーが必要になるという問題がありました。このため、従来の微細藻類に関する研究は、こうした抽出工程を前提として、遺伝子操作や品種改良などによる、特殊な藻の生産を中心に行われてきました。
そこで電力中央研究所では、自然界に存在する藻を用いることが可能で、かつ乾燥以降の工程を簡略化でき、省エネルギー性・環境調和性に優れた、『緑の原油』を取り出す方法として、液化ジメチルエーテル（DME）を溶剤に用いる方法を開発するための基礎研究を行ってきました。
DMEはエーテル類の一種ですが、過酸化物を作らず、無毒で、温室効果やオゾン層破壊の問題がなく、環境調和性に優れる溶剤です。DMEの標準沸点は−25℃ですが、20℃・0.5MPaで液化したDMEは油との親和性が高いうえ、水と部分混合する特徴を有します。このため、液化DMEを溶剤に用いると、微細藻類の細胞壁があっても、DME分子が拡散し、その細胞内で油分と強く結合します。そして、油分と結合したDME分子は再び、微細藻類の細胞の外へ出て行きます。つまり、多量の水分を含む微細藻類であっても、効率良く『緑の原油』を取り出すことができると考えました。
この仮説を実証するため、京都市の広沢池で採取した天然のアオコ（Microcystis属を主とする多くの微細藻類が混在）を用いた試験を実施しました。その結果、予め遠心分離で水分91.0％に粗脱水した試料6.65gに、20℃・0.5MPaの液化DMEを10cm3/minの速度で11分供給したところ、水分4.12gと、『緑の原油』0.24g（乾燥重量の40.1％に相当）を抽出することに成功しました。抽出した『緑の原油』を分析したところ、分子量は200〜400、発熱量が10,950cal/gでした。これに対して、従来の方法では、アオコの乾燥重量の0.60％しか抽出できませんでした。つまり、DMEを用いた方法により、従来法に比べ60倍以上の『緑の原油』を抽出できたことから、液化DMEは、極めて優れた抽出能力を持った抽出剤であることが明らかになりました。
なお、この方法では、抽出の最終工程で、液化DMEと『緑の原油』を分離する必要がありますが、液化DMEは、常温で0.5MPaから減圧していくと蒸発するため、減圧工程のみで気体として容易に回収できます。さらに回収したDMEは、再度液化することで、抽出剤として再利用することもできます。また、50℃程度の熱があれば、これをDMEの気化熱として吸収することで、大気圧下でより効率よくDMEを蒸発させることが可能となります。このため、現状工場などから環境へ放出されている50℃程度の廃熱を利用し、『緑の原油』を取り出すことが可能になれば、溶剤回収の省エネルギー化の面でも、従来技術より格段に優れたシステムを構築できる可能性があります。
【感想】
アオコが大量に発生すると、水中の酸素欠乏がおこり魚介類が呼吸艱難になり養殖場や漁協は大きな被害を受けるそうです。それがエネルギーに簡単に変われば一石二鳥ですね。まだ実験段階なので今後の展開に期待したいです。
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